この夏は、プラスチック禁止の夏になりそうだ。スターバックス、ハイアット、シアトル市などは、プラスチック製ストローの使用を段階的に廃止することを約束した。ニュージャージー州のスタッフォード・タウンシップは、先月レジ袋の使用を禁止する条例を可決し、使い捨てプラスチックに税を課したり、禁止したりする米国の数十の都市や州に加わった。
これは良いことなのだろうか。
それだけしか取り組まないのなら、そうとは言えない。
プラスチックを禁止する理由
包装材、ストロー、袋などの使い捨てプラスチックの使用は、ここ数十年で急増した。しかし、最近私が説明したように、こうしたプラスチックを大規模にリサイクルする能力は、依然として不十分だ。世界では毎年、800万メートルトンのプラスチックごみが自然環境に流出し、野生生物に害を及ぼし、海を汚染し、人々の暮らしを脅かしている。
そのため、禁止措置が支持を集めているのも理解できる。例えばニュージャージー州の海岸には、毎年数十億ドルの観光収入がもたらされ、雇用を生み、地域自治体の財源となっている。広大な砂浜と、その沿岸に続くにぎやかな遊歩道は、地域の暮らしに欠かせない存在だ。海岸をきれいに保つことには、個人にとっても経済的にも明確な利点があり、不便さがあってもプラスチック禁止が政治的に受け入れられやすくなっている。
2016年に観光収入がほぼ25億ドルに達したニュージャージー州モンマス郡は、クリーン・オーシャン・アクションが米国で最も包括的なプラスチック禁止措置と評した条例を採択した。この条例は、海水浴シーズンが始まる直前の2018年5月に可決され、地元事業者によるレジ袋、ストロー、発泡スチロール容器の配布を禁止した。地元報道によれば、この措置は住民や事業者に好意的に受け止められたという。モンマス・ビーチのスー・ハワード市長は、「海岸沿いに住み、浜辺を歩いていて、プラスチック製ストローや発泡スチロール容器を目にすれば、その被害が分かる」と説明した。
プラスチック禁止措置の限界
地方自治体がプラスチックごみ対策の条例制定に力を入れているのは心強い。残念ながら、こうした条例は目に付きやすいプラスチック汚染を減らす一方で、ほかの環境負荷を増やす可能性がある。皮肉なことに、使い捨てのプラスチック袋は、紙袋、綿袋、再利用可能なプラスチック袋に比べ、製造に必要な資源（土地、水、CO2排出量など）が大幅に少ないからだ。
例えば、デンマーク環境・食料省の調査によると、紙袋の使用1回当たりの環境負荷を、一般的な使い捨てプラスチック袋を1回使用した場合と同等以下にするには、少なくとも43回再利用する必要がある。有機綿の袋は、使い捨てプラスチック袋より環境負荷を小さくするには、2万回再利用しなければならない。これは、綿袋をほぼ55年間、毎日使い続けるのに相当する。（この数値は、水の使用量、CO2排出量、土地利用などに対する袋の影響を合算したものだが、プラスチック汚染への影響は含まれていない。）
プラスチック製ストローの禁止も、ますます支持を集めている。スターバックスは最近、発表し、2020年までにプラスチック製ストローの使用を段階的に廃止するとした。ストローは袋ほど便利さをもたらさないため、多くの人にとって切り替えは容易だ。
しかし、こうした禁止措置は、体系的な解決策について十分に議論しないまま、プラスチック汚染問題を解決できるかのような印象を与えている。社会全体で、私たちが使う製品とその影響を総合的に考えるべきだ。有害な製品を禁止するだけでは不十分で、代替策に投資しなければならない。
消費者、政府、企業がプラスチック汚染を克服する方法
同じデンマークの調査によると、消費者にとって最も環境に優しい袋はポリエステル製で、少なくとも35回再利用するものだという。これにより、プラスチック汚染を自然環境に持ち込まず、袋の使用1回当たりの環境負荷を可能な限り低くできる。しかし、プラスチック汚染問題の解決には、再利用可能な袋だけでは到底足りない。現在、世界でリサイクルされているプラスチックは、わずか約9％にすぎない。
1月1日付で、中国は輸入を拒否し、米国やその他の先進国からのリサイクル可能な素材の大半について、許容される汚染水準を超えていると主張した。このため、廃棄された紙やプラスチックの流れが滞り、地域の廃棄物管理会社に深刻な問題が生じている。しかし、中国の決定には皮肉な利点もあるかもしれない。余剰のリサイクル資源を中国に輸送する手軽な方法に長年頼ってきた結果、プラスチックの最適化、回収率の最大化、廃棄物の削減への投資が不足していた。
州政府と連邦政府は民間企業と連携し、より根本的な課題に取り組む必要がある。プラスチックの再設計に投資し、分子単位まで容易に分解して、同等の品質の新たなプラスチックに再製造できるようにすべきだ。これがクローズドループシステムの本質である。プラスチックのリサイクルにおける大きな障害、すなわち回収されたプラスチックの約25％が汚染され、再利用できないという問題に対応する、より優れたリサイクル技術も必要だ。こうした根本的な解決策に必要なインフラや関連政策に、政府予算を再投資しなければならない。これらの技術が大規模に導入されれば、プラスチックの経済的価値を再び取り込み、回収とリサイクルを促しながら、プラスチック汚染と天然資源の過剰消費を抑えられる。
幅広く賢明な公共政策、問題の規模に見合ったリサイクルインフラ、より優れたリサイクル技術、そして新たなビジネスモデルが必要だ。大規模な追加対策を講じずに使い捨てプラスチック袋やストローを禁止するのは、津波を抑えなければならないときに、蛇口を指で押さえるようなものだ。
