アルゼンチン北部の陽光あふれる高地に広がる、乾燥した月面のような風景の中で、南米最大の太陽光発電所の建設が進んでいる。中国の資金と技術が支えている。
地元当局者によると、国内や米国、欧州に支援を求めたものの、うまくいかなかった。候補となる融資機関や提携先は、プロジェクトの規模と、国内で最も貧しい州の一つであるフフイ州の財政難に尻込みしたという。
中国輸出入銀行の見方は違った。国有の同銀行は、総額約4億ドルのプロジェクトの85％に資金を融資した。条件に詳しい関係者によると、年利3％、期間15年の融資はフフイ州にとって「低利の資金」だ。条件として、州は資材の約80％を中国の供給業者から購入しなければならなかった。
対象企業には、ドナルド・トランプ米大統領の批判を受けている中国の通信大手、華為技術（ファーウェイ）も含まれる。トランプ政権の一部は、証拠を示さないまま、ファーウェイの機器が中国軍に利用者を監視したり、ネットワークを機能不全にしたりする「バックドア」を提供していると結論づけている。フフイ州で同社はインバーターを供給している。これは太陽光パネルの電力を使用可能な電流に変換し、電力網への重要な接続口となる技術だ。
カウチャリとして知られるこのプロジェクトは、資金難に陥った新興市場で大型事業を後押しする北京の影響力の高まりを示している。また、中国がクリーンエネルギー技術で世界をリードする立場を固める一助となっている。
トランプ氏が化石燃料への傾斜を強め、米国を国際的な協力関係から引き揚げる中、中国の習近平国家主席が掲げる大規模な「一帯一路」構想は、次世代の電源を含む世界各地のインフラ開発の中心に、中国企業とイノベーションを据えることを目指している。
「これは、中国の拡大する世界的な存在感と支配的な経済力を広げる手段であり、過去50年間の米欧中心の見方から、世界を徐々に方向転換させている」と、米国を拠点とするエネルギー経済・財務分析研究所のディレクター、ティム・バックリー氏は述べた。
この流れに、トランプ政権の当局者は動揺している。
南米歴訪中の4月12日、チリのサンティアゴで演説したマイク・ポンペオ国務長官は、中国の「略奪的な」融資慣行を非難した。批判派によると、こうした融資は借り手を北京に従属させるという。
同長官は、ファーウェイ製品を含む中国の技術は安全保障上のリスクとなり、米国による情報共有に影響を及ぼす可能性があると繰り返し警告した。
「チリや他の国の市民から情報を取得し、それを習主席の政府に送り返す潜在能力を備えた技術システムを導入するのは、許されることではない」とポンペオ氏は述べた。
しかし、約75万人が暮らす、厳しい環境のフフイ州の当局者は、説教を聞く気はない。アルゼンチンは野心的な再生可能エネルギー目標を掲げている。支援のために資金と技術を提供しているのは米国ではなく中国だ、と当局者は言う。
「このプロジェクトへの融資に、より寛大に門戸を開いたのは中国だった」と、フフイ州エネルギー機関JEMSEの代表カルロス・オーラー氏は、州都サン・サルバドールでのロイターとのインタビューで語った。
太陽光発電の取引を通じて築かれた信頼関係を背景に、フフイ州は監視機器の契約を含め、他の中国企業からも購入するようになった。ヘラルド・モラレス州知事はロイターに対し、フフイ州と中国南部の貴州省が「兄弟関係」を結んでおり、さらなる提携につながると期待していると語った。
「多くの中国企業から訪問を受けています」とモラレス氏は述べた。
太陽光発電用インバーターで世界最大の供給業者であるファーウェイは、安全保障上のリスクはないと繰り返し否定している。同社は声明で、「革新的で、信頼でき、安全なソリューション」を顧客に提供し続けると述べた。
中国の力を受けて
海抜4,000メートルを超えるカウチャリは、世界で最も標高の高い太陽光発電所の一つだ。ロイターは、ここを取材した数少ない報道機関の一つである。パネルが列をなして地平線まで続き、梱包されたままの機器が設置を待つ。高山病のリスクがあるため、訪問者は敷地内の診療所で受付を済ませ、血圧と心拍数を測定してもらう。
8月に送電を開始する見込みのこの施設は、最大300メガワットの電力を発電し、12万世帯に電力を供給できる。計画中の500MWへの拡張が実現すれば、供給先は26万世帯に増え、プロジェクトの総費用は5億5,100万ドルになると、州当局者は述べた。
建設現場へと続く風の強い未舗装路には、国有の建設会社である中国電力建設（パワーチャイナ）と、機器メーカーの上海電気集団が関与していることを示す看板が、スペイン語と中国語で掲げられている。
これは、この地域で北京の影響力が高まっていることを示す新たな兆候だ。中国は南米産の大豆や鉄鉱石などの商品の最大の買い手であり、中国の投資家はエネルギーなどの主要分野で持ち分を次々と取得している。
アルゼンチンだけでも、中国は水力発電ダムや風力発電所に資金を提供してきた。政府は北京が資金を出す原子力発電プロジェクトについて協議中で、中国独自の華龍一号原子炉設計を採用する可能性もある。ボストン大学のグローバル開発政策センターがまとめたデータによると、中国は2000年以降、アルゼンチンのエネルギー事業に約57億ドルを投資している。
米国で教育を受けたアルゼンチンのマウリシオ・マクリ大統領は、2017年に北京で開かれた中国初の一帯一路フォーラムに出席した。両国の結びつきが強まっていることを示す動きだ。今月後半に中国の首都で開催される第2回フォーラムには、ラテンアメリカ各国の当局者も複数出席する見込みだ。
グローバル開発政策センターのデータによると、中国は2000年以降、世界のエネルギー事業に2,440億ドル超を投じ、その4分の1がラテンアメリカ向けだった。その資金の大半は石油、ガス、石炭資産に流れた一方、ブエノスアイレスの中国大使館によると、中国は9年連続で世界最大のクリーンエネルギー投資国となっている。
中国は太陽光パネルとインバーターの世界最大の製造国で、その圧倒的な優位を前に、欧米のメーカーは競争に苦戦している。トランプ政権は昨年、不公正な競争を理由に、輸入パネルに高率の関税を課した。一方、多くの再生可能エネルギー専門家は、価格の下落が世界的な太陽光発電の普及を加速させたと評価している。
中国が途上国のクリーンエネルギー事業に融資する姿勢も、他の中国企業に門戸を開いてきた。例えばフフイ州では、太陽光発電プロジェクトの後、地元政府が中国のテクノロジー大手ZTEと契約を結び、光ファイバー通信システムと数百台の監視カメラを導入した。
「（カウチャリが）道を切り開いた。ほかのすべてのプロジェクトへの幹線道路になった」と、事情に詳しい関係者はロイターに語った。
フフイ州が中国へと軸足を移したことは、米国が直面する課題を浮き彫りにしている。中国の支援に伴う落とし穴についての米国の警告は、北京の働きかけや資源には太刀打ちできない。
フフイ州のモラレス知事は最近、中国を訪れ、中国電力建設（パワーチャイナ）と中国輸出入銀行とカウチャリの拡張について協議した。これは、地元当局者がここ数年にアジアの同国を訪問した複数の事例の一つだ。
まもなくクリーン電力の供給を開始し、地震リスクも低いフフイ州は、企業がデータセンターを置く魅力的な場所として自らを売り込もうとしている。モラレス氏によると、貴州省の中国の大学がフフイ州の学習曲線を上向かせる支援をしており、長く顧みられなかった州はその関心に感謝している。
「突然、フフイ州は中国で認知されるようになりました」とモラレス氏は述べた。「そこへの道が開けています。」
