風力タービンは、化石燃料を用いた発電方式と比べて、はるかに持続可能で責任ある選択肢です。
しかし、風力タービンは製造に多量の鉄鋼を必要とし、鉄鋼の生産では多くの炭素が排出されます。
より環境に配慮した鉄鋼の基準を設けることは、風力タービン産業やその他の鉄鋼多消費型産業に利益をもたらすでしょう。
エネルギー転換について語るとき、資源の問題を避けることはできません。世界の炭素排出量の削減につながる技術の製造に必要な原材料は、どこから調達すればよいのでしょうか。さらに、その調達はどれほど持続可能なのでしょうか。こうした問いは、各国政府が野心的な気候目標を達成できるよう、世界中で設置を拡大することが見込まれる風力産業にとっても重要です。しかし、持続可能性を決して見失うことなく、どのようにしてその目標に到達すればよいのでしょうか。
例えば欧州連合（EU）は、域内の気候中立を達成する目標年を2050年と定めています。その戦略の一環として、風力タービンの設置拡大が含まれています。しかし、その目標を達成するためには、必要な資源の量は限られているものの、風力産業はこれらの資源や原材料、とりわけ主要な構成要素である鉄鋼へのより大きなアクセスを必要とします。
2022年には、世界で18億トンを超える粗鋼が製造されました。EUの風力設置目標を達成するために今後27年間に必要となるすべての風力タービンを製造するには、風力産業は、その量のわずか6％を必要とするにすぎません。それでも、鉄鋼の製造は多量のCO2排出を伴います。したがって、地球に対する責任を果たすためには、その排出量を削減する方法を見いだす必要があります。
鉄鋼1トンあたり、約1.91トンの二酸化炭素が大気中に排出されています。現在世界で製造されている量を考えると、鉄鋼産業は世界の人為的温室効果ガス排出量の7〜9％を占めています。これは変えなければならない問題です。そして、風力産業には、その変化を後押しする独自の立場があります。
GreenerTowerのご紹介 ― ネットゼロに向けた一歩
ここで留意すべき点は、風力タービンが依然として、化石燃料を用いた発電方式と比べて、はるかに持続可能で責任ある選択肢であるということです。サプライチェーン全体を考慮すると、風力タービンで発電される1kWhあたりに帰属するCO2排出量はわずか10gです。これを、化石燃料による発電で生じる1kWhあたり800gのCO2と比べてみてください。風力タービンこそ、私たちが進むべき道であることは明らかです。
しかし、風力タービン産業の炭素排出量を継続的に削減するために、さらなる前進を実現するには、何ができるのでしょうか。これは、シーメンス・ガメサがしばらく前から自問してきた問いであり、「RecyclableBlade」の開発を進めたチームを動かした問いでもあります。数週間前、私たちはGreenerTowerを発表しました。これは、風力タービンの製造を完全な循環型かつネットゼロにするための次の一歩です。
風力タービンのタワーの製造は、現在、風力タービン関連のCO2排出量の3分の1以上を占めています。そのため、これらの排出量を削減する方法を見いだすことが、GreenerTowerの基本理念となりました。「より環境に配慮した」タワーとして認定されるためには、鋼板に使用する鋼材の製造時のCO2排出量が0.7トン以下でなければなりません。これは、従来の鉄鋼製造工程で平均して排出される1.91トンのCO2を大きく下回る水準です。
これでゼロにはなりませんが、そのような基準を設けることで、風力タービンのタワーに使用される鋼板に伴う排出量を63％削減できる可能性があると考えると、大きな前進です。シーメンス・ガメサが1年間に設置するすべてのタービンにGreenerTowerを採用すれば、ヨーロッパの道路から1年間で466,000台の自動車を減らすのと同じ効果になります。
そして、重要なのはここです。より環境に配慮した鉄鋼の基準を設けることは、風力産業だけの問題ではありません。確かに、私たち自身の製品についてもネットゼロ排出の実現に取り組む必要がありますが、鉄鋼は他の多くの産業でも使用されています。
風力産業は独自の立場にあります。私たちが提供する製品は、鉄鋼産業全体の炭素排出量を大幅に削減する可能性を持っているからです。そうすることで、より持続可能な方法で製造された鉄鋼への道が開け、その鉄鋼はさらに多くの風力タービンに使用され、鉄鋼産業により多くの再生可能エネルギーを供給することができます。これこそが、私たちが循環性と呼ぶものです。
持続可能性は選択肢ではありません
多くの企業が炭素排出量の削減に責任を持って取り組んでいる例は数多くあります。これは、企業が将来のグリーンかつ再生可能な技術への投資を大幅に増やしているという、より大きな潮流を示しています。それだけでなく、各国政府もそれを求めています。ベルギー、デンマーク、フランス、ドイツ、オランダ、ノルウェーなどの国々は、持続可能性を入札制度の重要な要素としています。
このように、持続可能なエネルギーおよび鉄鋼産業への転換を支える政治的な意志は高まりつつあります。そして、再生可能な未来に投資しようとする企業の意志もあります。今や必要なのは、その意志を、これまでで最大規模の再生可能技術の拡大へと結びつけることであり、同時に、それらの技術を製造する手段そのものも持続可能なものにすることを確実にすることです。
