マンハッタンの熱波による息苦しい暑さと湿気を逃れ、涼しく森に囲まれたコロンビア大学の アース・インスティテュート はハドソン川上流に位置し、ありがたい息抜きとなった。しかし、その安らぎは長くは続かなかった。世界経済フォーラムの グローバル・リーダーシップ・フェローズ と共に、別の自然災害である地震について議論する教室にいることに気づいた。
必ずしも私たちを怖がらせるつもりではなかったが、アース・インスティテュートで地球の深部を研究し、移動するプレートへの理解を深めている地震学教授のジム・ガハティは、毎年数千件の中規模以上の地震が発生していると落ち着いて教えてくれた（ 米国地質調査所によると、2011年にはリヒタースケールでマグニチュード5以上の地震が2,477件あった）。実際、私がこのブログを書いている最中に、インドネシアのスマトラ島西岸沖でマグニチュード6.4の強い地震が発生した。
すべての地震が人命の損失や被害をもたらすわけではないが、2010年のハイチ地震や2011年の日本の地震と津波といった大規模災害を忘れることは容易ではなく、地下に潜む危険、あるいは自然の営みを思い起こさせられる。
では、心配すべきは大きな地震だけでいいのだろうか？ ガハティによれば、それは誤りだ。 地震のマグニチュードと死者数の相関は非常に低く、経済的損失との相関も同様に低い。 地球は非常に複雑な動的システムであり、技術と研究によって地震ハザードマップの作成が進んでいるものの、地震の実際の影響を予測し定量化することは依然として厳密な科学とは言えない。しかし、さらなる科学的情報、適切なリスクシナリオ、そして政治的意思があれば、危険の一部を緩和することは可能である。
アーサー・ラーナー＝ラム（アース・インスティテュートの ラモント・ドハティ地球観測所副所長）は、地震とリスク低減について私たちに語り、人々は将来いつか自然災害にさらされるだろうと述べた。問題は「もしも」ではなく「いつ、どこで」である。だからこそ、災害レジリエンスは行動を求める呼びかけになりつつある。
世界経済フォーラムは科学の分野を専門とするわけではないが、科学者、政府、NGO、民間セクターなど、できるだけ多くの利害関係者を結集し、世界的なリスクを把握、監視、軽減することに取り組んでいる。これはフォーラムの リスク対応ネットワーク の活動であり、地震のような環境リスクや、経済、地政学、技術、社会といったその他のリスクなど、複雑で相互に連関する世界的リスクへの集団的対応を促進することを目的としている。
フォーラムの最新版の 『グローバル・リスク2012』 報告書では、2011年の日本の地震、津波、その後の福島原子力危機から得た重要な教訓に特別なセクションが割かれている。教訓は、予想を超える規模の危機への対応における、リーダーシップの役割、効果的なコミュニケーションの課題、そしてレジリエントなビジネスモデルに焦点を当てている。
1年以上が過ぎた今も、2011年3月11日のあの日の光景は鮮明に残っている。14.46に、東北地方北東部でマグニチュード9.0の地震が発生し、30分以内に津波が同国の海岸線を襲った。推定最大約40メートル（ほぼ16階建てのビルに相当）に達した波は500平方キロメートル以上の地域を浸水させ、1万5,800人以上の命を奪い、数千人の生活と生計を破壊した。
東日本大震災から私たちは何を学べるだろうか？
最も重要なのは、対応体制の柔軟性とレジリエンス、複数のハザードを考慮した体系的レジリエンスの利点、公共部門だけに責任を委ねるのではなく社会全体で責任を分担する必要性、そして人為的なシステムが自然災害のリスクを増幅させたり最小化したりし得ることを理解することの価値である。
自然災害が増える未来への悲観的な見通しを乗り越えようと、グローバル・リーダーシップ・フェローのアビゲイル・ノーブルは、型にはまらず示唆に富む問いを投げかけた。地震には何か利点があるのか？ 明白な利点はないように見えるが（地震が放出する巨大なエネルギーを利用するような、SFのような技術はまだ発明されていない）、最悪の事態に備えること、つまり人命を救うことには大きな利点がある。
マーク・シュルマンは世界経済フォーラム米国版の編集者である。
写真：ステファノ・レランディーニ／ロイター
