念のために言えば、クリーンで再生可能なエネルギーが未来であることは、今や疑いの余地なく明らかだ。最新データによれば、昨年は世界の送電網に記録的な量の新規発電容量が加わり、新たな化石燃料発電所の数を上回った。これにより、2004年以降の総投資規模は2.9兆ドルという膨大な額に達している。
8年連続で、再生可能エネルギーへの世界の投資額は2000億ドルを超えている。とりわけ太陽光パネル価格の急落をはじめ、再生可能エネルギーのコストは大幅に低下し、投資に見合う効果が高まっている。送電網に占める再生可能エネルギーの割合は、10年で倍増した。
際立った事例も数多くあり、いずれも米国における石炭の最後の守りは、もはや新たな政策課題ではないことを示している。南オーストラリア州では、停電や電圧低下、高い電気料金といったエネルギー問題が起きたことを受けて、テスラが実証事業を行い、世界最大のリチウムイオン電池を記録的な速さで設置した。これにより、大規模な送電網の急激な需要増に太陽光発電が対応できるのかという疑問は、ほぼ解消された。
中国では、世界初の水上太陽光発電所が稼働を開始した。元石炭採掘場に設置されたこの施設は、長く待たれていた北京の青空の出現と時を同じくしており、象徴的な立地といえる。一方、カリブ海地域を襲った壊滅的なハリケーンシーズンでは送電網が寸断されたが、最も強靱であることが証明されたのは太陽光だった。これは、脆弱な国々のインフラ開発において新たな発想を生み出すきっかけとなる。系統接続されていないオフグリッドやマイクログリッドのソリューションは、旧来の仕組みを飛び越えて包摂的な経済成長を促すうえで、無視できないモデルとなりつつある。
ドイツとデンマークでは風力発電も、数日にわたり並外れた供給過剰を記録するなど、発電量の記録を相次いで塗り替えた。風力と太陽光が成熟段階に入ったことは明らかだ。
2018年に入っても、見通しは明るい。メキシコ（810%増）やアラブ首長国連邦（29倍）などの地域では、再生可能エネルギーへの投資が大きく伸びた。サウジアラビアは日本のソフトバンクと、太陽光発電事業の計画を発表した。2000億ドル、200GWという途方もない規模の計画で、これは現存する世界の太陽光発電設備の3分の2に相当する。パネルの4分の1でも実際に稼働すれば、同地域のエネルギー事情を一変させるだろう。
これらすべてが、わずか数年前には想像もできなかった速さで進んでいる。その大きな要因は中国にある。中国は昨年53ギガワットの太陽光発電を新たに導入し、これは世界全体の約半分にあたる。この成長は規模の経済をもたらし、それが価格の引き下げにつながった。その結果、インドをはじめ、電力需要の大きい他の国々も大規模プロジェクトに乗り出せるようになった。
デジタル革命と同様に、再生可能エネルギーの台頭も、気づかないうちに起きていた瞬間の一つといえる。列車はすでに駅を出発し、世界の市場は動き出している。石炭にしがみついても、状況を覆すことはできない。注目すべきなのは、数字が発展途上国で大きく伸びている一方、先進国の動きは比較的鈍く、一部では依然として移行に消極的な層があるという点だ。
さらに、再生可能エネルギー部門は、補助金がなくても多くの地域で好調を維持しており、化石燃料との競争環境は決して公正とはいえない中で成果を上げていることを認識すべきである。クリーン電力のいわゆる「ポジティブな外部性」を考慮しなくとも、競争力のある選択肢となっている。ぜんそくを患う子どもの減少、労働者の健康増進、環境の改善、生活の質の向上などがその例である。
さらに雇用に関するデータもある。例えば、同じ投資額あたりで見ると、太陽光は化石燃料よりも容易に多くの雇用を生み出せることがわかっている。加えて、そうした雇用は概して賃金水準が高く、質も高いうえ、地理的な分布がより広く、男女のバランスにも優れている。現在、再生可能エネルギーに従事する米国人は80万人を超え、石炭に従事する8万5000人を大きく上回る。
そして最後に、風力や太陽光がもたらす無限のエネルギーの、その他の恩恵も見過ごすことはできない。すなわち、世界のエネルギー安全保障の向上と、削減ではなく成長を基盤とした前向きな気候変動対策である。
情報に基づいた選択を行うために、データや成功事例は既に存在している。とはいえ、再生可能エネルギーをすべて合わせても、世界の電力の過半を担うにはまだ遠く、取り組むべき課題は依然として多い。科学が示しているのは、炭素依存からの脱却に向けて正しい方向に進みつつあり、今まさに転換点にあるものの、さらに歩みを速める必要があるということである。
幸いなことに、市場はすでに判断を下しており、補助金の有無にかかわらず健全な市場が存在することを数字が示している。今や政策立案者が、この勢いを後押しするよう努めるべき時である。外部性は総コストに組み込まれるべきである。医療や雇用創出は決して安価ではないからだ。系統連系や蓄電といった課題を克服し続けるため、革新と投資を積極的に後押しし、促進しなければならない。特に、この機会を逃すことは経済的に成り立たないため、なおさら必要である。
資金調達における将来的なコストの上昇や変動は、解消されなければならない。また、再生可能エネルギーには、少なくとも公正な競争条件の下で競い合う機会が与えられるべきであり、そのためには補助金や関税制度を現状に合わせて見直す必要がある。
要するに、今こそ太陽と風に本気で賭けるべき時なのである。
本稿は、The European Stingに寄稿されたもので、執筆者は国連環境計画のエリック・ソルハイム事務局長である。本稿で述べられている見解は執筆者個人のものである。
