現在、海洋は世界のタンパク質供給の17%を担っている。
従来の陸上での食肉生産方法は、増え続ける人口を養う能力が気候変動の影響によって引き続き制約されている。
気候変動の影響を受けにくい海面養殖では、魚類や貝類の養殖場を活用して、健康的で持続可能な食肉の供給を増やせることが研究で明らかになった。
海面養殖は効率的で、温室効果ガス排出の負荷が小さく、陸上の食肉生産に必要な水と土地への需要を抑える。
世界のタンパク質供給のうち現在わずか17%を担う海洋は、その大半が天然漁獲によるものだが、世界の食肉需要を満たすうえで大きな可能性を秘めていると、新たな研究が示している。
世界人口は、私たちの孫の世代が生きている間に100億人を超えると予測されている。養うべき人々の数は膨大だ。従来の陸上での食肉生産は、拡大に厳しい限界があり、気候変動による課題にも直面している。そのため、現在より30億人多い人々を養おうとするなかで、海洋は重要なタンパク質源となる。
新たに発表された研究では、Nature誌で、研究者らが、温暖化する海洋が拡大する世界の食欲を満たす可能性を詳しく検討した。
「気候変動は、増加する人口の水産物需要を海洋が満たす能力に課題をもたらすでしょう」と、筆頭著者でカリフォルニア大学サンタバーバラ校ブレン環境科学・経営大学院の研究者、クリストファー・フリー氏は述べる。「しかし、迅速かつ野心的な行動を通じて、海洋は今日より多くの食料を生産できる可能性があります。」
海面養殖が不足分を補う
海洋も世界の温室効果ガス排出の影響を受け、海水温の上昇や酸性化などが生じている。こうした現象は、増加する人口の水産物需要を満たす海洋の能力を低下させると予想される。
「海水温の上昇により、魚が生息できる場所や食べられる餌、そして生き延びる力が変化しています」とフリー氏は述べる。「漁業者も漁業管理者も、こうした変化に適応しなければなりません。」
研究者らによると、漁業は、魚種資源の生産性や分布の変化に合わせて操業方法を適応させることで、漁獲量を維持または増加させられる。しかし、こうした改革は必要ではあるものの、それだけでは将来の需要を満たすには不十分だ。魚類や貝類の養殖が、その不足分を補ううえで不可欠となる。
「持続可能な海洋養殖を拡大すれば、漁業改革を後押しし、増加する人口に健康的で持続可能な水産物をより多く供給できます」と、共著者でカリフォルニア大学サンタバーバラ校の助教、ハリー・フローリック氏は述べる。
研究によると、海面養殖の拡大を制約する要因は気候変動ではなく、消費者の需要や天然漁業由来の飼料原料の入手可能性になると予測されている。例えば、魚種と場所を適切に選べば、収益性の高い魚類の海面養殖に利用できる海域は、変化する水温、酸素濃度、塩分濃度の影響を受けにくいことが分かったと、研究者らは述べている。
さらに、食料生産はその性質上、環境に影響を与えるため、海面養殖を持続可能な形で拡大するには慎重な取り組みが必要だ。
「海洋生態系への影響を最小限に抑える最善の慣行を確保し、この成長産業への公平な参入を促すには、ガバナンスの改善が必要です」と、環境防衛基金のシニアマネージャーで論文の共著者でもあるウィロー・バティスタ氏は述べる。
ガバナンスの最適なあり方は地域によって異なる。米国のように規制が厳しい地域では、持続可能な海面養殖の成長を可能にするため、規制をより明確に定める必要があるかもしれない。
中国やタイのように規制が緩い地域では、非効率化や生態系の劣化を防ぐため、基準を維持する必要がある。気候変動の影響が最も深刻になると予想されるアフリカ諸国の多くのように、海面養殖の実績がほとんど、あるいはまったくない地域では、研修やインフラへの投資が必要となる。
小さな面積で大きな効果
効率的な海面養殖事業には、必要な面積が小さいという利点もある。研究者らの計算によると、消費者需要を満たすために必要なのは、通常、国の排他的経済水域の3%以下だという。
「海面養殖に必要な面積が小さいため、他の海洋産業への影響を最小限に抑えるための慎重な計画を立てる余地が十分にあります」と、共著者でブレン環境科学・経営大学院の学長、スティーブ・ゲインズ氏は述べる。綿密に調整すれば、海面養殖事業は、漁業や沿岸観光、海運をはじめとする他の海洋産業と競合しない形で実施できる。
実際、効率性は海面養殖の主な利点の一つだ。多くの陸上の食肉生産源に比べ、温室効果ガス排出の負荷が小さく、水と土地への需要も少ない。さらに、魚類の飼料、育種、飼育管理を改善すれば、消費者需要を満たすために収量をさらに増やすことができる。
食料生産を海洋へと向ければ、世界で拡大する食肉需要を満たせるだけでなく、陸上の農業に必要な土地を解放できる可能性もあると、研究者らは述べている。
「消費者の嗜好が陸上の食肉から離れることで、世界の食料システムが環境に与える影響を軽減できる可能性があります」とフローリック氏は述べる。生産量が増えれば価格は下がると予想され、地域で生産された持続可能で栄養価の高い食料を入手しやすくなる。
将来の人口に向けて海洋から食料を生産するには、間違いなく世界規模の協調した取り組みが必要だ。しかし、気候変動による生産性の低下と人口増加が重なり、食料安全保障に大きな負担がかかる熱帯の発展途上国ほど、緊急性の高い場所はない。
「熱帯の発展途上国では漁獲量が最も大きく減少するため、海洋養殖の拡大に向けた投資を優先すべき地域となる可能性があります」と、ジェームズクック大学の上級講師で研究の共著者、レニエル・カブラル氏は述べる。
