ちょうど40年前、ジュネーブで開かれた世界初の気候会議に、少数の科学者が集まりました。彼らは不安をかき立てる気候の傾向に警鐘を鳴らしました。
現在、1万1,000人を超える科学者が学術誌『BioScience』に掲載された書簡に共同署名し、気候変動に対して緊急に必要な行動を呼びかけています。
気候変動対策を求める声明を明確に支持した科学者の数としては、これが過去最多です。署名者はさまざまな分野の研究者であり、気候変動が自然界のあらゆる部分に及ぼしている害を反映しています。
なぜ変化がないのか？
過去40年間、あまり変化がなかったと思うなら、その通りかもしれません。世界全体で温室効果ガスの排出量は依然として増加し、影響はますます深刻になっています。
これまで重点が置かれてきたのは、地球の地表気温の追跡です。「気温上昇を2℃に抑える」といった目標が、比較的わかりやすく伝えやすいメッセージになるため、これは理にかなっています。
しかし、気候変動は地球全体の気温だけの問題ではありません。
私たちの論文では、より幅広い指標を追跡し、人間活動が温室効果ガス排出に及ぼす影響と、それに伴う気候、環境、社会への影響を明らかにしています。
指標には、人口増加、樹木被覆の減少、出生率、化石燃料への補助金、氷河の厚さ、異常気象の発生頻度が含まれます。いずれも気候変動と関連しています。
過去40年間に見られた憂慮すべき兆候
極めて憂慮すべき兆候として、人間活動に関連する人間と反芻動物の個体数の継続的な増加、世界的な樹木被覆の減少、化石燃料の消費、航空機の乗客数、二酸化炭素排出量の増加が挙げられます。
気候変動が実際にもたらす影響についても、同時に見られる傾向は同じく憂慮すべきものです。海氷は急速に消失し、海洋の熱量と酸性度、海面水位、異常気象の発生頻度はいずれも上昇傾向にあります。
気候危機への対応状況を評価するには、こうした傾向を注意深く監視する必要があります。そのうちのどれか一つでも後戻りできない地点に達すれば、破滅的なフィードバックループが生じ、地球上で居住できなくなる地域がさらに広がるおそれがあります。
より適切な報告の必要性
各国政府に対し、自国の成果がどのような傾向にあるかを報告するよう求めます。私たちの指標により、政策立案者と市民はこの危機の規模をよりよく理解し、進捗を追跡し、気候変動の緩和に向けて優先事項を見直すことができます。
指標の中には、ニュース番組で毎月、市民に向けて発表できるものもあります。株式市場の動向より重要だと言えるからです。
行動を起こすのに遅すぎることはない
私たちの論文では、政府と人類全体が気候変動の最悪の影響を軽減するために取るべき、相互に関連する6つの重要な措置を提案しています。
1.エネルギー効率を優先し、化石燃料を低炭素の再生可能エネルギー源に置き換える。
2.メタンやすすなど、寿命の短い汚染物質の排出を削減する。
3.土地開発による森林などの自然環境の破壊を抑え、地球の生態系を保護・回復する。
4.私たちの食肉消費を減らす。
5. 経済と資源の消費が際限なく増え続けるという、持続不可能な考え方から脱却する。
6. 人々の幸福を向上させながら、人口を安定させ、理想的には段階的に減少させる。
こうした提言の多くが目新しいものではないことは承知しています。しかし、気候変動の緩和と適応には、6つすべての分野で大きな変革が必要です。
あなたにできることは？
個人にも変化をもたらすことができます。食肉消費を減らす、明確な気候変動政策を掲げる政党や政府機関の構成員に投票する、可能な限り化石燃料を避ける、再生可能でクリーンなエネルギー源を利用する、自動車や飛行機での移動を減らす、市民運動に参加する、といった方法があります。
小さな変化が数多く集まれば、政策や経済の枠組みにおける、より大きな転換を促す力になります。
世界で最近高まっている懸念の声に、私たちは希望を感じています。一部の政府は気候緊急事態を宣言しています。草の根の市民運動も変化を求めています。
科学者として、上記6分野での変化が生態系の動向をどのように変え始めるかを追跡するため、私たちの指標を広く活用するよう呼びかけます。
