低価格と前例のない需要が「ファストファッション」の成長を後押ししており、流行はランウェイから消費者へと記録的な速さで届けられています。問題は、その過程でファッションが目を見張るほどの「環境への圧力」を、水の使用、汚染、廃棄物、炭素排出を通じて与えていることです。
大手ブランドや小売業者が大きな変革を行わない限り、問題はさらに深刻化するでしょう。世界のアパレル・履物市場は、2030年まで年率約5%で成長し、生産量は1億トン超、価値は3.3兆米ドルに達すると予想されています。
希望の光も見えています。多くの大手ブランドや企業が歩み出し、世界の気温上昇を1.5°Cから2°Cを十分に下回る水準に抑えるために、最新の気候科学が必要とする水準に沿った、野心的な温室効果ガス（GHG）削減目標を設定しています。
バーバリーとPUMAは、科学に基づく目標イニシアチブ（SBTi）によって目標が検証されたことを発表した、アパレル・履物大手12社の最新の企業となりました。同分野では、さらに約20社の大手企業が同様に取り組むことを約束しています。
多くのアパレル・履物企業は、壊滅的な気候変動を防ぐために自らの役割を果たそうと意欲的ですが、数多くの課題に直面しています。本日、世界資源研究所とSBTiは、新たな指針を公表しました。これは、小売業者、ブランド、完成品メーカー、製粉業者を含む同分野の企業向けに、科学に基づく目標の設定方法の提言と、目標設定および削減達成戦略におけるベストプラクティスの事例研究を示すものです。
要点は次の3つです。
1. 排出削減の鍵はサプライチェーンにある
企業は、自社の事業運営に伴う排出量（スコープ1および2の排出量）について、最も野心的な削減目標を設定できます。これは、そこが最も管理可能な領域だからです。例えば、バーバリーの新たな科学に基づく目標には、店舗、オフィス、社内の製造・物流拠点からの排出量を、2016年比で2022年までに95%削減するという野心的な目標が含まれています。
しかし、ほとんどのアパレル・履物ブランドにとって最大の排出源はサプライチェーンです。サプライチェーンは階層で説明されることが多く、原材料（綿、革、ポリエステルなど）の採掘から完成品の組み立てまでのすべての段階を含みます。そのため、ブランドが炭素フットプリントに実質的な影響を与えるには、ティア1～4のサプライヤーの活動に目を向ける必要があります。
リーバイ・ストラウス社が公表しているバリューチェーン（スコープ3）の排出量データが、このことを示しています。
2. サプライチェーン全体での大規模な協働が必要
アパレル・履物のサプライヤーは通常複数の顧客に供給しているため、ブランドや小売業者が個別にサプライヤーに影響を与える力は限られている場合があります。サプライヤーに変化を促すには、企業は、持続可能性を重視する同業者とともに、自社の影響力を結集して共通の目標を追求する必要があります。
例えば、アパレル・インパクト・インスティテュートの「Clean by Design」プログラム（以前は天然資源保護協議会が運営）は、アパレル小売業者やブランドの購買力を活用して、サプライチェーン内の工場の浄化を支援し、染色・仕上げ工程における水、燃料、電力を節約するための10段階のプロセスを推進しています。
この必要不可欠な協働を促しうる、重要な業界プラットフォームがいくつかあります。フランスのエマニュエル・マクロン大統領は最近、ケリングのCEOであるフランソワ＝アンリ・ピノーを任命し、今年8月にビアリッツで開催されるG7サミットに先立ち、統一された持続可能性目標を設定するためにブランドのグループを結集させるよう求めました。バーバリーとPUMAが創設署名企業となっている「気候変動対策のためのファッション産業憲章」は、2018年にCOP24で発足し、2050年までにネットゼロ排出を達成するビジョンを含む、共通の持続可能性目標の達成に向けて企業を結集させています。
ブランドや小売業者はまた、新興経済国のサプライヤーと協力し、エネルギー効率化や再生可能エネルギーの導入を積極的に進められるよう支援する必要があります。
例えば、15カ国以上で活動しているエネルギー・カーボンプログラムを通じて、ナイキは委託工場と直接連携し、エネルギー使用量の削減方法に取り組んでいます。ナイキは現在、再生可能エネルギーの導入促進に注力しており、製造工場が地域の電力会社から再生可能電力を直接調達できる政策を推進するため、政府や政策立案者に働きかけることも含まれます。
サプライヤーとの関わりに関する目標は、大胆な意思表明となり、事業部門の行動の方向性を示すこともできます。科学に基づく目標の一環として、ターゲット・コーポレーションは、サプライヤーの80%（支出額ベース、購入したすべての商品およびサービスを対象）が2023年までに科学に基づくスコープ1およびスコープ2の目標を設定することを目標としました。
ブランドや小売業者はまた、サプライヤーが資金調達の障壁を乗り越える支援において重要な役割を果たすことができます。リーバイ・ストラウス社（LS&Co.）は、官民パートナーシップである「クリーナー・テキスタイル・パートナーシップ（PaCT）」を拡大しています。これは、持続可能なエネルギーおよび水への投資を支えるため、サプライヤーに技術的専門知識と低コストの資金調達へのアクセスを提供するものです。LS&Co.はまた、「取引条件（Terms of Engagement）」（エネルギー効率とエネルギー種別を含む）における評価結果に基づき、低金利の貿易金融へのアクセスをサプライヤーに提供するプログラムも持っています。
3. 進捗を追跡するにはサプライヤー固有のデータが必要
サプライチェーン全体の温室効果ガス排出量インベントリを作成し、削減努力の重点を決定する際、企業は多くの場合、サプライヤー固有の活動データ（入手可能な場合）と、データのギャップを埋めるための二次データを組み合わせて使用します。上流のサプライヤーから一次データが得られない場合には、「Higg Materials Sustainability Index」や「World Apparel Lifecycle Database」などの情報源が有用です。
しかし、サプライチェーンにおける目標達成に向けた進捗を追跡するには、高品質なサプライヤー固有のデータが必要です。ブランドや小売業者は、サプライヤーからデータを収集する能力が限られていることが多く、影響力が十分でない場合や、サプライヤーが購入する商品を特定の農場まで遡って追跡できない場合があります。また、商品の追跡が可能な場合でも、農家などの一部の生産者が自らの排出データを収集することは稀です。
だからこそ、パートナーシップやオープンソースツールを通じて透明性と追跡可能性を高めるための協働と知識共有が重要になるのです。例えば、Espirit、Gap、Inditex、New Balance、PUMA、ターゲットは、15,000以上の主要な工業施設について、大気汚染、土壌汚染、排水のリアルタイムおよび過去の傾向データを可視化する地図上で、中国のサプライヤーを公表しています。
共に取り組むべき時
科学に基づく目標を設定することは、企業が自社の目標を、気候変動の最悪の影響を防ぐために最新の科学が必要とするものに確実に沿わせる最善の方法です。私たちの新たな指針により、アパレル・履物企業にとってこれまで以上に取り組みやすくなっています。
しかし、科学が求める規模とペースで必要な削減を達成するには、企業がイノベーター、投資家、そして互いと協力できれば、はるかに大きな成功を収めることができるでしょう。
