私たちは、技術の進歩によって、専門資格の水準が低い仕事や業務がなくなっていくと考えるようになりました。自動料金所からスーパーのレジまで、低賃金の仕事が失われていくことにも慣れてきました。
しかし、新たな技術や自動化は、金融アナリスト、弁護士、税務専門家のような、より高度な資格を持つ専門職も時代遅れにしています。2000年、ゴールドマン・サックスにはトレーダーが600人以上いました。2017年には株式トレーダーはわずか2人となりました。その理由は、コンピューターエンジニアが運用するアルゴリズムが同じ仕事をこなせるようになったからです。ウォール街の従来型の投資銀行では、どこでも同じことが起きています。同時に、オンラインで自動入力される確定申告から、会計業務への機械学習の導入まで、あらゆるものが金融サービスの仕事を大きく変えています。
変化するこの雇用市場における「メガトレンド」とは何でしょうか。
1. 不安定化。先進国で生まれる仕事の大半は、無期雇用ではなく、自営業者やフリーランスのコンサルタントとして働く形態です。そのため、こうした人々には保険、医療保障、社会保障、有給休暇といった社会的な「セーフティーネット」がありません。米国では、2005年から2015年に創出された新規雇用の94％がこのカテゴリーに該当し、労働者はまったく保護されていませんでした。その結果、一方では労働者の脆弱性が高まり、他方では労働組合の存在意義が問われています。
2. 平均余命。明るい知らせとして、平均余命は10年ごとに約2年延びています。日本、イタリア、ドイツでは、女性の平均余命は80歳より90歳に近く、男性も80歳を超えています。しかし、このことがもたらす2つの影響を考えてみましょう。まず、人生のほぼ20年間にわたって、十分な年金を受け取れると現実的に期待できるでしょうか。最近、イタリアの新聞が報じたところでは、1982年から年金を受給している人が70万人以上います。つまり、少なくとも35年間、退職生活を送っていることになります。多くの場合、働いていた期間より長いのです。
次に、私たちは人生を常に3つの段階に分けて考えてきました。22～24歳ごろまで学校に通い、約35～40年間働き、60歳以降に退職します。しかし、この考え方を見直し、生涯にわたって学び続ける人生が待っていると認識しなければなりません。以前の記事で、機械学習に「勝つ」には、私たち自身が学び続ける機械になることが大切だと書きました。
3. 新しい職業。技術は失われる仕事より多くの仕事を生み出しますが、変化には痛みが伴います。最近のマッキンゼーの調査によると、新しい仕事の56％は、まったく新しい職業です。世界経済フォーラムの採用情報ページを見ると、私たちが求めている専門家の姿がわかります。人工知能、モノのインターネットの専門家、サイバーセキュリティー、インターネットガバナンス、ソーシャルメディア、スタートアップ、機械学習、ロボット工学、3Dプリンティング、自動運転車、ブロックチェーンなどの専門家です。雇用市場全体で、新しい職業の給与は急上昇する一方、従来の職業では徐々に縮小しています。
4. 女性。女性は人口の52％を占めていますが、依然として賃金が低く、技能や専門性を下回る役割に就いています。しかし、未来は女性のものだと私は確信しています。なぜでしょうか。第4次産業革命の新たな仕事で優位に立つための、人間ならではの特性を女性が備えている傾向があるからです。競争ではなく協力する力、共感力、創造性、人の話を聞く力、そして学ぶ力です。
雇用市場の変化を受けて、組織も再設計しなければなりません。第1次産業革命から生まれた「機械的」な組織を、もはや構築し、運営することはできません。そこでは労働者は、交換可能な「予備部品」としか見なされていませんでした。公共部門の官僚的なモデルが今後も機能すると決めつけることもできません。私たちは組織を再設計し、人々を管理したり、仕事を失うという悪夢を繰り返し味わわせたり、尊厳ある生活を諦めさせたりするのではなく、力を発揮できるようにしなければなりません。
大学を卒業したばかりの人に月500ユーロしか払えない、あるいはそれどころか無給で働くよう求めることはできません。科学や心理学の分野には、知識労働者の意欲を高めるのは、仕事の目的、自律性、自分を高める力、公平性と透明性への信頼であることを示す研究が何百もあります。人々をあめとむちで動かそうとし続けても、うまくいきません。
第4次産業革命がもたらす新たな現実は、私たちに新しい考え方と行動を迫っています。古いやり方や時代遅れの考え方を当てはめても、新たな問題は解決できません。仕事の未来に真に適応するには、道徳的な羅針盤に導かれる必要があります。それは危険を避け、誰もが機会を見いだせるようにするレーダーです。
