情報通信技術のおかげで、私たちは今、ほぼ絶え間なく世界中で商品、サービス、資本を生産し、流通させられる時代に生きています。
商品と消費者の移動を時差や国境を越えて支えるため、雇用主は職場にますます24時間体制で人員を配置しなければなりません。また、世界各地で過去数十年の新自由主義改革に伴う労働規制緩和が進んだ結果、今では労働コストを抑えるため、臨時雇用や呼び出し勤務の形で労働者を雇えるようになりました。
こうした休みのない勤務体制を受けて、著名な社会学者ハリエット・プレスサーは、私たちの社会を「24時間経済」と呼びました。市場は休みなく、1日24時間、週7日動き続けています。
非標準的な勤務時間で働く
24時間経済のなかで、シフト勤務は増加しています。「非標準的な勤務時間」とも呼ばれるこの現象の定義は、研究者や国によって多少異なります。基本的には、従業員の勤務時間の大半が、一般的な月曜から金曜の日中勤務の時間帯から外れる勤務形態を指します。
これには夕方や夜間の勤務、交替制勤務（昼・夕方・夜の勤務を固定されたスケジュールで交替すること）、分割勤務、不規則な勤務時間、定期的な週末勤務が含まれます。
米国では、ほかの人々よりも非標準的な時間帯で働く可能性が高い集団があります。若者、男性、教育を受けた年数が短い人、低技能労働者では、非標準的な時間帯に働く割合が高くなっています。幼い子どものいる夫婦やシングルマザーも同様です。
概して、民間部門、サービス業、販売職の仕事は、ほかの職種に比べて非標準的な時間帯の勤務を求められる傾向があります。こうした仕事には、清掃員、ウェイトレス、小売店従業員、看護師、個人向けサービスの提供者など、シフト勤務の多い職種が含まれます。
偶然ではありませんが、これらは米国と世界で最も成長の速い分野の一部です。
健康、ウェルビーイング、人間関係
私たちは、24時間経済が労働者、家庭生活、子どもに及ぼす影響を明らかにするため、包括的なレビューを実施しました。対象は、30年間（1980～2012年）にわたる5カ国（米国、カナダ、オーストラリア、英国、クロアチア）の23件の定量的実証研究です。
私たちの研究は主に、24時間経済が子どもの発達、すなわち社会的・情緒的なウェルビーイング、身体的健康、認知能力、学業成績に及ぼす影響を検討した研究に焦点を当てましたが、家族、親、夫婦への影響に関する証拠も検討しました。
成人については、証拠から、非標準的な勤務時間で働くことが心身の健康不良と関連しているのは明らかです。身体的な問題には、疲労の増加、不眠、胃腸の不調、心血管リスクの上昇、肥満が含まれます。また、この集団は喫煙や飲酒など、健康に悪い生活習慣を選びやすい傾向もあります。
慢性的な疲労、睡眠不足、そこから生じるストレスは、いずれも生産性を大きく妨げます。睡眠不足は心理面にも影響し、記憶力や反応時間の低下のほか、慢性的な不安やうつを引き起こすことがあります。
こうしたストレス要因は、非標準的な勤務時間で働く従業員の職場事故リスクの高さと相関しています。
また、シフト勤務が親子関係や夫婦関係に悪影響を及ぼす可能性を示す証拠もあり、夕方や夜間の勤務は、母親と父親の抑うつ症状の増加と関連しています。
全体として、非標準的な時間帯に働く人は、生活満足度が低く、家族間の対立や夫婦関係の不安定さが強い傾向があります。
ただし、こうした勤務形態には注目すべき利点もあります。父親が子育てにより深く関わることです。シフト勤務をするのが母親か父親かにかかわらず、そうした家庭では、両親とも一般的な日中勤務をする家庭より、父親が子どもと過ごす時間が長くなります。
父親の子育てへの関与が高まることで、非標準的な勤務時間が家庭生活に及ぼす悪影響の一部を相殺できるのかどうかは、さらなる研究に値する問いです。
子どもへの影響
明らかなのは、24時間経済の悪影響が子どもにも及んでいることです。
研究では、一貫した証拠が示されており、親の非標準的な勤務時間は子どもの発達に望ましくない結果をもたらすことと関連しています。子どもは、社会面・情緒面の問題が表れたり、数学や言語の能力が低かったりする可能性が高くなります。
こうした子どもは、標準的な日中勤務をする親を持つ子どもに比べ、過体重や肥満になりやすく、危険を伴う行動（喫煙、飲酒、薬物使用、非行、危険な性行動）をとる傾向も強く、うつになるリスクも高くなります。
こうした影響は、乳児期から思春期まで、子どもの発達段階を通じて観察され、国を越えて見られました。私たちのレビューでは、親の非標準的な勤務時間が子どもの望ましくない結果と相関するに至る、いくつかの経路が明らかになりました。
たとえば、親にうつの兆候がある、子どもに厳しく無神経に接する、あるいは家庭全体が支援的でない環境になることが、その要因です。親子の交流や親密さが減ること、宿題、保護者面談、スポーツや音楽のレッスンなど、発達に重要な活動に質の高い時間を費やせないことも要因となります。
私たちの研究はまた、24時間経済がすべての家庭や子どもに一様な影響を与えるわけではないことも明らかにしています。シフト勤務はさまざまな社会経済的背景を持つ家庭の子どもに悪影響を及ぼしますが、最も大きな打撃を受けるのは、低所得世帯やひとり親世帯の子どもなど、恵まれない家庭です。また、親の一方または両方が非標準的な勤務形態でフルタイム勤務をしている家庭も、強い影響を受けます。
国による違い
24時間経済が家庭や子どもに及ぼす悪影響は、さまざまな先進国で報告されていますが、影響が顕著な場所もあれば、比較的弱い場所もあります。
影響は米国で最も顕著なようです。一般に、米国の労働者は、家族に配慮した職場方針の恩恵をあまり受けていません。たとえば、柔軟な勤務形態や病気休暇、有給休暇などです。これは特に低賃金・低い職位の仕事で当てはまり、通常の営業時間外に働く人々に最も直接的な影響を及ぼします。
一方、オーストラリアでは、シフト勤務の悪影響が思春期の子どもの精神的健康に及ぶのは、ひとり親世帯の子どもに限られていました。
オランダでは、非標準的な勤務時間で働くことが家族のウェルビーイングに悪影響を及ぼすことはないようです。英国、オランダ、フィンランドを比較したある研究では、親の非標準的な勤務時間は、英国の子どもの社交性の低さと関連していましたが、ほかの国では関連が見られませんでした。
この違いについて考えられる説明の一つは、フィンランド政府が非標準的な勤務時間帯にも幼児教育を提供している一方、オランダでは柔軟で短縮された勤務時間が認められていることです。こうした政策により、親は勤務時間中の保育を手配できます。一方、米国と同様に、英国は典型的な新自由主義国家であり、そのような制度はありません。
24時間経済が家庭や子どもに及ぼす影響の国ごとの違いを理解することは重要です。そこで現在、3大陸8カ国の研究者が参加する、より大規模な国際比較プロジェクトを進め、各国の違いを明らかにしようとしています。
助けを求めて
過去40年間、世界各地で新自由主義が台頭し、優勢になりました。それと歩調を合わせるように、労働市場と金融市場の規制緩和、民営化、社会支出の削減が進みました。
この過程は、2008年の世界金融危機と、社会的不平等の持続的な拡大という形で頂点に達しました。どちらも、新自由主義的なグローバル化の利点と弊害をめぐる議論をさらに活発にしました。
それでも、24時間経済は今後も拡大する可能性が高いでしょう。特に、世界的なデジタル化によって、オフィスの外や通常の営業時間外に働くことがますます容易になっています。
政府が親を支援する政策を講じ、仕事と家庭の両立を可能にして、子どもが健やかに成長できるようにすることが不可欠です。家族は社会の社会的・経済的基盤であり、世界の将来の繁栄は次世代の健全な発達にかかっています。
