今年初め、ある研究が発表され、ザトウクジラが回復しつつあることが示唆されました。個体数はベビーブームのさなかにあるようで、商業捕鯨による長年の減少傾向が反転しています。
海洋生物に関する珍しい朗報であり、海への脅威がかつてないほど高まるなかで伝えられました。
毎年、世界海洋デーは、海を祝い、その大切さを称える機会となっています。2018年のテーマは、プラスチック汚染を防ぎ、健全な海のための解決策を促すことです。
生命の源
水は地球表面の71%を覆っています。海洋は人間が排出するCO2のおよそ4分の1を吸収し、海洋植物は大気中の酸素の大部分を生み出しています。
しかし、私たちの暮らし方がこうした複雑な生態系を脅かしています。プラスチック汚染は海洋生物を窒息させ、サンゴに害を及ぼし、さらには海の最深部にまで及んでいます。気候変動によって海面と海水温が上昇し、酸性化が進んでいます。乱獲は世界の魚類資源を大幅に減少させ、サンゴ礁は死滅しつつあります。
海については悪いニュースばかりのように思えるかもしれませんが、明るい兆しもあります。最近話題になった、海洋保全と協力に関する5つのニュースを紹介します。
一部のクジラとサメの種が回復
19世紀から20世紀にかけて、ザトウクジラは絶滅寸前まで捕獲されました。しかし、新たな研究は、個体数が急速に増加している証拠を示しています。
2010年から2016年にかけて、研究者らは南極半島西部周辺のザトウクジラから577件のDNAサンプルを採取しました。
そのうち239件はオス、268件はメスのものでした。脂肪から確認されたプロゲステロン濃度は、この期間の平均でメスの63.5%が妊娠していたことを示していました。
さらに、妊娠したメスの割合は2010年の36%から2014年には86%へと上昇していました。
研究者らはまた、クジラが毎年繁殖していることも発見しました。子連れのメスの54.5%が妊娠していました。
「こうした高い妊娠率は、過去の乱獲から個体群が回復していることと一致する」と研究は指摘しています。
サメの個体数も回復中
乱獲や混獲（魚や海洋哺乳類が意図せず捕獲されること）により、サメの数は1970年代から1980年代にかけて急速に減少しました。
サメ保全の専門家で海洋生物学者のデービッド・シフマン博士が、最近のブログで述べているように、ホホジロザメは世界各地で保全措置の恩恵を受けた最初期の種の一つでした。
2009年までに、個体数は過去の水準をなお30%下回るところまで回復し、増加傾向を示しました。
しかし、シロザメ、ツマグロ、イタチザメ、ハナザメなど、あまり知られていない種も保全活動のおかげで増加しています。
「多くのサメの種が危機に瀕していることを忘れてはなりませんが、ほかの地域でも取り組みを進めるなかで、成果を祝い、称えることはできますし、そうすべきです。サメの個体数増加は、サメの保全が効果を上げていることを示しています」とシフマンは記しています。
2. 北海のタラが絶滅危惧リストから除外
前の千年紀の終わりが近づくころ、北海のタラ資源は崩壊寸前でした。
乱獲が続いたことに加え、海水温が上昇したことで、北海のタラの繁殖成功率は低下しました。
しかし2015年、タラは海洋保全協会（MCS）の「避けるべき魚」リストから外れました。
タラの回復をもたらしたのは、EUの計画でした。この計画には、漁獲量と漁船が海上で操業できる日数に対する厳しい割当量のほか、大規模な漁船の退役が含まれていました。
「この漁業がついにレッドリストから外れたのは素晴らしいことです。長年の犠牲と多大な努力によって、個体数は危険なほど低い水準を上回るまで増加しました」と、MCSの漁業担当官サミュエル・ストーンは述べました。
ただし同氏は、タラの数が1970年代から1980年代初頭の水準に戻ることはないかもしれないとも警告しました。
海洋保護区が大幅に増加
昨年は海洋保護区の数が大きく増え、約4,000か所が新たに加わり、対象面積は約700万平方キロメートルに及びました。世界全体では、海洋保護区は現在、海洋のほぼ7%、すなわち200万km²を占めています。
最近加わった注目すべき保護区には、世界最大級のものが2つあります。南極にあるロス海地域海洋保護区は200万km²を超え、南太平洋のマラエ・モアナ海洋公園は200万km²弱の面積を有します。
ロス海地域海洋保護区は、公海で保護されている海域の58%を占めています。公海は世界の海洋のなかでも非常に重要な部分ですが、現在、広範な保護の対象とはなっていません。
海洋保護区のネットワークを大幅に拡大した国もあります。
2017年、ガボンは29か所の海洋保護区を追加し、総面積は54,340 km²となりました。
また、英国はEU生息地指令に基づき、新たに6か所の海洋保護区を設けました。そのなかには、スコットランド北西部の海岸線の広い範囲を保護するものも複数あります。
昨年9月、ピュー慈善信託は、南大西洋の世界的に重要な海域、特にその野生生物を保全するため、サウスサンドウィッチ諸島を完全保護する提案を発表しました。
この海域は2012年から海洋保護区となっていますが、同信託は、海洋保護区として正式に指定されて初めて、その恩恵を十分に受けられると主張しています。
ノルウェーのフィヨルドで排出ゼロへ
ノルウェーのフィヨルドは、世界でも屈指の壮大な自然の驚異です。その比類ない美しさを守るため、ノルウェーは海上に世界初となるゼロ排出区域を設けようとしています。
2026年までに、ユネスコ世界遺産に登録されているガイランゲルフィヨルドとネーロイフィヨルドに入れるのは、排出ゼロのクルーズ船とフェリーのみとなります。
昨年、30万人を超えるクルーズ船の乗客がフィヨルドを訪れ、交通量と大気汚染の増加につながりました。
今後数年間で、ノルウェーでは60隻を超える電気フェリーが就航する見込みです。
国際協力が拡大
各国は海洋環境の改善に向けて協力してきました。
世界規模で船舶からの排出を削減することが、最近ロンドンで開かれた国際海事機関（IMO）の会合の議題に上りました。
会合で国連は、国際海運のための気候変動戦略を採択しました。目標は、2050年までに業界全体の排出量を少なくとも50%削減することです。これは初期段階の戦略であり、最終的には排出を完全になくすことを目指しています。
4月、英連邦の53か国の首脳は、ブルー・チャーターに合意しました。これは気候変動、汚染、乱獲から海洋を守ることを目的としています。この憲章は、世界の各国の沿岸水域の3分の1を対象としています。
行動を起こしている国には、サンゴ礁の保護と再生を主導するオーストラリア、ベリーズ、モーリシャス、マングローブ再生に向けた協力を始めるスリランカ、「ブルー」経済成長の発展を先導するケニア、そして人為的なCO2排出が引き起こす海洋酸性化への対策を推進するニュージーランドがあります。
一方、カナダは、2018年のG7議長国として気候変動に取り組み、世界の海洋の健全性を高め、エネルギーの生産、輸送、利用のあり方を変革すると発表しました。
昨年12月、国連は2021-2030年を海洋科学のための国際的な10年と定め、「共同研究と技術革新のプログラムを中心に、科学界、政策立案者、企業、市民社会を結集する」ことを目指しました。
