大気汚染は、影響を受ける人々にさまざまな健康被害をもたらし、毎年700万人の命を奪っています。
また、気候変動を加速させる一方で、その影響によって悪化もします。世界人口の70％が暮らす都市では、その影響が最も深刻です。
大気汚染への対処は喫緊の課題であり、地球と人間の健康に対する分野横断的な責任を確保することで実現できます。
新型コロナウイルス感染症のパンデミックで600万人以上が命を落としました。この数字は衝撃的であり、悲劇です。
しかし、おそらくそれ以上に衝撃的なのは、世界中の人々が長年、別の静かな殺し屋の犠牲になってきたことです。今では新型コロナウイルス感染症が2年間で奪った数を上回る人々を毎年死に至らせています。その正体は大気汚染です。
世界保健機関（WHO）の推計によると、大気汚染が原因で毎年700万人が命を落としています。WHOは、10人中9人が汚染物質を高濃度に含む空気を吸っていると推計しています。
PM2.5として知られる微小粒子状物質を吸い込むと、次の症状が悪化するだけでなく、慢性肺疾患肺の発達を損ない、乳がんの罹患率を高め、アルツハイマー病やパーキンソン病などの神経疾患の発症を早め、心臓発作や脳卒中のリスクも高まります。
推定で子どもの90％が、汚染された空気を吸いながら成長しています。これは本人にはまったく防ぎようのない直接的な被害であり、生涯にわたって影響を及ぼす可能性があります。
大気汚染は、長年ほとんど注目されてこなかった世界的な健康危機です。しかし、気候変動対策が加速するにつれて、ますます中心的な課題となるでしょう。
大気汚染と気候変動
大気汚染物質の多くは温室効果ガスでもあり、そのため気候変動を加速させます。つまり、大気汚染は健康問題を引き起こすという直接的な影響だけでなく、気候変動を加速させるという間接的な影響ももたらします。
気温の上昇に伴い、異常気象の発生頻度が高まり、海面が上昇することで、人間の健康への脅威がさらに増します。そのため、大気汚染への対処は、地球の健康にとって重要な優先課題です。地球の健康とは、人間の健康と、私たちが依存する環境との相互作用を表す概念です。
こうしたリスクは、世界人口の70％を超える人々が暮らす都市に集中しています。都市の大気汚染対策を加速させれば、この現象による疾病負担の増加を抑え、その傾向を逆転させる可能性があります。
これを裏付ける最近の研究では、パンデミック初期にPM2.5濃度が低下したことが、米国全土で心臓発作の大幅な減少に関連していたと報告されています。しかし、この可能性はほとんど生かされていません。
健康に対する責任は、主に保健分野の中に閉じ込められ、建設、交通、住宅、都市開発の各分野から切り離されています。これらの分野はいずれも、私たちが吸う空気の質を左右する重要な役割を担い得ます。
必要なのは、組織の中核事業を、大気の質の改善という重要な目標と結び付ける分野横断的なアプローチです。
何ができるでしょうか？
2022年の世界保健デーのテーマは「私たちの地球、私たちの健康」でした。このテーマは、誰もがきれいな空気を得られ、人々が自らの健康と地球の健康を管理できる世界を想像するよう、私たちに問いかけています。
世界経済システムがパンデミック後の回復に取り組む今、健康的で暮らしやすく、持続可能な都市を築く歴史的な機会が訪れています。その実現には、都市の未来を形づくる都市開発プロジェクトを設計し、資金を提供する人々による、意義ある実行可能な取り組みが必要です。
健康的で持続可能な都市には、若者も含め、誰もが参加できる包摂的な都市保健ガバナンスの制度的な仕組みが必要です。都市環境がどのように変化し、その変化が健康にどう影響するかを示す、確かなリアルタイムデータによって、こうした取り組みを支えなければなりません。
大気汚染への対策は、地球の健康に取り組む入口となります。健康を増進し、気候変動に対処するために、きれいな空気に向けた行動を促すには、大気汚染と健康に対する責任の捉え方を改めなければなりません。
実行者、資金提供者、教育関係者、そして市民社会全体が、健康と気候変動に強い未来を築くこの動きに貢献できます。
分野横断的な責任
実行者に対しては、地球の健康を中心に据えた、都市の意思決定における参加型の測定とガバナンスを提案します。大気汚染、気候変動、健康の相互依存性を踏まえ、政策関係者には、健康を統括する包括的なシステムに革新的な改革を導入する機会があります。
そのようなアプローチの一例が、地域社会を中心とする、保健と気候変動ケアを統合したプライマリーヘルスケアシステムです。このシステムは、気候変動へのレジリエンスと、疾病の一次予防を結び付けます。その基盤となるのは、疾病、健康の社会経済的決定要因、大気汚染などの環境リスクを統合的に監視することです。
こうしたシステムによって、たとえば大気汚染が急増した原因を特定したり、小児ぜんそくによる入院の増加を把握したりできます。
さらに、都市開発やインフラ事業の設計・建設を担う民間部門も含め、実行者は、あらゆる都市インフラ開発の取り組みで地球の健康を中心に据えることを約束できます。
投資家や資金提供者は、分野横断的な連携を促し、健康的な都市環境へのアクセスを広げるプロジェクトを優先的に支援できます。たとえば、ロックフェラー財団の「100レジリエント・シティ」構想のように分野横断的な組織の設立を支援する取り組みや、ソーシャル・インパクト・ボンドのような官民連携の可能性を探る方法があります。
深刻化する大気汚染に対し、資金提供者が検討できるもう一つの方法は、地球の健康に関する課題に取り組む革新的な解決策での連携を促す、起業家向けチャレンジを支援することです。
教育機関や研究機関は、共同学位プログラムや講座を通じて、分野横断的な視点を持つ人材を育成する取り組みを加速させるべきです。
既存の事例としては、サンウェイ大学が学部を問わず全学部生を対象に、地球の健康に関するカリキュラムを開発した取り組みがあります。また、分野横断的な地球の健康に関する触媒的な研究への資金を増やし、学術界以外の協力者との連携を進めることも提案します。
個人や市民社会組織も、気候と健康に関する提言活動を結び付け、統合する取り組みに参加することで、エビデンスに基づく活動を促し、意思決定の優先事項に反映させる役割を果たせます。一例が、UrbanBetter Cityzens Initiativeです。この取り組みでは、若者が大気質の測定などを通じて周囲の環境を調べ、環境要因が自身の健康にどう影響するかを把握します。その知見を、地球の健康に配慮した都市設計や開発を形づくる取り組みに役立てることを目指しています。
