過去20年間で、「典型的でない」（atypical）就労形態に従事する労働者の数は大幅に増加した。このタイプの仕事には、ゼロ時間契約（ZHC）などの雇用形態、ウーバーの運転やタスクラビットなどのギグワーク、フリーランスなどのさまざまな種類の自営業が含まれる。英国では、単独自営業者（例：フリーランサー、請負業者、ギグワーカーやクラウドワーカー）の割合が、2000年の始まり以降25%上昇し、1980年代初頭以降は倍増している（図1参照）。ZHCに従事する労働者の数も、2000年以降、20万人からほぼ100万人へと同様に増加した。米国でも同様の傾向が確認されており、推計によれば、2005年から2015年にかけて、典型的でない就労形態に従事する労働者の割合は20%上昇した。
図1．英国における自営業
他の条件がすべて同じであれば、こうした就労形態の変化は労働者の福祉に影響を及ぼす可能性が高い。典型的でない就労者の所得と賃金は、平均して従来型の従業員よりも低い（図2および図3参照）。また、大不況期の証拠からは、ZHCの労働者は賃金の下落がより大きく、回復も弱かったことが示唆されている（図3参照）。典型的でない就労形態では、雇用の安定や有給休暇・病気休暇といった金銭以外の給付も一般に提供されない。一方で、柔軟性、自律性、有利な税制といった他の利点を提供する場合もある。これは、労働者の福祉に異なる影響をもたらす二つの要因を示している。一つは、企業が従来型の従業員を減らし、そのため労働者をより不安定な労働条件と低い賃金へと追いやるケースであり、もう一つは、労働者がより柔軟で自律的な働き方のために、賃金と安定を犠牲にすることを選ぶケースである。
図2．英国における従業員と自営業者の所得
図3．英国の全従業員およびゼロ時間契約における時給、2002～2018年
私の研究は、労働者の選好が典型的でない就労形態の増加とほとんど関係がないことを示唆しており、英国と米国のいずれの労働者も、従来の雇用者と被雇用者の関係に関連する職務特性を大きく好むことを示している。特に、恒久契約は、かなりの差をつけて最も価値の高い職務属性である。こうした選好は、典型的でない就労者のみの部分集団を見た場合にも変わらず、典型的でない就労に従事する労働者のおよそ50%が、より従来型の雇用関係を望んでいることが示唆される。労働者が典型的でない仕事に就いているのは、そうしたいからではなく、他に実行可能な収入源がないからである。
代表性のある調査の回答者に、異なる属性で記述された架空の仕事の選択肢を提示する実験的研究デザインを用いることで、個人がある職務特性にどれほどの価値を置くかを引き出すことができる。私が検討した職務特性は、雇用契約の期間、有給休暇と病気休暇の権利、勤務時間と勤務場所の柔軟性、職場での自律性、そして税務上の影響である。職務属性のリストは網羅的ではないものの、典型的な就労形態と典型的でない就労形態を分ける最も重要な要因を含んでいると言える。なお、米国のより完全な状況を想定する場合、職務属性には医療保険も含まれていたであろうが、英国ではこれはそれほど重要ではなかったため、除外された。
私の調査によると、労働者は平均して、1か月の期間限定契約と比べて恒久契約のために、時給のおよそ50%を手放してもよいと考えている。恒久契約に関しては、英国と米国の間に重要な制度上の違いがある。英国では、恒久契約は不当解雇からの保護、法定の整理解雇手当、通知期間など、多くの追加的な給付を提供するが、米国には同様の法律は存在しない。この事実にもかかわらず、恒久契約の価値評価は両国でよく似ている（英国では時給の55.4%、米国では44.1%）。
労働者は、有給休暇と病気休暇（年間28日間の有給休暇と16週間の職業上の有給病気休暇）に対しても高い価値を置いており、英国在住の労働者は有給休暇と病気休暇のために時給のおよそ35%を手放してもよいと考えている。米国では数値はやや低いものの、27%と依然として非常に高い。米国の被雇用者は現在、どちらの給付についても連邦法の規制を受けておらず、米国の被雇用者の23%は任意の有給休暇を受けられず、米国の被雇用者の平均は年間14日の有給休暇のみである。これらの結果は、米国の労働者の大多数が英国型の労働市場政策に強い関心を持っており、そうした政策から大きな恩恵を受ける可能性があることを示唆している。ただし、そのような政策導入を十分に評価するには、政策変更に対して企業がどのように反応するかを理解する必要がある。
労働者は、典型的でない就労形態に関連する特性にも価値を見いだしているが、平均すると雇用の安定に比べればはるかに低い。典型的でない就労属性のうち最も高く評価されたのは在宅勤務の可能性であり、英国と米国の回答者はいずれも、この利点のために時給のおよそ24%を手放してもよいと考えている。
意外なことに、米国と英国のいずれの回答者も、自営業として納税し、課税対象額からある種の経費を控除できる権利を得るために、賃金を手放そうとはしなかった（実際、人々はこの属性を引き受けることに対して報酬を求めた）。これは、自営業者でありこのような利点の価値について広範な知識を持つ人々に限った場合でも同様であった。この結果は、自営業として納税することにはコストがかかり、それは時間の面で、あるいは専門の会計士の助けを必要とするという形で生じている可能性があることを示唆している。
英国では、これらの結果は、政府が委託したテイラー・レビューで示された特定の政策提言に信頼性を与えるものである。不安定な雇用関係にある労働者の権利を被雇用者に近づけることを目的とした政策は、企業がこれらの政策にどう反応するかによって、こうした労働者の福祉を向上させる可能性がある。また、保証された労働時間を「要請する権利」のように、労働者により多くの安定を提供することを目的とする他の政策も、福祉に好ましい影響をもたらす可能性がある。そのような政策は、選好に「異質性」が存在することも考慮すべきである。一方で、テイラー・レビューで提言された他の政策、特に被雇用者と自営業者の間の税制の整合性に関するものは、より慎重に検討されるべきである。個人は、PAYE制度を通じて課税されることを好むように見え、そのため自営業者は現在直面している税率よりも相対的に高い税率を支払わざるを得なくなる。同時に、納税申告書の記入を求められることは、より公正な税制からは遠ざかる一歩となりうる。異質性。
