今週の働き方をめぐる5つのトレンドでは、職場に感情を持ち込む人が増えるなかで求められるソフトスキルを取り上げます。
徹底した透明性を職場でどのように実践すれば、弊害を防げるのかを考えます。
オフィスの今後について、経営者の新たな見解が示されています。
また、米国人が前例のないペースで退職を申し出ている理由も取り上げます。
今週は、職場に感情を持ち込む人が増えるなかで求められるソフトスキルを取り上げます。さらに、徹底した透明性の広がりや、オフィス回帰について経営幹部が本音でどう考えているかも紹介します。今週の働き方をめぐるトレンドをご覧ください。
疑いの余地はありません。パンデミックによって、人々のメンタルヘルスへの意識は大きく高まりました。その意識は職場にも広がり、企業は弱さを見せることや共感力といったソフトスキルの育成に、これまで以上に力を入れています。
今週、ほかに注目すべきことは？
長い期間、独身でいる人が増えています。職場が対応を見直す時が来ています。
リドルはこのほど、英国で最も給与の高いスーパーマーケットになりました。
フィナンシャル・タイムズとスタティスタは、欧州で最も多様性に富む企業のリストをまとめました。
今週見逃せない主要ニュースをすべて詳しくお伝えします。
#1. 職場に感情を持ち込むのが、今や大流行。
ケア・タルさんの娘が獣医療技術者の研修試験に合格できなかったとき、娘は「何かを壊すためならお金を払ってもいい」と思うほど怒りました。
全米各地に、怒りを発散するための施設がいくつもできていました。しかし、フィラデルフィアには一つもありませんでした……こうして彼女のビジネスが生まれました。パンデミックの間に事業は大きく成長し、彼女は2度も場所を移転しました。
多くの従業員にとって、メンタルヘルスは大きな関心事です。パンデミックが始まって以来、その意識はさらに高まりました。私たちの調査では、年齢や性別を問わず、回答者の32%がメンタルヘルスの悪化を報告したことが、2020年の報告書と比べて明らかになりました。
怒りを発散する施設は、感情やメンタルヘルスへの意識の高まりを示す一例にすぎません。その結果、組織は共感力や弱さを見せること、メンタルヘルスに関わるソフトスキルを育み、伸ばすための機会をますます設けています。
「これは、人はロボットではないと理解することです」と、フォーチュン500企業に共感力、リーダーシップ、コミュニケーションのスキル構築を助言するショラ・ケイ氏は『フォーチュン』誌に語りました。「人には時間が必要です。そして、自分の声に耳を傾けてもらい、理解してもらう機会が必要です」詳しくは『フォーチュン』誌をご覧ください。
#2. 徹底した透明性は、どこから行き過ぎになるのか？
従業員の給与。利益と損失。人事異動。
どの企業にも秘密があり、こうした内部事情は通常、経営幹部が話し合います。自社の内部事情を理解している人は、どれほどいるでしょうか。
透明性の欠如は、長年にわたり職場でよく聞かれる不満です。ある2013年の調査では、従業員の幸福度を最も左右する要因は、経営陣の透明性だと分かりました。透明性の高い職場で働く従業員ははるかに満足度が高く、透明性のあるリーダーのもとでは、仕事を続ける可能性も高くなります。
徹底した透明性は新しい考え方ではありません。最もよく知られた例の一つがネットフリックスです。同社では意思決定のプロセスが公開されています。同社はこの手法を「サンシャイニング」と呼んでいます。解雇する場合であっても、人々には自分の判断を公の場で説明することが求められます。
信頼の文化がある場合、徹底した透明性は企業と従業員の双方に役立ちます。しかし、実践方法を誤ると、創造性を損ない、従業員が自分の考えを共有することをためらわせるおそれもあります。詳しくはBBCをご覧ください。
#3. オフィスの未来について、経営者は本当はどう考えているのか。
人々のオフィスに対する考え方は変わりました。CEOも例外ではありません。
長年、多くのCEOは、従業員がデスクで働く様子を注意深く見守っていました。しかし、パンデミックで状況は一変しました。経営者は混雑したオフィスへのこだわりを弱め、かつては1日15時間働いていた幹部も、今では勤務時間に柔軟性があってよいと受け入れています。
とはいえ、何年もオフィスで働いてきたCEOたちは、目前に迫る変化に苦慮しています。
「立ち上がってホワイトボードに行き、自分の考えを描いて、ほかの人に見てもらえる会議が恋しいです」と、グーグルと親会社アルファベットの最高経営責任者（CEO）であるサンダー・ピチャイ氏は『ニューヨーク・タイムズ』に語りました。
従業員をオフィスに戻す「方法」「時期」「是非」をめぐって企業が苦慮するなか、経営者たちは、そもそも明確な合意などないのかもしれないと考え始めています。仕事やオフィスでの生活を再編するには、多くの要因が絡みます。詳しくは『ニューヨーク・タイムズ』をご覧ください。
#4. オフィス空間はどう変化しているのか。
パンデミックによって、企業が商業用スペースをどう使うかは大きく変わりました。
従来型のオフィスや、豪華な役員用の角部屋が当たり前だった時代は、もう過去のものです。柔軟な働き方が広がるなか、組織は代わりに共用のワークスペースを取り入れています。
会議室、カフェのようなオープン席、共同作業スペースが設けられています。座る場所が社内での地位を示すこともなくなりました。詳しくはAxiosをご覧ください。
写真：ケイリー・ハリントン（Unsplash経由）
#5. 「大量退職」は自動化をさらに加速させる。
「大量退職」はあらゆるところで起きています。米国全土で、米国人が前例のないペースで退職を申し出て、仕事を辞めています。データによると、8月には400万人を超える米国人が仕事を辞めました。
退職者の増加を受け、賃上げや労働条件の改善、さらにはボーナスの支給で対応する雇用主もいます。
一方、特に労働集約型産業の雇用主は、自動化に多額の投資をして対応しています。たとえばマクドナルドは、ドライブスルーで自動音声注文を試験導入しています。ドミノ・ピザは自動運転の配送会社と提携しました。詳しくは『フォーブス』をご覧ください。
