8時間の勤務時間のうち、平均的な従業員が実際に働くのは約3時間、より正確には2時間53分だ。
残りの時間について、英国のオフィスワーカー1,989人を対象にした2016年の調査によると、人々はニュースを読んだり、ソーシャルメディアを閲覧したり、食事をしたり、仕事と関係のない話題で交流したり、喫煙休憩を取ったり、新しい仕事を探したりして過ごしている（おそらく、別の職場でも同じ習慣を続けるためだろう）。
長時間労働では人の能力を十分に引き出せないことは、以前から研究で明らかになっている。人が集中できるのは一度に約20分ほどだとする研究もある。ある研究では、人々は目の前の仕事に集中し続けるのが難しく、その時間は10秒にも満たなかった。
仕事心理学の専門家、K・アンダース・エリクソン氏によると、一日の終わりに近づくと、仕事の成果は頭打ちになり、さらには低下し始める。
「人が最大限に集中できる時間を大幅に超えて働かせると、悪い習慣が身についてしまう可能性が非常に高い」と、エリクソン氏はBusiness Insiderに語った（2016年）。
エリクソン氏は、専門性を高める方法についての第一人者だ。彼は世界で最も成功した人々を研究し、彼らがそこまで高みに到達できた要因を突き止めることを生涯の仕事としてきた。
「練習すれば上達する」という格言は、意図的練習と呼ばれる特定の練習に取り組む場合に限って、実際に当てはまることが分かった。エリクソン氏の研究によれば、専門家は何時間も何時間も技を磨き続けるわけではない。上達を意識して一度に数時間取り組み、その後はやめる。
40時間から32時間へ
意図的練習が効果を発揮する理由を説明する同じ心理原則は、報告書の作成や表計算シートの作成といった日常業務にも当てはまる。どちらの場合も、脳が本質的で創造的な思考に使える認知資源には限りがある。
生産性の限界を超えて働かされた人は、悪い習慣を身につけ、それがより生産的な時間にも持ち込まれるおそれがあると、エリクソン氏は述べた。午後に何時間もFacebookを閲覧していると、従業員は翌朝、またそのソーシャルネットワークにログインしてもあまり気にならなくなるかもしれない。
企業の間では、勤務日を短くするよりも、週の労働日数を減らす選択が広がっている。週5日、1日8時間働く代わりに、週4日、1日8時間働く形に切り替えた企業も多い。
テクノロジー教育企業TreehouseのCEO、ライアン・カーソン氏は、2006年に週32時間勤務を導入して以来、従業員の幸福度と生産性が高まるのを目の当たりにしてきた。カーソン氏のリーダーシップ哲学の根幹には、週40時間働かせることはほとんど非人道的だという考えがあると、同氏はThe Atlanticに語った（2015年）。
「家族と過ごす時間を増やすことでも、遊ぶ時間を増やすことでも、労働時間を減らすことでもありません。生活全体をよりバランスの取れたものにすることです」と同氏は語った。「私たちは、人々を大切にするのが正しいことだと考え、驚くほど手厚く従業員を大切にしています。」
研究によると、より賢明な変更は、週5日、1日6時間の勤務にすることかもしれない。
スウェーデンでは、政府の調査で、2015年1月から2017年1月にかけて、ヨーテボリの高齢者施設で働く従業員約80人が、まさにその勤務形態に選ばれた。調査終了時、参加者は以前より幸福で、ストレスが減り、仕事をより楽しめるようになったと答えた。唯一の難点は、人手不足のため高齢者施設がより多くの人を雇用せざるを得なくなり、コストが増加したことだった。
生産性をめぐる継続中の実験
Amazonは、勤務日と週の労働日数の両方を短縮する実験を進めている。2016年9月、小売大手の同社は、数十人の従業員が月曜から木曜まで午前10時から午後2時まで働く週30時間勤務の実験を開始した。参加者の給与は通常の75％だが、福利厚生はすべて維持される。
同社は、この変更が人々の生産性や生活の質にどのような影響を与えたか、まだデータを公表していない。しかし、世界各地のオフィスワーカー全般については、心理学者によると、この変更によって人々はよりすっきりとした気分になり、ストレスも減る可能性が高い。
Amazonの発表直後、ウィスコンシン公共ラジオの取材に応じたアンダース・エリクソン氏は、この変更によって長期的には人々の生産性が高まる可能性があると述べた。
「従業員の労働時間を現在の50％または75％に抑えれば、雇用主は実際には従業員からより多くの成果を得られるかもしれません」と同氏は語った。
