パンデミックを受けてリモートワークは大きく増加したが、その実態と影響に関するデータは依然として比較的少ない。
研究者らは、パンデミック中に日本の在宅勤務者を対象に実施された最近の2つの調査を比較する。
調査結果によると、在宅勤務者の平均生産性は向上したものの、通常の職場で働く場合より依然として低い。
研究者らは、将来的に在宅勤務（WFH）が従業員に好まれる働き方になる可能性がある一方、日本の雇用主を対象とした最近の調査では、多くが在宅勤務を取りやめる予定だと警告している。
COVID-19パンデミックの発生以降、在宅勤務（WFH）をする労働者の数は急速に増加している。WFHに関する研究も同様に急増した。現在では、労働者がWFHを行うために必要な条件だけでなく、実際にどのような労働者がWFHをしているかも分かってきた。一般に、スキルと賃金が高い大企業のホワイトカラー従業員ほどWFHをする傾向があることが調査で示されており、WFHの拡大は労働市場の不平等を拡大させる傾向にある。しかし、WFHの生産性はまだ十分に解明されていない。
COVID-19パンデミック中のWFHの生産性に関する研究
現在、企業の経営者や政策実務者は、COVID-19パンデミックの終息後もWFHが新たな働き方として続くかどうかに関心を寄せている。WFHが定着するかどうかを左右する重要な要素は生産性だが、WFHの生産性に関する定量的な証拠は依然として限られている。労働者への調査に基づく研究には、Etheridge et al. (2020)、Barrero et al. (2021)、そして筆者の研究（Morikawa 2020）などがある。1 多種多様な業務を担うホワイトカラー労働者の生産性を測定するのは極めて難しいため、これらの研究はいずれも、WFHの生産性に関する労働者自身の評価に依拠している。
Etheridge et al. (2020) によると、英国でWFHを導入した労働者が報告した平均生産性は、パンデミック前とほとんど変わらなかった。米国では、Barrero et al. (2021) が、WFHを導入した回答者の大半は、事業所で働く場合と比べてWFHの生産性が同等か、それ以上だと報告していることを示した。筆者の研究（Morikawa 2020）は、2020年に日本の労働者を対象に行った調査に基づくもので、WFHの平均生産性は通常の職場で働く場合の約60～70%であり、COVID-19パンデミックの拡大後に初めてWFHを余儀なくされた従業員ではさらに低かったことを記録している。要するに、COVID-19パンデミック下のWFHの生産性に関する研究はまだ限られており、結論はほど遠い。
COVID-19パンデミック中のWFHの生産性の推移を探るため、筆者は2020年の研究を発展させた。パンデミックの1年間におけるWFHの普及率、頻度、生産性の変化を調べ、パンデミック後のWFHの将来について論じるため、2021年に追跡調査を実施した（Morikawa 2021）。
WFHの普及率と頻度
2021年の調査では、日本の労働者にWFHの導入状況と頻度を尋ねた。回答によると、WFHを実施していた労働者は21.5%で、前年の32.2%から減少した。継続して回答したパネル回答者に限ると、減少幅はさらに大きく、37.1%から21.1%へと低下した。2020年と2021年の両方の調査に回答した従業員のうち、41.7%がWFHをやめており、無視できない数の労働者が通常の職場で働く形に戻ったことを示している。特に、WFHの生産性が低い人ほど、WFHをやめる確率が高かった。
一方、WFH日数の平均割合（週の労働日数に占めるWFH日数の割合）は、過去1年間でほぼ変わっていない。2020年調査では55.7%、2021年調査では56.6%だった。両方の調査に回答し、WFHを継続した人だけを対象としたサブサンプルでも、WFHの平均頻度はほぼ変わらなかった（2020年55.9%、2021年54.3%）。広範マージン（導入状況）の変化は比較的大きい一方、集約マージン（頻度）の変化はごくわずかだった。
WFHの生産性の推移
調査では、対象者に通常の職場で働く場合の生産性を100として、WFHの生産性を自己評価してもらった。2020年と2021年のWFHの生産性分布を図1に示す。図からは、（1）分布全体がわずかに右へ移動し、（2）分布の下端が大幅に縮小したことが分かる。WFHの平均生産性は、2020年の61から2021年には78へと向上した（通常の職場で働く場合の生産性を100とする）。パネル回答者のサブサンプルでも同様の傾向が見られ、平均生産性は61から77に向上した。
図1 WFHの生産性分布の変化
WFHを継続していた人のWFHの生産性は、2020年の70から2021年には78に向上した。この8ポイントの上昇は、例えば、学習効果や自宅のWFH環境への投資によるものだ。2020年調査における、WFHをやめた人のWFHの平均生産性は49で、継続した人（70）を大きく下回っていた。この選別メカニズムが、WFHの平均生産性を9ポイント押し上げた。つまり、（1）WFHの生産性が低い従業員がWFHをやめたことによる「選別効果」と、（2）「学習効果」を通じたWFHの生産性の向上が、平均生産性の改善にほぼ等しく寄与した。
COVID-19パンデミック後のWFH
2020年と2021年の両調査では、テレワーカーにパンデミック後もWFHを続ける意向があるか尋ねた。COVID-19パンデミックが収束した後も、現在と同じ頻度でWFHを実施したいと答えたWFH労働者の割合は、2020年調査の38.1%から2021年調査では62.6%へと大幅に上昇した（図2）。WFHを継続した人だけを対象としたサブサンプルでも、その割合は56.2%から68.2%に上昇した。
図2 COVID-19パンデミック後のWFH
この変化の背景には、（1）WFHの生産性向上、（2）WFHの快適性としての価値への認識の高まりがあると考えられる。2020年に頻繁なWFHを続ける意向を示したことと、2021年に実際にWFHを実施したこととの間には強い正の相関があった。この結果は、パンデミック収束後もWFHが好ましい働き方になる可能性を示唆している。前述のように、平均するとWFHの生産性は依然として通常の職場で働く場合より低い。これは、テレワーカーにとってWFHの快適性としての価値が高いことを意味する。
しかし、2021年後半に日本企業を対象に行われた調査によると、パンデミック終息後にWFHを取りやめ、従来の働き方に戻る予定の企業が大半を占める（Morikawa 2022b）。この対照的な結果は、企業の意向とWFH労働者の希望との間に大きな隔たりがあることを示している。生産性と賃金の均衡、および補償賃金格差の観点からは、WFH労働者の相対賃金が低下する可能性がある。しかし、WFHを行う個々の労働者の生産性を正確に把握するのは難しいため、パンデミック後にWFHをめぐって労働者と経営側の対立が生じる可能性がある。
