グレートバリアリーフが、これほど深刻な未来に直面したことはかつてない。悲観的な見出しが増えるなか、連邦政府は今週、リーフの将来を守ることを目指す再生パッケージを発表した。問題は、これが本当に救済策なのか、それとも偽りの希望を見せるだけの煙幕なのかということだ。
6,000万豪ドルのパッケージは、複数の事業に振り分けられる。
3,660万豪ドルを投じ、陸上の農業で使われる肥料や農薬がリーフに流れ込むのを減らす
1,040万豪ドルを、サンゴを食べるオニヒトデへの「総力を挙げた攻撃」に充てる
490万豪ドルを、白化現象の大量発生などの問題に対する監視体制の改善と早期警戒に充てる
600万豪ドルを、新たな国家サンゴ礁再生・適応プログラムに投じる。
しかし、グレートバリアリーフの推定経済価値5,600億豪ドルのわずか0.1％にすぎないこの6,000万豪ドルの投資から、どれほどの見返りが期待できるだろうか。
費用に見合う価値
一見すると、資金をいくつかの優先分野に分けるのは理にかなっているように思える。汚染から乱獲まで、多くの地域的なストレス要因が、場所によって異なる形でグレートバリアリーフに影響を及ぼしている。したがって、地域ごとに対処するのは、直接的でよい介入方法に見える。
しかし、問題はこうしたストレス要因が相互に作用し、互いの影響を増幅させることだ。つまり、資金を薄く広く配分するのは危険な策である。どれか一つの問題への対処を成功させるには、ほかの問題すべてにも対処する必要があるからだ。
オニヒトデはその好例だ。十分な数を除去または駆除して効果を上げられたとしても、幼生の餌となる農業汚染も減らさなければ、個体数はすぐに回復してしまう。さらに、シャコガイなどの自然の捕食者が繁栄できるようにする必要もある。
大気中の二酸化炭素濃度の上昇による海水温の上昇や海洋酸性化など、地球規模の気候要因も、グレートバリアリーフへの地域的な影響を増幅させている。
地域の問題だけに目を向けると、より広範な問題から注意がそれるおそれがある。2016年と2017年に相次いだ前例のない大規模白化現象は、グレートバリアリーフに壊滅的な被害をもたらしたが、これは地球規模の気候変動が直接の原因だった。
これがさらに加速するのを防ぐには、世界全体で協力して
温室効果ガスの排出削減に取り組む必要がある。グレートバリアリーフの管理責任を担い、主要な石炭輸出国であり、パリ協定の署名国でもあるオーストラリアには、化石燃料に代わる手段を見つけるため、率先して行動する責任がある。
このため、新たな資金パッケージは、グレートバリアリーフを損なう根本的な問題を「治す」ことに取り組んでいないとして、当然ながら批判されている。今回資金が充てられるような地域的な介入策は、その場しのぎだとしばしば非難される。しかし実際には、これまで以上に応急処置が必要だ。もっとも、「止血帯」と呼ぶほうが適切かもしれない。
排出削減と気候変動の抑制を、最優先課題であり続けさせなければならない。
しかし、比較的楽観的な排出削減シナリオでさえ、今後数十年にわたってリーフが
より暖かく、酸性化した状態に置かれることを意味する。グレートバリアリーフの素晴らしさを保つには、従来の枠にとらわれない発想が必要だ。治療法を探す間も、必要な治療を先延ばしにするわけにはいかない。
問題は、現在の地域的なリーフ介入策の多くが、リスクが高すぎる、あるいは費用がかかりすぎると見なされ、試されることなく退けられていることだ。しかし、代替策を試し、試行錯誤から学ぶ覚悟がなければ、効果のある解決策をどう見つけられるだろうか。したがって、政府の新たなパッケージが最終的にもたらすのは、革新を促すきっかけである。
この点で、今回の動きは、サンゴの量を増やす新たな方法を見つけるよう求めるクイーンズランド州政府の呼びかけに沿うものだ。したがって、連邦政府の資金が成果を上げるには、現在の取り組みを単に拡大するのではなく、優先分野に新たな方法で取り組むことに投資を集中させる必要がある。
グレートバリアリーフへの負荷が高まるなか、一つ確かなことがある。その未来は、回復力を最大限に高められるかどうかにかかっている。そのためには、単一の解決策に頼るのではなく、生物や生態系、人間の行動変容に焦点を当てた幅広い取り組みが必要だ。極端な環境にすでに適応しているサンゴを活用する取り組みを強化することが、極めて重要になるだろう。
そしてもちろん、根本的な問題である気候変動に対処するため、並行して行動を起こさなければ、こうした取り組みはすべて無に帰す。
