新たな研究によると、朝に同僚を助けると、午後には疲れを感じて利己的に振る舞うようになり、有害な職場環境につながる可能性があります。
この研究は、『Personnel Psychology』に掲載され、ミシガン州立大学ブロード・ビジネス・カレッジの経営学准教授ラッセル・ジョンソンによる先行研究を発展させたものです。その研究では、職場で人を助けることが従業員の精神的疲労につながると明らかにされていました。
実際、こうした援助行動は、朝に行われると特に有害になり得ます。
「朝に同僚を助けることで精神的疲労が増し、従業員は午後に他者を助ける行動を減らしました。さらに興味深いことに、午後には自分の利益を優先する政治的行動も増えました」とジョンソンは述べています。「朝は他者を重視していたのに、午後には利己的になったのです。」
ジョンソンと同僚は、フルタイムで働く従業員91人を、連続する10営業日にわたって調査しました（参加者は職場での経験について、毎日、朝と午後の2回アンケートに回答しました）。
ジョンソンによると、先行研究では、他者を助けることが個人のウェルビーイングや業績に及ぼす「負の側面」が指摘されていましたが、政治的行動への波及効果を探るのは今回の研究が初めてです。
この研究によると、他者を助けることは、本人のウェルビーイングを損なうだけでなく、その後に政治的行動が増えることで、職場の他の人々にも悪影響を及ぼす可能性があります。
「こうした政治的行動がもたらす結果は特定しませんでしたが、従業員の政治的行動が、ウェルビーイングや業績に悪影響を及ぼす有害な職場環境につながり得ることは、研究で明らかになっています。」
もちろん、著者らは、朝に同僚を決して助けるべきではないと言っているわけではありません。特に、一日をすでに疲れた状態や精神的に消耗した状態で始める場合には、節度を持つべきだとしています。そのような状況で同僚を助けた場合、雇用主は回復できるよう、仕事の合間の休憩や昼休みを取らせることができます。
休憩を取れない場合、管理職は、従業員が帰宅した後に仕事から適切に切り離せるよう促すべきです。
