米国で新型コロナウイルス感染症対策の規制が緩和され始めるなか、最近の調査で回答者の22%がすでに新しい仕事を探していることが明らかになった。
さらに4分の1は、新しい雇用主のもとへ移ることを考えていると答えた。
従業員が職場にとどまる理由には、賃金の改善や退職給付制度の充実がある。
女性はウェルビーイングと賃金の上昇を同じ程度重視する傾向がある一方、男性は賃金の改善を優先する。
昨年6月の調査で、プルデンシャル・ファイナンシャルは、パンデミックのリスクが低下したら米国の回答者のおよそ4分の1が勤務先を辞める予定だと分かった。そして今、米国では新型コロナウイルス感染症対策の規制が緩和され、オフィスが再開し、その見立てどおり、プルデンシャルの最新の調査では、回答者の22%がすでに新しい仕事を探していると答えた。
回答者のさらに4分の1は、積極的に探してはいないものの、新しい雇用主を探すことを考えている。
合計すると、今年、離職する可能性があるとみられる労働者の割合は、世界各地および米国で複数の調査が労働者の最大半数がその年に転職を望んでいると明らかにした2021年と同程度だ。
つまり、大転職時代は終わっていない。
転職を予定している米国の労働者はどれくらい？
企業は、従業員の退職を思いとどまらせるために何ができるだろうか？
最新の調査では、回答者のほぼ4分の1（22%）が、パンデミック中にすでに転職したと答えた。雇用主に、この流れを食い止める手立てはあるのだろうか？
プルデンシャルの調査では、新しい仕事を探していると答えた米国人の71%が、賃金が上がれば今の職場にとどまることを検討すると分かった。次に多かった回答（28%）は、より充実した退職給付制度だった。また、改善された401(k)制度とほぼ同じくらい人気だったのが、勤務時間をより柔軟に調整できること（27%）だった。
全体では、労働者の5人に1人が、仕事と生活のバランスを改善できるなら減給を受け入れることを検討すると答えた。こうした従業員にとって、もう少し休息を取り、自分の時間を自分で管理できることには、平均して給与のおよそ10%に相当する価値があった。
女性は賃金の改善だけでなく、それも望んでいる
別の調査（ギャラップ）でも、米国の労働者が仕事における柔軟性とバランスを重視していることが確認される一方、この要素の優先順位には男女差があることが明らかになった。
ギャラップが労働者に、新しい職務を評価する際に何を優先するか尋ねたところ、賃金の改善を挙げた人の割合は男女でほぼ同じだった。男性では65%、女性では63%だった。しかし、ウェルビーイングを賃金とほぼ同じ程度重視する傾向が見られたのは女性だけで、仕事と生活のバランスを選んだ人は女性の65%に対し、男性は56%だった。
「女性が仕事を引き受けるかどうかを決める際に考慮する要素は、より強く意識されています」と、ギャラップの採用分析ディレクター、クリスティン・バリー氏はワシントン・ポスト紙に語った。「まさに『両方とも』なのです。」
女性のわずかに過半数（52%）は、仕事を評価する際に多様な人材が働く職場かどうかも見ると答え、多様性は女性が望む職場条件の中で4番目に多かった。男性が4番目に多く求めた条件は、企業の新型コロナウイルス感染症対策が自分の信念に沿っていることだった。
