リモートワークの広がりにより、多くの従業員が日々の仕事への取り組み方を見直しています。
従業員は、雇用主にウェルビーイングと仕事の意義を優先してほしいと考えています。
柔軟な労働条件、仕事と生活のバランス、スキル開発も、ますます重要視されています。
「人の力が高まっている」。
これは、労働市場の動向に関する新たな調査の主なメッセージの一つです。この調査は、今日の従業員の多くが仕事への向き合い方を見直している理由を探っています。
雇用サービス事業者のマンパワーグループによる「The Great Realization（大いなる気づき）」と題した調査では、職場での幸福が重視され始め、従業員は良い給与や従来型の福利厚生以上のものを雇用主に期待していることが分かりました。
パンデミックによる生活の変化をきっかけに、多くの人が仕事と生活のバランスを見直し、世界のメディアでは「大退職時代」が報じられました。オフィス勤務からリモートワークへの移行などの変化により、多くの人が、いつ、どこで、どのように働くかという期待を問い直しています。
こうした傾向は新しいものではありませんが、今、新たな緊急性を帯びていると報告書は述べています。
労働者のウェルビーイングを守るために、フォーラムは何をしているのか？
在宅勤務の広がり
世界の労働者の一部では、以前からリモートワークの人気が着実に高まっていました。COVID-19以前の仕事の動向を調べたStatistaの調査によると、過去10年間で在宅勤務は徐々に増加し、パンデミックの発生とともに急増しました。
ウェルビーイングと共有される文化
オフィスでの9時から5時までの勤務を自宅のデスクでの仕事に切り替えたことで、従業員の期待は変化し、マンパワーの調査によると、個人が選択できる働き方は、一部の人だけのものではなく、多くの人に広がっています。
多くの人が、柔軟性とスキル開発を優先するよう雇用主に求めています。始業・終業時刻を自分で決める自由や、休暇日数の増加、全面的に柔軟な働き方を望む声もあります。
ウェルビーイングと仕事の意義も重要な優先事項です。労働者のほぼ半数は、ウェルビーイングを向上させるために新しい組織へ移る用意があります。
仕事を取り巻く環境の変化を受け、雇用主はメンタルウェルネスも含めてケアの責任を見直す必要があります。従業員は、燃え尽きを防ぎ、レジリエンスを高め、メンタル面の健全さを強化するための支援をますます求めています。例えば、メンタルヘルスのための休暇日などです。
共有する価値観や文化への意識が高まりつつあり、特に従業員がリモートでやり取りするチームでは、信頼と結束を築くことが重視されています。マンパワーの調査に回答した従業員の4分の3は、自分の仕事に意欲と情熱を感じたいと考えています。
人材不足と採用難がともに15年ぶりの高水準に達するなか、従業員体験に投資する企業は、既存の従業員をつなぎ留め、新たな人材を引きつけるうえで有利な立場に立てるでしょう。
従業員、消費者、その他のステークホルダーは、人々を優先する企業との関わりを選んでいます。そうした企業は、地域社会に貢献し、社会課題や環境問題への取り組みを主導します。ソーシャルメディアを通じて即時に情報が伝わる時代には、企業やその他の組織の行動がこれまで以上に重要です。
世界経済フォーラムは、2021年の白書「The Future of the Corporation（企業の未来）」で、リモートワークが職場文化に与える影響を企業が理解する必要性を強調しています。「リモート環境は大きな平準化をもたらし、階層構造を弱めました。これにより、発言力の弱い人も参加しやすくなり、上級管理職は中間管理職を介さずに、自分よりずっと下位の従業員にも働きかけられると気づくことができました」。
