経済学者たちは長年、過去25年間に製造業で失われた600万件の雇用の大半は、貿易ではなく自動化が原因だと論じてきた。そして今、その損失の一部について、具体的な数字が示された。
MITのダロン・アセモグル氏とボストン大学のパスカル・レストレポ氏による新たな研究によると、産業用ロボットだけで、1990年から2007年にかけて米国で最大67万人の雇用が失われた。
数字だけを見ると衝撃的で、この研究を技術革新への非難、つまり「ロボットが米国の雇用をめぐる競争で優勢になっている」ことの表れと受け止める人も多い。しかし、より重要な示唆は、自動化がもたらす激変に国が対処する備えを欠いていたということだ。
研究者たちは、雇用喪失の半分はロボットが労働者に直接取って代わった結果だと推定している。残りの雇用は、地域社会の別の場所で失われた。工場が人員を削減すると、その経済的打撃が地域に波及し、たとえば食料品店や近所の自動車販売店でも失業が増えるようだ。
ある意味、これは意外だ。経済学者は自動化にコストが伴うことを理解しているが、主に強調してきたのは利点だ。機械は物を安く作り、労働者が別の仕事に就けるようにする。たとえば、100年前には米国人の41％が農業に従事していたが、トラクターや機械式収穫機のおかげで、現在、農業で働く人はわずか2％だ。今では、プログラマーや麻酔科医、DJ、ドローン操縦士を目指すこともできる。
最新の研究は、製造業の労働者にとって、技術革新に適応する過程が、専門家の多くが考えていたよりもはるかに遅く、苦痛を伴うものだったことを明らかにしている。 「20年間を対象にしていたので、その期間があれば、製造業の労働者は別の職を見つけられると考えるでしょう」とレストレポ氏は語った。ところが、工場の仕事が消えただけでなく、地域の別の仕事も失われた。アセモグル氏とレストレポ氏によると、産業用ロボット1台につき、製造業の職が約3つ、さらに町のほかの職が3つ失われたという。
さらに多くの産業を一変させると予測される次の自動化の波を乗り越えるには、仕事や教育に関する政策を見直し、最もうまく適応した産業から学ぶ必要があるかもしれない。
アセモグル氏とレストレポ氏の研究は、中国との貿易による悪影響も特定の地域社会に同様に集中していたことを示した、デービッド・オーター氏、デービッド・ドーン氏、ゴードン・ハンソン氏の研究に連なる。解雇された製造業の労働者はすぐに新しい仕事を見つけられず、経済的な痛手は地域に残った。専門家は今も、貿易と自動化は全体として米国人に利益をもたらし、物価を下げ、新たな種類の仕事を生み出すと考えている。しかし、この証拠は、影響を受けた工場労働者、つまりなかなか立ち直れない人々に目を向けさせる。
米国には、海外との競争で職を失った労働者を再訓練する制度がある。しかし調査によると、その大半は社会保障、障害給付、メディケイドなど、政府のセーフティーネットのほかの制度を利用している。とはいえ、製造業の基盤を失い、人々が生涯にわたって収入の減少に直面する地域社会に対し、こうした取り組みはいずれも十分な成果を上げていないようだ。
それはおそらく、すでに明らかだったのだろう。何しろ、ラストベルトに関する逸話には事欠かない。しかし新たな知見は、こうした経済的な混乱が一時的な後退ではなく、地域に一世代にわたる打撃を与えかねないという結論を裏付けている。
アセモグル氏とレストレポ氏の論文は、具体性の高さでも注目に値する。技術が雇用に与える影響を特定するのは難しかった。影響が広範囲に及んでいたことも一因だ。「経済学者が自動化について語るとき、実際にはさまざまなものを指しています。資本、ソフトウェア、機械、ロボット、人工知能のことを話しているのです」とレストレポ氏は語った。
こうした変化の多くは目に見えないか、少なくとも当たり前のものとして受け止められている。そのため、過去10年間の雇用喪失の大半は中国との貿易が原因だというような、誤った見方が根強く残る。Microsoft Wordや、多くの自動車工場で人間に静かに取って代わったロボット溶接機を悪者に仕立てるのは難しい。
そもそも、自動化がこの問題の大きな部分を占めていると、どうすれば分かるのだろうか。重要な証拠の一つは、大量解雇があったにもかかわらず、米国の製造業者がかつてないほど多くの製品を生産していることだ。工場の生産性は大幅に向上した。こうした変化には多くの要因が寄与したが、アセモグル氏とレストレポ氏はその一つ、産業用ロボットの普及に焦点を当てた。
一般に人々がロボットとして思い浮かべるのは、工場の床を走って部品を運ぶ自律走行台車や、溶接や塗装、さらには重機の操作までできるプログラム可能なアームだ。研究者たちは、この新技術の普及に関する新たなデータを入手し、それによって失われた雇用の数を推定できた。これは自動化のコストを全面的に算出したものではなく、その傾向の一要素を正確に調べたものだ。
産業用ロボットは、私たちが自動化と考えるもののほんの一部にすぎない。それだけに、ロボットが67万人の雇用を奪ったという主張は、なおさら驚きだ。研究者たちによると、一部のコンサルタントは、今後10年間で産業用ロボットの数が4倍になると見ている。それは、製造業でさらに数百万人の労働者が職を失うことを意味するかもしれない。
レストレポ氏は、自身の研究が主に損失面に焦点を当てていることを率直に認めている。ロボットや技術の進歩全般がもたらす利益は、さらに測定が難しく、多くの経済学者は今もその点を楽観視している。
過去には、機械が多くの仕事を自動化によって消滅させた一方、新技術は常に新たな機会を生み出してきた。新たな欲求と、それを満たす新たな仕事だ。近年の不安は、技術革新をめぐるものとして決して新しいわけではない。経済学者のメイナード・ケインズは1930年代に、技術によって失われる仕事は「一時的な適応不全の段階」にすぎないと説き、忍耐を促した。
最新の証拠が示唆するように、「適応不全」の期間が数十年、あるいは一生続くとしたら、今問われるのはどうすべきかだ。ユニバーサル・ベーシックインカムの導入時期が来たという声もある。ビル・ゲイツ氏は最近、提案したもう一つの挑発的な案は、ロボットが取って代わる労働者を補償するため、ロボットに課税するというものだ。
歴史から学べるもう一つの教訓は、人間はより柔軟になる必要があるかもしれないということだ。自動化の動向を研究するマッキンゼー・グローバル・インスティテュートのパートナー、マイケル・チュイ氏によると、米国が農業国から工業国へ変わったのは偶然ではない。「人々が農場で働く生活から工場で働く生活へ移るために、その間、国全体の教育水準を大きく引き上げました」と同氏は語った。「そうした変化を可能にするため、指導者たちは意図的な決断を下したのです。」
自動化による負担を、ほかの人よりうまく乗り越えた労働者もいる。たとえば金融業では、書類の整理や調査、さらには取引の執行まで、多くの作業をコンピューターが担うようになったにもかかわらず、雇用数は近年も増え続けている。コンピューター化によって職を失った人もいたが、プログラマーや何テラバイトもの金融データを分析する人など、新たな仕事も生まれた。この場合、自動化は高度な技能や才能を持つ人々の機会を広げた。
労働者を置き換えるロボットの代表例とされてきた自動車製造業にも、新たな機会の兆しがある。オリバー・ワイマンのアナリスト、ロン・ハーバー氏によると、最近の工場のうち、自動化が最も進んだ工場の多くでは、実際に自動車の生産により多くの人手が必要だという。電動シートやサイドエアバッグ、エンターテインメントシステム、バックカメラなど、自動車そのものがより複雑になったためだ。
「今日の工場では、かつてないほど多くの作業が必要とされており、労働時間も実際に少し増えています」と同氏は語った。「工場の生産性は大幅に向上しましたが、工程の複雑化によってその効果が相殺されています。作業そのものが増えているのです。」
もちろん、最近の自動車関連の仕事は、かつての自動車関連の仕事とは違う。最近の工場が求めているのは、組み立てラインの溶接工よりも多くのロボット技術者だ。しかしこれは、人間とロボット、人工知能のプログラムの双方に十分な仕事がいずれ生まれるという希望を示している。私たちが慣れているものとは違う仕事になることを覚悟しておけばよい。ひとまず、その時が来るまで何とかやっていくしかない。
