サウジアラビアの太陽エネルギーの潜在力に疑いの余地はありません。太陽光発電用途における水平面日射量は年間2,000～2,500 kWh/m2で、世界でも最高水準の一つです。これに、世界的な原油価格の下落と、石油以外のエネルギー源から国内でより多くのエネルギーを生産しようという動きが加わり、再生可能エネルギーが答えであることは明らかです。それにもかかわらず、なぜこの技術はまだ広く普及していないのでしょうか。実際のところ、機会費用や効率に関する重要な課題がこれまで存在し、今も残っています。幸い、2018年にこの技術の導入を加速させる4つの主な推進要因があります。
国家再生可能エネルギー計画
ビジョン2030の重要な柱の一つが、国家再生可能エネルギー計画（NREP）です。これは、サウジアラビア（KSA）の長期的な経済安定を実現するため、国内の電源構成の均衡を図る、長期的かつ多面的な再生可能エネルギー戦略です。この計画は、エネルギー総構成に占める再生可能エネルギーの割合を大幅に高めることを目指し、2020年までに3.45ギガワット（GW）、2023年までに9.5GWの再生可能エネルギー発電を目標としています。これまでに、同計画では主要な再生可能エネルギー事業3件の入札が行われています。300 MWの太陽光発電所をサカーカに、2,400 MWの風力発電所をミディヤンとドゥーマト・アルジャンダルに建設する事業です。計画で定めた目標を達成するため、今後数年間に追加事業の入札が行われ、官民パートナーシップの機会が生まれるでしょう。官民連携は、これらの事業の実施と再生可能エネルギーソリューションの導入を加速させる有効な手法です。
サカーカの300 MW太陽光発電事業では、最低入札価格が1.79セント/kWhとなり、史上最安値を記録しました。
ネットメータリング規制
ネットメータリングは、再生可能エネルギーへの民間投資を促進するための支援策です。8月、電力・コージェネレーション庁は、電力消費者が自ら小規模な太陽光発電設備（<2 MW）を運用し、余剰電力を国の送電網に供給して、その分を自らの消費量から差し引くことを認める規制枠組みを発表しました。これにより大きな金銭的インセンティブが生まれ、小規模な再生可能エネルギー利用への民間投資が加速します。この制度は2018年7月に施行され、対象設備として認められるには、事前資格審査を受け登録された設置業者が工事を行う必要があります。
電気料金の引き上げ
2018年1月1日付で、電力・コージェネレーション規制庁（ECRA）は電気料金を3倍に引き上げると発表しました。大半の家庭利用者は、これまでの5または10ハララ/kWhに代わり、今後は18ハララ/kWhを支払うことになります。利用者への直接的な影響は、月々の電気料金の上昇です。同時に、料金の引き上げによって再生可能エネルギー事業の採算性も高まります。投資回収期間は約10～15年ではなく、小規模な太陽光発電設備では約5～7年になると見込まれ、設備の耐用期間が25年であることを考えると魅力的です。さらに導入できる政策的インセンティブとして、太陽光発電の出力がピークとなる日中の時間帯に高い料金を適用する時間帯別料金制度も考えられます。
技術の進歩
太陽光パネルの発電効率を高める技術の進歩により、過去5年間で太陽光発電のコストは大幅に低下しました。太陽電池技術やエネルギー貯蔵のさらなる進歩、太陽電池製造の改善により、価格は今後も下がり続けると予想されます。地域特有の課題として、パネルの効率を下げる粉じんと高温の2つが依然として残っています。こうした課題を克服するため、有望な解決策として、電気力学式スクリーン、コーティング、送風機などの研究が進められています。これらの進歩により、太陽光発電ソリューションの効率と発電量が最大化され、大きな経済的利益がもたらされ、最終的には広範な普及が加速するでしょう。
太陽光発電の均等化発電原価は、2015年から2025年にかけて59%低下すると予想されています。
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