新たな報告書によると、現在は多くの人がリモート勤務とオフィス勤務を組み合わせた働き方を望んでいます。
調査対象となった労働者の75%が、柔軟な働き方を続けたいと考えています。
上司の大半も同意しています。
企業の再開後、オフィスでの典型的な一日は、これまでの典型とは大きく異なるかもしれません。オフィスでは、これまで珍しかったリモート勤務と対面勤務の組み合わせが、より受け入れられるようになる可能性があります。世界的な人事・人材紹介会社アデコによる調査によると、こうした変化は労働者にも上司にも歓迎されています。
ほぼ半々の割合
数カ月間自宅で過ごした後、労働者はオフィスに戻る準備ができている一方、柔軟性を手放すことには消極的だと、アデコの調査で分かりました。調査対象者の4分の3は、オフィスと自宅に勤務を分けるハイブリッド型を支持しました。最適な形は、ほぼ半々の割合です。
管理職もこうした選択肢を好んでいます。経営幹部の大半は、柔軟な働き方を日常的に取り入れることで自社にメリットがあると考えていると回答しました。ただし、同程度の割合が、対面での会議の重要性も強調しました。
出退勤時刻の記録はもう不要
パンデミック前の多くの勤務日に当てはまっていた従来の9時から5時までの勤務は、労働時間ではなく成果を追跡する仕組みに置き換わるかもしれません。労働者の3分の2以上は、働いた時間数ではなく生み出した価値で評価されることを望んでいます。柔軟な働き方を続けたいと考えています。
そのため、労働者の75%がパンデミック後も勤務スケジュールの柔軟性を維持する重要性を強調したのも驚くことではありません。
管理職も同じ考えでした。「週の労働時間の見直し」について尋ねたところ、経営幹部の74%が賛成し、同程度の割合が、特に親にとって柔軟な勤務形態が重要だと考えていました。
この調査では、労働者が新しいタイプの管理職を強く求めていることも分かりました。74%が、共感と支援的な姿勢を重要なものとして挙げました。しかし、管理職の半数以上は、そうしたニーズへの対応に支援が必要になる可能性があります。
生涯にわたるスキル
パンデミックにより、多くの人にとって働き方が変わりました。ビデオ会議プラットフォームやワークフロー管理アプリの使い方を身につけることもその一例です。こうした変化を受け、学習意欲が高まっています。
労働者の約60%は、リモート勤務の直接的な結果としてデジタルスキルが向上したと感じています。さらに向上させることにも意欲的です。
企業の再開に伴い、管理職はこうしたニーズの変化に目を向ける必要があります。学習や能力開発の機会は、人々が新しい職を探す最も一般的な理由の一つです。さらに、リーダーはチームがデジタルツールと、次に必要となるスキルを習得していることを確実にする必要があります。第4次産業革命が続くなかで職場を変革するためです。意欲ある従業員に合わせて適応し、スキル向上を支援できる企業は、成功を収めるうえで有利な立場に立てるでしょう。
