ほんの数年前まで、欧州の学校卒業者は一般に見習いとして働き始めていました。 多くの人は、現場や経理の仕事から先に進むことはありませんでした。しかし時には、才能ある労働者がキャリアの階段を駆け上がり、上級管理職、さらにはそれ以上の地位に就くこともありました。
時がたつにつれ、多くの国で職業訓練は人気を失いました。大学教育の急拡大により、「仕事をしながら学ぶ」ことは、華やかな学位取得と比べて二流のキャリアパスと見なされることが少なくありませんでした。
しかし近年、高齢化、世界的な競争力、技能不足への懸念が各国政府で高まるなか、振り子は逆方向に振れています。例えば英国では、 かつて卒業者数の拡大が優先課題だった一方で、見習い制度が再び人気を集めています。
調査によれば、バランスの取れた労働力を育てるには、どちらの道も必要です。 職業訓練がほとんど、あるいはまったくない国々には、今やその導入が促されています。また、長い伝統を持つ国々には、制度が過去ではなく明日のニーズに応えるようにすることが強く求められています。
同様に、大学が雇用側のニーズに合う卒業生を輩出できるよう、より多くの注意が払われています。
INSEAD、シンガポールのHuman Capital Leadership Institute、Adeccoが発表した2014年版「Global Talent Competiveness Index」は、各国の人材競争力を高めるうえで教育が果たす不可欠な役割を強調しています。
とりわけ同指数は、 今日の人材力に優れた国々が、正式な教育だけでなく、ほかの二つの重要な変数でも高い評価を得ていることを示しています。それは、職業技能に重点を置いた生涯学習と、成長機会へのアクセスです。
適切な教育を受けた労働力が、企業にとって極めて重要な基盤となることは言うまでもありません。各企業は競争力と適応力を備えた人材を見極め、確保し、育成しなければなりませんが、その手段は、手元にある基本的な「人的資本」によって制約されます。
調査、経験、雇用主からのフィードバックは、正式な教育にも、企業自身ができることにも、大きな改善の余地があることを示しています。教員の給与と地位の向上や、いわゆるSTEM技能(科学、技術、工学、数学)を幼い頃から奨励する緊急性については、これまで多く論じられてきました。
しかし、さらなる取り組みが必要です。例えば、学校教育を終えた後も人材を育成し、能力を伸ばす余地は大きくあります。ここでは、政策立案者や雇用主は、雇用市場の動向と必要とされるものを熟知する民間の雇用サービス事業者と協力できます。
協力はさまざまなレベルで可能です。世界最大の雇用サービスグループである Adeccoのような企業は、市場に関する知識と専門性を活用し、企業に「人材戦略」について助言することで、既存の人材不足の解消を支援できます。これは、事業に最も関連する、雇用につながる技能を育成するための長期計画です。
さらに、技術変化の驚くべき速さによって、生涯学習の必要性はますます高まっています。従業員を採用したまま放置することはできません。雇用主は、成熟した労働者の訓練や再訓練、とりわけいわゆる「eスキル」の習得に投資しなければなりません。ここでも、雇用サービスグループは適切な訓練制度について助言し、支援できます。
何より重要なのは、教育から仕事への足掛かりとして彼らが果たし得る役割です。従業員の能力開発のほぼ4分の3は、職場での直接的な実務経験を通じて行われます。
さらに20%は上司や同僚による指導に由来し、正式な訓練が占めるのは約10%です。質が高く幅広く受けられる正式な訓練は重要ですが、不可欠なのは実際の仕事経験です。
Adeccoは、国ごとの取り組みを通じて労働市場へのアクセス促進に努めてきました。特に、イタリアやフランスのように、若者を中心に失業率の高止まりが続く国々で取り組んでいます。
世界規模では、2013年に開始されたAdecco Way to WorkTMプログラムに、50カ国以上のAdecco従業員が参加しています。 若者には大手企業で1カ月間の就業体験の機会が提供され、さまざまな業界の多様な職種で職場の技能を学ぶ機会となりました。参加者の約52%が期間終了時に求人の提示を受けました。
Adeccoはまた、 Nestlé の「Alliance for YOUth」イニシアチブにも参加しました。この取り組みは、若年層の失業対策に取り組む民間企業、欧州の機関、各国政府を結び付けるものです。同様に、職場を基盤とする訓練への投資拡大と、世界的な技能不足への対応に取り組む企業の国際連合、Global Apprenticeships Networkにも参加しました。
2014年版GTCIは、「人材で勝つ」には包摂性と開放性も必要であり、それらが人材競争力の中核を成すことを示しています。ここでも、Adeccoのような民間雇用サービス企業が役立ちます。大手雇用主に関する知見と関係を生かし、技能の需給不均衡の縮小や、労働市場内の人材移動の効率向上を支援できます。
本記事は CNBC との協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者:Patrick De MaeseneireはAdecco Groupの最高経営責任者です。
画像:カリフォルニア州メンローパークにあるFacebook本社のデザインスタジオで働く従業員。REUTERS/Robert Galbraith。


