バッテリー式電気自動車(BEV)は多量のCO2を排出するが、欧州で短距離を走行するコンパクトなBEVでは、その排出分を相殺するのに時間がかかりすぎる。
ハイブリッド車やプラグインハイブリッド車は排出量が少ない。したがって、ハイブリッド、プラグインハイブリッド、BEVといった電動化パワートレインを組み合わせることが、欧州でよりクリーンな未来を実現するうえでより適している。
バッテリーの高コストもBEVの普及を妨げており、電動化された交通手段へのアクセスはより公平なものにする必要がある。
交通の電動化は、先進国および新興市場において二酸化炭素(CO2)排出量を削減するために不可欠である。しかしながら、持続可能なモビリティを推進する動きは、排気管からの排出がゼロである100%バッテリー式電気自動車(BEV)が環境にとって一律に有益であるという誤った前提に基づいていることが多い。
実際には、BEVは主にバッテリー製造時に、ライフサイクル全体で多量のCO2を排出する。バッテリー容量が大きいほど、CO2排出量は多くなる。これに対し、ハイブリッド車やプラグインハイブリッド車はバッテリー容量が小さいため、製造時の初期排出量が少ない。
同社Garrett Motionにおいて、欧州連合が2035年までに新車販売をほぼBEVに限定して輸送部門の脱炭素化を図るという決定を踏まえ、BEVと他の電動ハイブリッド車との間の排出量の差を相殺するのに必要な使用年数を、特にユーロ圏を念頭に分析した。
実際の状況の詳細が重要であるため、車両のセグメントやクラス、重量、バッテリーのサイズ、平均年間走行距離、電力網の炭素集約度、充電または給油の選択肢などの要因を考慮した。Garrettの車両ライフサイクルアセスメント調査では、主要な消費者セグメントにおいて、年間走行距離に応じて、電動ハイブリッド車を選択した方が、生涯を通じてBEVよりもCO2排出量が少なくなると結論づけられている。
不足している点
欧州では、車両の60%が年間11,300キロメートル未満しか走行していない。
プラグインハイブリッド車と比較すると、欧州で人気のコンパクトBEVは、製造時に発生した排出量を相殺するのに少なくとも12年かかる可能性がある。同じコンパクトカーが年間20,000キロメートル走行する場合、プラグインハイブリッド車と比較して排出量を相殺するのに5年かかる。この場合、BEVはCO2排出量を最小限に抑えるための一見したところ最適な選択肢となる。しかし、年間この走行距離(以上)を走行した車両は、わずか10%に過ぎない。
車両のライフサイクル全体での総排出量を削減するためには、日常的な走行ニーズを満たすために必要なバッテリー技術を適切な規模にすべきである。選定基準では、たまにある長距離移動のために大容量バッテリーが必要かどうかと、パワートレイン全体を備えるハイブリッド方式の柔軟性を維持することとを比較検討すべきである。
したがって、業界の移行期において賢明なアプローチとは、実際の必要量に対して過大なバッテリー容量を避け、CO2排出量全体を迅速かつ大規模に削減するために、電動化技術の最も効率的な組み合わせを推進することである。
欧州連合の大半の国々では、補完的な電動化パワートレインの組み合わせ(例:マイルドハイブリッド、フルハイブリッド、プラグインハイブリッド、BEV)を最適化することが、意図された用途と発生するCO2排出量の総量との間でよりよいバランスをもたらすだろう。単一の技術を義務づけるのではなく、より大きく、より広範で、より迅速な環境面の効果をもたらすよう技術構成を見直さない場合、大きな好機を逃すことになる。
手の届く電動化
欧州で効果的な電動化を進めるうえでのもう一つの障壁は、BEVの価格であり、これが普及の拡大と公平なアクセスを妨げている。バッテリーはBEVで最も高価な部品であり、原材料価格の上昇と変動の影響を受けやすい。電気自動車の需要増加はコスト圧力をさらに強め、規模の経済や価格引き下げの可能性は、現時点では実現が難しくなっている。
調査会社JATO Dynamicsによると、2022年上半期における欧州でのBEVの平均価格は56,000ユーロであったのに対し、普及スピードの面で基準国とみなされている中国では32,000ユーロであった。
2035年が近づくにつれ、CO2削減目標を達成するための圧力が高まっている。しかしながら、消費者は十分な情報に基づいて選択できる必要がある。特定の一技術や排気管からの排出に過度に焦点を当てた狭義の規制は、コストの障壁とともに、消費者による電動化された交通手段の選択を妨げるべきではない。
電動化を通じて排気管からのCO2排出を削減することは目標達成につながるが、必要とされる技術構成は公の議論で語られている以上に複雑である。技術中立性を守ることは戦略的な判断であり、今日考えられることを超えて次世代が革新を起こす余地を残すものである。
