週4日勤務という考え方が広がりつつある。最近では、注目度の高い複数の企業が労働時間の短縮を試験的に導入している。英国では、労働党が政権を取った場合、10年以内に「週32時間・週4日勤務」を実現することを公約している。週32時間・週4日勤務を10年以内に実現すると表明している。
私と同僚を含む多くの研究で、従業員満足度と生産性の向上、通勤費の節約、病欠日数の減少といった明確な効果が示されている。
しかし、週4日勤務への関心の高まりは、もはや労働者の幸福だけの問題ではなく、環境への影響にも関わっている。
週4日勤務が炭素フットプリントを減らしうる方法は、複数の報告書や論評で指摘されてきた。OECD加盟29か国について1970年から2007年までのデータを用いた2012年の研究では、労働時間が10%減少すると、生態学的フットプリント、カーボンフットプリント、CO₂排出量がそれぞれ12.1%、14.6%、4.2%減少する可能性があると明らかにされた。
その削減効果はどこから生まれるのか。週4日勤務が排出量を直接減らす最も確実な方法は、炭素集約型の通勤を減らすことであり、私たちの研究では、それが「グリーン」な配当をもたらす大きな可能性を持つことが示された。
本研究は、さまざまな規模の組織を代表する経営者や事業主505人の標本と、年齢、性別、宗教の面で英国の構成を反映するよう設計された成人2,063人の別の標本に基づいている。全員に、週4日勤務になったら通勤の習慣がどう変わるかを尋ね、その回答をDfT（英国運輸省）の全国道路交通調査データに当てはめた。
結果を英国全体に拡大して当てはめると、全国で週4日勤務を導入した場合、従業員の通勤による走行距離は週あたり5億5,800万マイル減少すると推計された。これにより燃料消費と移動費も減少することになる。この想定では、自動車の走行距離は最大9%減少しうる。従業員の半数以上（51%）が自動車の利用を減らすと答え、最も多かったのは週の走行距離を10〜19マイル減らすという回答だった。
交通渋滞に費やす時間が減ることは、ほかの理由からも好ましいニュースである。それは次のような健康上の利点につながりうるからだ。入院治療、かかりつけ医の受診、投薬など、炭素集約型の医療製品やサービスへの需要も抑えられる。渋滞によるストレスや不安を避けることは、メンタルヘルスにも良い影響を与えるが、特に女性にとってその効果は大きい。
3連休があれば、労働者は運動したり、屋外で過ごしたり、心身の健康を高めるその他の活動を行ったりする機会が増える。心身の健康。これは結果として、炭素を排出する医療サービスへの需要の減少にもつながる。
週の労働日が1日減ると、職場で日常的に使う製品やサービスの必要量も減る。コンピュータや機械は長持ちし、文房具や制服の交換頻度も下がり、清掃作業の時間も減るといった具合だ。炭素集約型の技術と天然資源を使ってこれらの製品やサービスを生産する必要性も減るだろう。
汚染物質が少ない環境は生産性の向上にもつながるため、好循環が生まれる可能性がある。したがって、週4日勤務がもたらす環境面の利点は、人的資本への投資とみなすこともできる。
ただし、すべてが前向きなわけではない
週4日勤務には、環境面でマイナスの影響も生じうる。悪影響を最小限に抑え、「グリーン」な配当を最大化するための政策と戦略が必要である。
純粋な利益は、労働者が3連休をどう使うかによって決まる。その余分な休日に、短い旅行のために飛行機に乗ったり、高級スポーツカーを運転したり、あるいは暖房や冷房を最大限に効かせて自宅でテレビを見たりすれば、労働時間が減ったとしても、むしろ環境に悪影響を与える可能性もある。
5日分の業務を4日に詰め込み、労働時間を延ばす場合（米国ユタ州で行われた実験の例のように）には、週4日勤務の利点を十分に得られない可能性がある。労働者は業務の優先順位を付けるとともに、より長く働く必要が生じうる。その結果、不安や業績に関連するストレスが生じ、医療サービスへの需要が増加することもある。
手の届かない住宅価格は英国の多くの地域に見られ、賃金の伸びも緩やかである。そのため、週4日勤務によって収入が減る場合、労働者は副業で給与を補う必要に迫られるかもしれない。そうなれば、想定されている休日の環境面での利点は打ち消されてしまう。
何をすべきか？
人工知能やロボティクスなどの新技術は、生産性の向上をもたらしうる。週4日勤務で標準的な5日勤務と同じ成果を、仕事や収入を失うことなく達成するには、この技術を賢く活用する必要がある。
労働者が余暇の時間を健康やウェルビーイングの向上に充てるのであれば、炭素集約度の低いインフラへのさらなる投資も必要になる。具体的には、公共交通の充実、公園、図書館、地域センター、スポーツ施設の拡充などである。
労働者が週4日勤務に伴うさまざまな課題を十分に理解することが極めて重要である。組織は投資を行い、支援を提供するとともに、適切な研修プログラムを展開すべきである。
最後に、労働者自身も物の見方を変え、前向きな行動の変化を受け入れる意志を持たなければならない。そうして初めて、週4日勤務という考え方が、本人、家族、雇用主、そして環境のすべてにとって有益なものになるだろう。
