触れることはできないが、そこにあると分かっている。誰もがそれが何かを知っているが、どんな姿かは誰も知らない。それは何だろう。
もちろん、未来だ。
未来は、きわめて特異な公共財と考えることができる。理論上、私たちは誰も排除されることなく、皆が未来にアクセスできる。同時に、私がなりたい自分になり、望むことをする機会を公平に得ても、あなたが同じ機会を得る妨げにはならない。
水や空気と同じように、未来の質には良し悪しがある。一方では、それは自然資本の豊かさや持続可能性といった厳然たる制約に左右される。他方で、ある世代の可能性は、未来を形づくるために得られる公正な機会にかかっており、その機会は社会資本の強靱さ、人的資本のレジリエンス、制度資本の質と包摂性に左右される。暴力や分断のある社会では、どこに身を置くかによって、未来へのアクセスのしやすさは大きく異なるとも言える。
したがって、公共財としての未来の境界は「曖昧で変動する」。それは、より有形なものと無形なものが複雑に組み合わさった結果であり、同時に、私たちがどれだけうまく未来を統治しているかの成果でもある。だからこそ、未来は単なる公共財以上のものであり、シンガポールの政策立案者アーロン・マニアムが「生成的コモンズ」と呼ぶものなのだ。今日の投資、イノベーション、資源管理は、未来の可能性の幅を狭めることも広げることもできる。私たちの意思決定のあり方――民主的プロセスへの参加、その透明性と信頼性――は、未来を支える社会資本の質に影響する。
ある世代が未来を引き継ぐ際の初期条件は、疑いなく前の世代の決定によって定まる。だからこそ、未来の統治は根本的に世代間の公平性の問題なのだ。森林や漁場と同じように、未来も、明日には私たちや他の人々に残るものがなくなるかもしれないと考えず、今日すべてを手に入れようとする人間の傾向から守られなければならない。実際、今日の若い世代、そしてその次の世代にとって、未来はますます希少な資源となり、世代間のコモンズの悲劇が進んでいる。
相続から負債へ
米国の10代の若者たちが訴訟を起こした。地球とその天然資源が「極めて深刻な損害」を受け、「原告の生命と自由に関する基本的な憲法上の権利」が脅かされていると主張したのだ。科学的知見は明白だ。現在のペースで進めば、気候変動は地球の持続可能な限界を不可逆的に超えさせ、まだ生まれていない世代に、自然災害による不足や移住への対処を強いるおそれがある。
未来は、相続する公共財ではなく、若者が負債を背負わされる重荷になりつつある。これは欧州でも米国でも同じだ。哲学者ジョン・ロックが300年前に述べたように、私たちは誰もが、親から少なくとも親が持っていたのと「同じくらいの量と質」のものを受け取りたいと願うだろう。過去10年間、可処分所得が減少または横ばいだった25の先進経済の世帯は、1993年から2005年の期間の10倍に上った。現在20代の世代は、親より貧しくなる可能性が高い。偶然ではないが、米国でフェイスブックが実施した調査では、ミレニアル世代の大半にとって、人生の成功とは、主に借金がないことを意味する。
従来、家族の支えは、若者が困難な移行期を乗り切る助けとなってきた。若者の働きが、いずれ親の老後を支えるからだ。この社会契約は崩れている。高齢者への公的移転が、若者への私的移転を上回っているようだ。欧州各国政府は平均して、教育費の2倍を年金に支出している。
現在の高齢者中心の体制は、貧困を世代間の遺産にしかねない。欧州では、住宅所有が富を築く最大の要因であり、50歳以上の世代に特有の特徴でもある。「賃貸世代」にとって、住宅所有は蜃気楼のようなものだ。貯蓄が少なく、収入に占める家賃の割合が高まれば、家庭を築く人は減る。家庭を築いたとしても、現代の家庭は経済的制約がより大きく、子どもの物質的剥奪のリスクが高まりうる。それは認知発達を妨げるだけでなく、就業可能性、社会的流動性、さらには犯罪歴の面で、成人後の人生がどれほど順調かを正確に予測する要因でもある。65歳が新たな55歳となり、より少ない労働者で社会制度を支える未来に欧州が備えるなか、高齢者中心の体制は、今日の生徒を明日の貧困層にする恐れがあるうえ、退職間近の人々の年金も持続しにくくする。
将来世代の問題は、自らの権利を主張し守るために、交渉の場に席がないことだ。未来の労働者を代表する労働組合は存在せず、たとえば将来世代の権利財団のような組織も、現在と過去の組織化された利害関係者の影響力に対抗することは到底できない。こうした非対称性の結果は、英国のEU加盟をめぐる国民投票や米国大統領選挙に明確に表れている。若者の多くは高齢者に反対の立場を取り、投票で敗れると、親世代が自分たちの未来を奪ったと非難した。懸念されるのは、若者が民主主義とその制度に寄せる信頼が低下していることだ。
しかし、ミレニアル世代は高齢者中心の体制の被害者であるだけではない。ある程度の責任もある。政策に根強い反未来志向を、今日のミレニアル世代の政治的な取り組みが十分に埋め合わせていない。その一方で、欧州の35歳未満の投票率は一貫して低下している。同様に、ボランティア活動や市民活動に取り組む若い欧州人は、10人中わずか3人だ。未来を公共財のように統治すべきなら、応答性と責任を備えたリーダーシップは、ただ要求するだけでは実現しない。人々が参加して形づくる必要がある。
未来を統治する3つの原則：レジリエンス、持続可能性、連帯
未来を所有物ではなく、守り育てる公共財と捉えれば、世代を超えて機会への公正なアクセスを維持するために未来を統治する言葉と手段を得られる。未来を守り育てることは、若者対高齢者の対立であってはならず、誰もが関わりを持つものであるべきだ。責任を果たし、人々の声に応えるリーダーは、コモンズを創出する技術を身につけなければならない。それは、政策を実行するための3つの原則、すなわちレジリエンス、持続可能性、連帯を軸に構成されるべきだ。
レジリエンスとは、逆境にあっても人、地域社会、システムが繁栄する力である。衝撃を受けても特定の性質を保つ能力にとどまらず、変化に前向きに適応する力でもある。それは、ホモ・サピエンスを「取るに足らない動物」から世界を支配する存在へと変えた能力だ。進歩を持続させるには、人々のレジリエンスを高める必要がある。
、世界が第4次産業革命によって変革されようとしているなか、たとえばスキルへの投資を通じて人的資本のレジリエンスを強化することが、より包摂的な仕事の未来と継続的な経済成長を実現する最善策と思われる。イノベーションは、より上の段階へ進む新たな機会を開くため、より多くの人がそれをつかむ準備を整える必要がある。21世紀において、レジリエンスは最善の社会保障となるかもしれない。
しかし、個人が将来得られる豊かさは、経済、社会、環境の各資本の豊かさによって決まる。言い換えれば、私たちのシステムの持続可能性によって決まる。持続可能性には、さらに制度面という第4の側面があり、ほかの3つを守る鍵となる可能性がある。世代間の公平性、すなわち未来を共有財として持続可能な形で管理する原則を憲法に明記することは、人間の短期志向に対する最善の歯止めとなるかもしれない。フランスとスイスはすでにこれを実施し、スウェーデンは未来省を設置した。他の国々も続くべきではないだろうか。そうすれば、各国の予算にも同じ原則が反映され、国連の2030アジェンダという今や普遍的な枠組みにおける持続可能性への取り組みが、政権交代後も確実に維持される。こうした文脈では、レジリエンスの追求にも沿って、人的資本の蓄積は支出ではなく投資と捉えるのが望ましい。人々の進歩を可能にし、暮らしを守るために街灯や防衛に投資するのと同じように、共有財としての未来を持続可能な形で利用できるよう、法的に監督すべきだ。公的機関も民間機関も、先を見越した統治を行うよう自らを促すべきである。
最後に、誰も排除されるべきでない公共財が未来である以上、福祉政策を支える原則は連帯であるべきだ。世界銀行の調査によると、退職期間を平均15年に設定すれば、欧州の大半の国で、平均賃金に占める現在の平均年金の割合を維持できるという。同時に、欧州連合の人口の約4分の1が退職年齢に達している一方、イタリアのような国では若者の40％が失業している。連帯とは、高齢者にもメンタリング、ボランティア、研修活動に参加してもらい、次世代が人生でより公正な機会を得られるよう支援することでもある。
恩返しは、次世代への贈り物でもある。前述のとおり、幼少期の環境の質は、生涯にわたる機会と、将来の労働力が年金を支える力を左右する。だからこそ、幼児教育への支出は国の繁栄に最も高い効果をもたらす投資だと実証されている。
子どもが就学前教育を受けている母親は、より高い技能を要し、賃金も高い仕事に就いている可能性が高い。ひいては、子どもがよりよい機会にアクセスしやすくなり、社会的流動性も高まる。「スキルが次のスキルを生む」ことで、社会のレジリエンスが高まり、その後の人的資本への投資の生産性も向上する。幼児教育は、より知的で、公正で、豊かで、さらには健康で、生産性の高い社会を実現する確かな投資であることは明らかだ。
次世代に与えることで、取り戻す
人類は今日ほど恵まれた時代を迎えたことがないように思われる――平均すればそうだ。しかし人間は、恵まれた時代にしばしば誤った決断を下す。気づくのは手遅れになってからであり、とりわけ、誰もが利用できる共有財ではそうだ。絶滅した動物種がコモンズの悲劇の犠牲になったのも、このためである。未来も例外ではないおそれがある。特に若い世代と、これから生まれる世代にとってはそうだ。
未来があまりにも希少な資源となる前に、公共財として統治すべきだ。幸い、未来は特別な生成的コモンズであり、私たちにはまだそれを形づくる時間がある。その行く末、そして現在と将来の世代の行く末は、私たちの意図の結果ではなく、行動の結果となる。
レジリエンス、持続可能性、連帯を、未来を統治する指針とすべきだ。これらを制度に明記し、制度が先を見越して、世代間の公平性をもって統治するよう促すべきである。こうして未来は、もはや偶然に私たちの身に降りかかるものではなくなる。こうして未来は、私たちが自ら選んで育む公共財となる。こうして次世代に与えるほど、私たちはより多くを取り戻せる。
