新たな研究によると、オープン型の執務スペースで働く人は、個室やキュービクルで働く人と比べて、日中のストレスが少なく、日中の活動量が多いことが分かりました。
研究者らによると、職場での身体活動量が多いほど、退勤後の職場外における生理的ストレスが低いことと関連しています。これは、職場環境の種類が、こうした客観的指標に与える影響を調べた初めての研究として知られています。
「……オフィスの設計、特にオフィス内の執務形態は、健康を促進する重要な要因となり得る……」
研究者らは、連邦政府のオフィスビルで働く231名を対象に、ストレスと活動量を測定するセンサーを、3日間の勤務日と2夜にわたり終日装着してもらいました。この調査の目的は、オフィス内外における労働者の活動量とストレスレベルを評価することでした。
研究によると、オープンなベンチ型の執務配置で働く人は、個室で働く人に比べて職場での身体活動量が32％多く、キュービクルで働く人に比べて20％多いことが分かりました。特に注目すべき点として、職場での身体活動量が多い人は、活動量の少ない人と比べて、職場外での生理的ストレスが14％少ないことも明らかになりました。
「本研究は、オフィスの設計、特にオフィス内の執務形態が、健康を促進する重要な要因となり得ることを示しています」と、アリゾナ大学統合医療センター研究部長で、責任著者のエスター・スターンバーグ氏は述べています。
オフィスワーカーは、身体活動量の低下とそれに伴う健康上の問題のリスクが特に高い層です。米国疾病予防管理センター（CDC）が発表した2015年の報告書によると、職場に関連する病気による米国経済への損失は年間2,250億ドルを超えています。
「ウェアラブルセンサーによる客観的な測定は、世界中の数億人規模のオフィスワーカーの健康と幸福に影響を与える政策や慣行の指針となり得ます」と、筆頭著者であるケーシー・リンドバーグ氏は述べています。同氏は、Institute on Place, Wellbeing, and Performanceの研究員です。
テキサス州ヒューストンにあるベイラー医科大学で、Interdisciplinary Consortium on Advanced Motion Performanceのディレクターを務めるビジャン・ナジャフィ氏は、ストレスと活動量を測定するウェアラブル機器に関する自身の研究が、数百万人のオフィスワーカーの健康と幸福の向上に役立つことは、大きなやりがいであると述べています。
本研究は、労働者の健康を最適化するために、オープン型の座席設計の利点と欠点をどのように比較検討するのが最善かという、現在進行中の議論に、客観的な視点を加えるものです。
本論文は、Occupational and Environmental Medicine誌に掲載されています。
本研究には、Aclima Inc.とベイラー医科大学の研究者も参加しました。
米国一般調達局（GSA）は、3億7,000万平方フィート以上の土地・建物を所有・賃借しており、100万人以上の連邦職員が勤務しています。研究者らが研究を行った本プログラムは、同局の資金により運営されています。
