信頼に足る行動をとる可能性が最も高い人を予測するうえで、最も重要な要因の一つは罪悪感を予期することだと、新たな研究が示している。
この研究で研究者らは、信頼に足る意図や行動を予測する特性を特定した。また、誰を信頼すべきかを判断するための実践的な助言も示している。
研究の主な発見の一つは、罪悪感を抱くことを予期する傾向であり、研究者らが「罪悪感傾向」と呼ぶこの特性が、その人の信頼性を最も強く予測するということだ。外向性、開放性、協調性、神経症傾向、誠実性といった他のさまざまな性格特性よりも強い予測因子だった。
罪悪感傾向は、罪悪感そのものとは異なる。罪悪感は過ちを犯した後に償いの行動を促すのに対し、罪悪感傾向は不正をした場合に罪悪感を抱くことを予期し、そもそも過ちを犯さないよう人を促す。罪悪感傾向が高い人は、信頼を託されると対人関係における責任をより強く感じるため、他者から寄せられた信頼を利用する可能性が低い。
研究者らは6つの研究で、信頼に足る行動や意図を測るための経済ゲームとアンケートを実施した。性格特性としての罪悪感傾向のスコアが高い人は、低い人よりも多くのお金を他者に返した。
さらに、ある実験では、行動規範を読んで責任ある行動をとるよう意識づけられた人は、自分の利益を守ることの重要性について書かれた文章を読んだ人よりも、他者にお金を返す可能性が高かった。
「信頼と信頼性は、良好な人間関係や効果的な組織運営に不可欠です」と研究者らは述べる。「信頼する相手を誤ると、個人も組織も大きな代償を払います。しかし、信頼に足る人との関係を築けば、そのコストを抑えられます。私たちの研究結果は、信頼性への理解を深めることで、信頼に関する膨大な研究の蓄積を広げるものです。誰に信頼を寄せるかを決めるときは、罪悪感傾向の高い人を信頼してください。」
人々が互いを信頼するようになる要因に焦点を当てた従来の信頼研究とは異なり、この研究は誰が信頼に値するのかを明らかにしている点で異例だ。
「従業員に信頼に値する人になってほしいなら、行動に個人として責任を感じ、不正をすれば罪悪感を抱くと予期するようにしてください」とレヴィンは述べる。
