世界中で30億人以上が、伝統的な燃料を使った調理、暖房、照明によって、自宅内で大気汚染にさらされています。
WHO（世界保健機関）はこの汚染物質の量に関するガイドラインを定めていますが、新たな研究によると、台所の75％が推奨限度を超えていることがわかりました。
環境公衆衛生学の研究者であるマシュー・シャプラー氏が、この研究内容と今後取り得る対策について解説します。
大気汚染は屋内では避けられると考えるかもしれません。しかし世界では、30億人以上が、伝統的な燃料を使った調理、暖房、照明によって自宅内でこれにさらされています。これらの燃料は現地で採取でき、薪、木炭、石炭、家畜の糞、農業廃棄物を構成する小麦のわら、トウモロコシの芯など、開放型の火で燃やされるものです。
これらの火によって発生する煙には、すすと呼ばれるブラックカーボンが多く含まれています。この黒い粒子は太陽からの紫外線を吸収して大気を温めることで、気候変動の一因となっており、。
しかし、問題はそれだけにとどまりません。ブラックカーボンは、自動車の排気ガス、工場の炉、開放型の火などから排出される、直径2.5マイクロメートル未満の粒子状物質であるPM2.5の一成分にすぎません。吸い込まれたこれらの微粒子は、心臓や肺に影響を及ぼし、喘息症状を悪化させるほか、心臓発作、脳卒中、肺炎、肺がんの原因となる可能性があります。世界保健機関（WHO）は、屋内の空気がもはや安全に吸えない状態を示すガイドラインを策定しており、そのうちの一つの目標は、これらの微小粒子の濃度を1立方メートルあたり35マイクログラムに抑えることを推奨しています。
家庭で非常に多くの種類の燃料を調理に使っている中で、誰もが同じように危険にさらされているのでしょうか？世界中で家庭内の大気汚染レベルがどのように異なるかを明らかにするため、大気質データを収集しました。これは、伝統的な燃料を使用する世帯が10％を超える農村地域の2,500の台所を対象としたものです。調査対象国は8か国で、バングラデシュ、チリ、中国、コロンビア、インド、パキスタン、タンザニア、ジンバブエであり、調理に伴う家庭内大気汚染が依然として重大な公衆衛生上の課題となっている国々です。
屋内でも逃れられない
調査対象とした地域の台所の75％で、微小粒子の濃度がWHOの基準値を超えていることがわかりました。一方、ガスコンロや電気コンロを使用する世帯のPM2.5およびブラックカーボンの濃度は、薪や農業廃棄物を使って調理する世帯の平均よりも平均で50％低く、家畜の糞を使って調理する世帯の平均よりも75％低い結果となりました。
空気がきれいになるだけでなく、近くの店でガスボンベを購入したり、電気を使って調理したりする人々は、薪を集めるために場合によっては1時間以上移動する必要がなくなるため、一日の自由時間が増えた可能性があります。
それでも、ガスや電気を使って調理する世帯の60％以上で、PM2.5の濃度がWHOのガイドラインを上回っていました。ガスコンロや電気コンロはPM2.5をほとんど、あるいはまったく排出しないことから、屋外の大気汚染がこれらの住宅に入り込み、台所で危険な水準に達していた可能性があることが示唆されます。
チリとコロンビアでガスを使って調理する人々の台所のPM2.5濃度は、中国やインドで同じ燃料を使用する人々の半分未満でした。中国とインドに住み、通勤・通学していた調査参加者は、在宅していた人々よりも日中に高いPM2.5濃度にさらされていました。このことから、これらの急速に発展している国々では、住宅内であっても人々が吸い込む大気汚染の大きな要因は屋外の発生源であることが示唆されます。これは特に、世界で最も屋外の大気汚染濃度が高い国であるインドと中国に当てはまります。
屋外の大気汚染の一般的な発生源は、工場、交通、石炭火力発電所といった典型的なものだけではありません。地域でのごみの焼却や、農業用の火入れも含まれます。これは農家が新たな作物を植える前に、畑の雑草や廃棄物を取り除くために行われるものです。また、同じ地域内で薪やその他のバイオマス燃料を使って調理する世帯から出る大気汚染は、ガスコンロや電気コンロを使用している近隣の住宅にも入り込むことがあります。
家庭内の大気汚染への対策
各国政府は、屋内の大気汚染にさらされる人々を減らすため、地域社会全体が調理にガスや電気を使用するよう切り替えることを支援すべきです。ただし、すべての地域で一斉に切り替えるのは困難と思われます。ガスや電気のコンロを持つ多くの世帯は、ガスバーナーでは家族全員分の料理に十分な大きさの鍋を置けないことや、伝統的な薪や木炭のコンロで調理した料理の味を好むことから、特定の料理については依然として薪で調理しています。ガスを節約し、費用を抑えるために薪で調理する家庭もあります。
研究機関や政府は、ガスや電気の価格を引き下げ、文化的に適した、広く入手可能な近代的なコンロを開発するために、多大な投資を行っています。しかし、今回の調査対象者の多くは、クリーンな燃焼のコンロを使用する住宅内でも依然として有害な空気を吸っていたため、大気汚染への対策は台所だけにとどめてはなりません。
産業に対して厳格な大気質規制を課し、エネルギー部門から化石燃料を段階的に廃止することで、屋外の大気汚染は低減されるでしょう。持続可能な農業や廃棄物処理のプロセスを推進すれば、地域の汚染源を減らすこともできます。屋内外の大気汚染を低減する政策は、数十億人の人々の健康を改善するだけでなく、気候変動の進行を遅らせることにもつながるでしょう。
