労働市場にいる若者5,506人を対象にPwCが実施した調査によると、若年労働者は、テクノロジーが自分の仕事に及ぼす影響を懸念する可能性が最も高い世代です。
この調査は、労働市場で高く評価されるスキルを持つ若者と、そうでない若者の間に分断があることを浮き彫りにしています。
需要に対して不足しているスキルを持つ若者のうち、スキルギャップを埋めるために雇用主が従業員のスキル向上に積極的に取り組んでいると答えたのはわずか42%です。ビジネス界はこの課題にどう取り組めるでしょうか。
若者はスキルについてどう考えているのでしょうか。史上最大規模の若者世代が労働市場に参入し始める今、この問いはかつてないほど重要です。それにもかかわらず、公共部門と民間部門でスキル提供の強化が必要だという機運が高まる一方、若者が議論の場に加わることは少なくありません。スキル向上に向けた官民連携の世界的な機運は非常に心強いものですが、これは若者のためだけでなく、若者とともに進める必要があります。
私たちは、世界青少年技能デーを迎えるにあたり、労働市場で活動する18～24歳の人々5,506人からなる世界規模のサンプルを対象に調査を行いました。その結果は、世界の労働者の希望と不安に関する調査の一環であり、能力には差がある一方、雇用主に高い期待を寄せる点では共通する世代の姿を示しています。
若者はテクノロジーに慣れ親しんでいるため、仕事のデジタル化が進むなかでも自分なら対応できるという自信を持っている、と考えがちです。しかし、私たちのデータは、実態がそれほど単純ではないことを示しています。テクノロジーへの親しみは、そのリスクへの懸念と、機会への認識の両方につながっています。若年労働者は、テクノロジーが自分の仕事に及ぼす影響を懸念すると答える可能性が最も高い世代です。さらに、雇用主に支援を求めても、得られないことがあまりにも多くあります。また、雇用主が仕事に役立つ技術的スキルやデジタルスキルを教えていないのではないかと懸念する可能性も、若者世代が最も高くなっています。
この調査は、労働市場で高く評価されるスキルを持つ若者と、そうでない若者の間に分断があることを浮き彫りにしています。回答者の4分の1は、自国で不足しているスキルを持っていると答え、5分の1は持っていないと感じています（残りはその中間です）。この2つのグループの差は顕著です。需要の高いスキルを持つ人は、仕事に満足している、上司が自分の話に耳を傾けてくれる、キャリアアップの計画がある、金銭面で公正に報われていると感じる傾向が大幅に強くなっています。
一方では、これはスキルによる恩恵が個人にはっきりと現れていることを示しています。他方では、取り残され、力を奪われている人々――その多くを女性が占める層――に目を向ける必要があります。労働市場で活動していない人々（この調査の対象外であり）、さらに取り残される可能性の高い人々については、なおさら懸念すべきでしょう。
スキル習得機会へのアクセスをめぐる分断は、社会の問題であると同時に、企業の問題でもあります。必要な人材を採用に頼って確保する企業は、従業員のスキル向上に取り組む企業よりもはるかに大きな課題に直面します。スキル向上の必要性は、大量退職時代によってさらに高まっています。調査対象の若年労働者の27%が、今後12か月以内に新しい雇用主を探す可能性が非常に高い、または極めて高いと答えています。従業員のキャリア成長へのニーズに応えられない企業は、人材を引き留められず、新たな人材の獲得にも苦労するでしょう。すでにスキルを持つ人材の層に頼るだけでは、勝てる戦略にはなりません。企業はその層を広げる必要もあります。
調査によると、現時点で、需要に対して不足しているスキルを持つ若者のうち、スキルギャップを埋めるために雇用主が従業員のスキル向上に積極的に取り組んでいると答えたのはわずか42%です。企業には、さらに取り組む余地が十分にあります。その実現に必要なのは、正式な研修だけではありません。現場で一緒に働く若者にも、リモートで働ける若者にも、あらゆる階層のリーダーが指導し、成長を支援する重要な役割を担います。リモート勤務が可能な若者のうち、明らかに過半数が職場に足を運ぶ時間を望んでいます。協働し、交流し、学ぶことができるためです。
しかし、組織が単独でできることには限りがあります。ビジネス界も官民連携を通じて、スキルを重視する環境づくりに貢献できます。PwCの報告書「合意の実現」は、ユニセフおよびGeneration Unlimitedとの協力のもと、重点を置くべき3つの分野を特定しました。第一に、スキルの可視化と特定は、デジタル化が進む職場に向けて訓練を受けた人材の供給体制を築くうえで不可欠です。現在の分類体系や各種の手法はほとんど連携しておらず、スキルの移転を難しくしています。第二に、人々が労働市場で価値のあるスキルを選んで学べるよう、情報や機会へのアクセスが必要です。最後に、雇用主が、どこでスキルを身につけたかにかかわらず、スキルを持つ人材を特定し、評価できるよう、認証制度が求められます。
スキル向上は、雇用主が若年労働者にとって魅力的で支援的な職場をつくるために必要な取り組みの一部にすぎません。私たちのデータは、自分らしくあり、社会に良い影響をもたらせる職場を強く望む傾向も示しています。調査対象の若年労働者の3分の2以上が、社会問題や政治問題について同僚と話し合っています。同程度の割合の人が、職場で「本当の自分」でいられることを非常に、または極めて重要だと答えています。半数以上が、多様性と包摂、気候への影響に関する企業の透明性に高い期待を寄せています。スキルは課題を解決するうえで重要な要素ですが、それだけですべてが解決するわけではありません。
私たちは、ユニセフおよびGeneration Unlimitedとの連携、世界各地のクライアントへの支援、そして自社の人材のスキル向上への取り組みを通じて、PwCとしてスキル課題の解決に貢献したいと考えています。しかし、この課題の規模を踏まえると、経済全体での行動が必要です。過去20年間で、若者の機会は大きく損なわれてきました。15～24歳の人口が30%増加する一方、国際労働機関（ILO）の統計によると、労働力人口に占める若者の割合は約12%減少したとみられます。世界のスキル形成の仕組みを改善するのは容易ではありませんが、この傾向を反転させ、若者の新たな世代がふさわしい機会を得られるようにするための重要な一歩です。
