1930年、経済学者ジョン・メイナード・ケインズは予測した。技術革新と生産性の向上によって、いずれ週15時間労働が実現すると。しかし、ここ数十年で大幅な生産性向上があったにもかかわらず、私たちは今も週40時間、平均して働いている。
ケインズの考えでは、より少ない労力でより多くを生産すれば（つまり生産性が高まれば）、より少ない労働ですべてのニーズを満たし、余暇の時間を増やせるはずだった。しかし、ケインズの時代以降のデータや研究を見ると、企業が生産性向上の恩恵を自らのものにしてきたことがうかがえる。
ケインズは同時代に、自動化工場や大量生産の台頭、電気、蒸気、石炭の利用拡大を目の当たりにした。彼は、米国の工場生産高が1919年から1925年にかけて40％増加したと記している。この生産性向上は生活水準を高め、労働の世界を大きく変えた。将来の技術も同じことを再び実現するとケインズが予測したのは、無理のないことだった。
生産性の爆発的向上
ある調査によると、「オフィスを中心とする部門」の生産性は、ほぼコンピューターの処理能力だけを要因として、1970年以降84％上昇した。言い換えれば、今日のオフィスワーカーは、1970年当時なら5時間かかった仕事を1時間でこなせる。1970年の丸一日分の仕事も、今では1.5時間で終えられる。
今や私たちの生産性は、ケインズが想像した水準の2倍に達している。デジタル革命によって、個々の労働者がこなせる仕事の量は大幅に増えた。
農業をはじめ、新技術の恩恵を最も受けた産業では、生産性が46％上昇した。これは、テクノロジーブームの最盛期にあたる1993年から2004年だけでのことだ。農業技術の革新が、この「生産性ブーム」の根本的な要因だった。
法律業界では、「ペーパーレス」オフィスという発想が、インターネットが普及し始めた1990年代後半から、大手法律事務所の生産性を大幅に高めた。現在、大手法律事務所はクラウドコンピューティングや文書管理システム、さらには初歩的な人工知能など、新技術に投資している。後者は、大量の文書やデータセットを迅速に分析できるようにし、とりわけ大きな変革をもたらす可能性がある。
こうした技術のおかげで、ある報告書によると、「案件の80％」において、法律事務所で10年の経験を持つ人より、卒業したばかりの法学部生のほうが生産性が高いという。言い換えれば、技術による生産性向上があまりに速く、実務経験を積むことで得られる生産性の向上を上回っている。
労働時間は横ばい
それでも、こうした大幅な生産性向上は、つながっていない。労働時間の短縮には。理由の一部は政治的であり、また一部は経済的だ。
労働時間を減らす代わりに、生産性向上の成果は、さらなる生産性向上を求める声を招いてきた。たとえばマルコム・ターンブルとビル・ショーテンは、「生産性の向上は、より多くの雇用と高い賃金につながる」という点で意見が一致している。一方、ケインズは、雇用を減らし、労働時間を短くし、逆説的ながら賃金を高める経済を主張していた。
経済面では、生産性向上の恩恵は大半の企業の利益に取り込まれてきた。従業員の賃金上昇が停滞する一方、CEO報酬は長年にわたって大幅に増加し、ようやく最近になって伸びが鈍化した。経済政策研究所の報告書によると、CEO報酬は1978年以降937％増加したのに対し、平均賃金の上昇はわずか10.2％だった。言い換えれば、生産性向上の恩恵は、そのまま上層に渡ってきた。
多くの産業で、企業は生産性向上を利用して規模を拡大し、事業量を増やしてきた。たとえば、1990年代のテクノロジーブームが終わるころ、オーストラリアには世界の大手法律事務所40社のうち6社があった。会計業界では、ビッグ4と呼ばれる大手会計事務所の収益が2010年代に過去最高の伸びを記録した一方、従業員は「過労で倒れるまで働かされている」と伝えられている。
生産性をさらに高めることの利点を論じる代わりに、政治家や企業リーダーは、生産性ブームによって見逃された機会について議論し始める必要がある。鉱業ブームへの課税機会を逃したのと同じように、オーストラリアは1990年代から2000年代初頭の生産性ブームによって可能だった、大幅な労働時間の短縮を実現できずにいる。
AIやロボット工学の影が迫り、人々が再び未来の技術ユートピアについて語り始めるなか、私たちは過去の経済的現実に向き合わなければならない。技術は、私たちの暮らしにゆとりをもたらすどころか、同じ時間だけ働き続けるために使われ、社会の上層だけに恩恵をもたらしてきた。
新技術は、本来、かつてないほど多くの余暇を私たちにもたらすはずだ。しかし、そのためには、生産性の向上を賃金上昇と労働時間に直接結びつける必要がある。生産性が向上したら、賃金を上げるか、同じ賃金水準のまま労働時間を短縮すべきだ。そうしなければ、少数の人々が、多数の人々のいっそう過酷になる労働から利益を得続けることになる。
