極端な暴風雨と海面上昇は、予防策が講じられなければ、世界各地の沿岸都市の存続を脅かすことになる。人口増加と海面上昇が今後も続くなか、適応策を講じなければ、2050年までに世界最大級の136都市で、年間 1兆米ドル相当を超える損害 が発生すると予測する研究もある。
転機となったのは2005年だった。この年、米国史上 最も活動が活発なハリケーンシーズンの一つ を迎えた。シーズン5番目のハリケーン、カトリーナは、 約1,600人の死者を出した。この犠牲者のほぼ半数はニューオーリンズで発生した。市域の80％が浸水し、被害額は 400億米ドルに上った。水が引くと、人口も減少した。かつて50万人が暮らしていたこの都市は、10年後にはわずか30万人の住民を抱えるだけとなった。
海面上昇に備えて都市を変える方法はいくつかある。沿岸防御施設をかさ上げする、杭上に住宅を建てる、あるいは都市と住民を沿岸部から移転させるといった方法だ。どの戦略が最も有効かは、サー・デービッド・キングと英国外務・英連邦省が主導した新たな報告書、 『気候変動：リスク評価』 が提起した多くの問いの一つである。
絶え間ない脅威
世界的に見ると、文明が数千年前に発展し始めて以来、海面は驚くほど安定していた。20世紀には約17cm上昇し、平均上昇率は年1.8mmだった。 ここ数十年で、その上昇率は倍増し、年3mmを超えている。この傾向は今後も続き、加速すると予想される。最新の 気候変動に関する政府間パネル の報告書によると、海面は2100年までに最大1m上昇すると予測されている。 グリーンランドと南極の大規模な氷床が融解すれば、さらに大きな上昇もあり得ると考えられているが、不確実性は非常に高い。
重要なのは、炭素排出量が安定化、あるいは減少したとしても、深海がゆっくりと温まり、大規模な氷床が新たな均衡に達するまで、海面は何世紀にもわたって上昇し続けるという点だ。つまり、海面上昇は今後も続く。沿岸地域では洪水の増加、塩水化（地表水や地下水に塩分が蓄積すること）、侵食を招く可能性が高く、 世界中の何百万人もの人々に影響を及ぼし、数十億ドルの損害をもたらす。
極端な気象現象を正確に予測でき、沿岸防御も可能な現代において、経済的損害や人命損失の甚大さは、ますます受け入れがたいものになっている。世界の多くの地域では、損害と人命損失が依然として大きい。2013年にフィリピンを襲った 台風ハイエンがその例だ。極端な現象に備えて沿岸都市を整備し、海面上昇に対応できるよう適応させることは、依然として難題である。キングの報告書は、適応に伴う課題には工学、財政、社会政治上の限界があると指摘している。
しかし、都市はこうした課題に取り組み始めている。例えば昨年、 ボストン は、海面が上昇するなかで水を受け止める運河に満ちた都市、いわば「アメリカのベネチア」になるという大胆で斬新な構想を打ち出した。 ニューヨーク は水を防ぐための防潮壁の建設を検討している。海面が1m上昇すれば、100年に1度の事象（つまり、100年に1度起こると想定される深刻な暴風雨）が発生する可能性は、200倍になり得るためだ。
ロンドン も、テムズ川河口域を最大5mの海面上昇から守るため、柔軟な選択肢をいくつも策定した。防御施設のかさ上げ、洪水貯留の実施、さらに下流に新たな大型テムズバリアを建設する案などが含まれる。
より良い都市の形成
開発途上国では、海面上昇が長期的な脅威だと認識されているにもかかわらず、備えを進めている都市はほとんどない。開発途上国の都市では、人口が急速に増加することも多い。 上海 と コルカタ では、現在の海面から2m未満の高さに40万人以上が暮らしている。海面が1m上昇すると、現在100年に1度の事象が起こる頻度は、 上海で40倍、 コルカタでは約1,000倍に増える。
地域的な地盤沈下も懸念要因の一つだ。これは、自然の作用や時には人為的な活動（地下水のくみ上げなど）によって、海面に対して陸地が沈下する現象を指す。脆弱なデルタ地帯の土壌（河口部にある土壌）の上に築かれた沿岸都市では、約4分の1で地盤沈下によって状況が悪化する。
小島嶼とその都市も、海面上昇による深刻な脅威にさらされている。標高が低く、領土内に離れた島々が点在し、財源も限られていることが多いためだ。緑豊かで広々とした島とはほど遠く、モルディブの首都マレは、世界で最も人口密度の高い都市の一つである。極端な現象の影響を軽減する方法の一つは、防護構造物の建設だ。マレは防潮壁と巨大なテトラポッド（高さ約2mの四脚コンクリート構造物）に囲まれている。しかし、土地が限られているため、今後の沿岸防護には制約がある。
これを乗り越えるため、海面上昇も念頭に置いて新たな島が建設された。 フルマーレである。海面上昇への対策は、単純に言えば、土地を高く造成することだ。この島は、暴風雨から守るため、現在の海面より2m高く造成された。これは時間を稼ぐが、21世紀後半から22世紀初頭にかけては、十分でない可能性がある。他のモルディブの島々もこれに続き、 セーファー・アイランズ 計画では、島の一部を選択的にかさ上げしている。これは国内の一部地域には役立つかもしれないが、この脆弱な島国の長期的な将来を確かなものにするには、明らかにさらに多くの取り組みが必要だ。
最終的に、これらの事例が示すのは、海面上昇に都市を適応させる万能の方法はないということだ。むしろ、都市が海面上昇に適応する最善の策は、あえて独自の道を選ぶことだ。工学設計、政府当局、社会の意識のいずれもが、災害を避けるには変化が必要だと認識しなければならない。
この記事は当初、 The Conversationに掲載されたものです。 原文をお読みください。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者： サリー・ブラウン は、 サウサンプトン大学のリサーチフェロー。 アイヴァン・ハイ は、 サウサンプトン大学の沿岸海洋学講師。 ロバート・ニコルズ は、 サウサンプトン大学の沿岸工学教授。
画像：南アフリカ、ケープタウンの都市景観。REUTERS/Euroluftbild.de。
