ペタンク競技用のコートの下、垂れ下がる植物に入口の一部が隠れた場所に、洪水の水を集める巨大なコンクリート貯水槽がある。
バルセロナ北部のオルタ地区にあるこの地下貯水槽は、オリンピック競泳プール19個分の大きさで、年に3、4回、大雨の際に部分的に水がたまり、そうでなければ市内を浸水させかねない水を吸い込む。
貯留した水はその後、処理施設に送られ、最終的に道路の清掃や庭園の灌漑に再利用される。
2011年に完成したこの貯水槽は、バルセロナにある13カ所のうちの一つだが、気候変動への備えを進める同市では、さらに増設が計画されている。気候変動により、降雨量は減る一方、雨の降り方はより激しくなると予想されている。
世界各地で、深刻化する洪水や干ばつの脅威にさらされた都市が対処法を探している。解決策を実行するための都市空間が限られがちなこともあり、これは特に難しい課題だ。
コンパクトな都市バルセロナでは、オルタの貯水槽の屋上に公園が設けられ、近隣住民にとって新たな魅力となっている。
C40 Cities Climate Leadership Groupの適応研究責任者、 C40 Cities Climate Leadership Groupのケイティ・ヴァインズ氏は、災害や気候変動へのレジリエンスを高めるうえでの大きな革新は、地域社会のための他の改善策とこうした取り組みを組み合わせることだと語る。
「何かが起きないことの価値を金額に換算するのは非常に難しいため、すぐに得られる便益と長期的な便益の両方があるプロジェクトやプログラムを作らなければなりません」と同氏は述べた。
それは、湿地を再生して生物多様性を高めること、街並みがより快適になるように都市排水を整備すること、あるいは建物の屋上に樹木や庭園を設けて都市の暑さを和らげることを意味する場合がある。
例えばニューヨーク市では、熱を反射して建物内部を涼しくする白色塗料を黒い屋根に塗る取り組みが、求職者に職業訓練を提供したとヴァインズ氏は述べた。
目に見える便益
国連や開発銀行の当局者は、10年以上にわたり、人々や資産を守る対策に1ドルを投資すれば、災害による損失を4～7ドル抑えられると主張してきた。
ロンドンに拠点を置く海外開発研究所（ODI）で気候・環境プログラム責任者を務めるトム・ミッチェル氏によると、問題は、その主張を裏付ける証拠が常に「不確か」で、ほとんど疑問視されてこなかったことだ。
さらに、特に貧しい途上国では、財務省の関心をほとんど引けていないと同氏は述べた。
「仮説やシナリオに基づく費用便益分析を提示しても、公的予算が非常に逼迫している財務大臣の関心を引くことはできません」とミッチェル氏はトムソン・ロイター財団に語った。
「大臣たちは、選挙で票を得られるような弾みをもたらすものに支出したいと考えます。そうした支出は、医療、教育、インフラなどに向かいがちです。」
より良い方法は、災害予防策への投資から短期的に得られる成果を強調することだとミッチェル氏は述べた。経済、社会、環境面の便益は、企業にとって資金を投じられる「安全な場所」があると納得する助けになるという。
今月、日本で開催される 災害リスク軽減に関する世界会議 でODIや他の専門家が発表する新たな研究は、レジリエンスへの投資が災害損失を減らすだけでなく、経済成長を支え、他の利益ももたらすと論じている。
国際的に取り組みが評価されているバルセロナでは、変化のきっかけとなったのは2007年の3日間に及ぶ停電だった。変電所の火災が原因で、市は基本的なサービスの提供にも苦慮した。
「エネルギーの喪失は多くのことに影響しました。電気がなければ、エレベーターも給水ポンプも動きません」と、バルセロナ市議会のインフラ・都市調整担当副マネージャー、マヌエル・バルデス氏は述べた。
その後、当局と民間部門は、エネルギー、水、通信、廃棄物管理のサービス企業に問題を知らせ、共同の緊急時対応計画を発動する仕組みを導入したと同氏は、同市で最近開催された 都市レジリエンスに関する会議 で語った。
ボゴタの危険な斜面
一方、コロンビアの首都ボゴタでは、市とそのパートナーが、南部の地滑りが起きやすい地域を保護公園に変えることで、災害リスクを減らし、住民の暮らしを改善しようとしている。
シウダー・ボリバルの住民の中には、採石や無計画な居住地の拡大などが一因となって1997年に始まった地滑りで、家屋が押しつぶされたことを覚えている人もいる。不安定な土地からの移転に際し、約3,300世帯に経済的支援が提供された。
現在、草に覆われた73ヘクタールのアルトス・デ・ラ・エスタンシア公園では、小道が低木や花、樹木の植えられた木製テラスのそばを曲がりくねって続く。水のろ過システム、コミュニティ農園、地元の若者が落書きで彩った擁壁もある。
市は、危険にさらされている人々が暮らす丘陵地の114カ所でも、同様の活用を図る計画を持つ。ボゴタ市のリスク管理・気候変動研究所（IDIGER）のドゥバン・エルナン・ロペス氏は、こうした地域を都市景観の一部とし、再び居住地化されないようにすることが目標だと述べた。
市は、災害リスクと気候変動の影響を管理する特別評議会を設置し、プロジェクト資金を賄う新たな基金も設けた。この基金には市の歳入の5％が拠出される。
地下空間の活用策
国際トンネル協会の地下空間委員会（ITACUS）委員長のハン・アドミラール氏にとって、都市に対する最大の脅威は「すべての課題を個別の問題として見ること」だ。
「こうしたことの多くは一度に解決できます。大量輸送システムを水管理と統合できますし、エネルギーについて考えることもできます」と同氏は電話で語った。
例えばジャカルタやバンコクには、必要に応じて車両または洪水の水を通すために使える、2～3層構造の地下トンネルを建設する計画がある。これはクアラルンプールの全長9.7 kmの洪水管理・道路トンネル（SMART）をモデルとしている。
こうした大規模な土木事業は高額だが、マレーシア当局者によると、SMARTへの政府の20億リンギット（5億5,100万ドル）の投資は、通行料金と鉄砲水による損失の回避によって、わずか3年で大部分が回収された。
より安全に守られた中心地区で不動産価格が上昇することも、財務面でのプラス要因になりうるとアドミラール氏は述べた。
「地上に大きな価値を生むことが多く、それを考慮すれば、非常に高額な巨大プロジェクトではなく、理にかなったビジネス上の解決策になります」と同氏は語った。
本記事はトムソン・ロイター財団との協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：ミーガン・ローリングはトムソン・ロイター財団のジャーナリスト。
画像：NOAA GOES衛星の提供画像に写る熱帯低気圧イアン。REUTERS/NOAA。
