私は仕事でも私生活でも、日々、未来の働き方について考えています。4歳から14歳までの4人の子どもを持つ父親として、また世界の一市民として、私たちの未来を大切に思っています。
フリーランス向けウェブサイトUpworkのCEOとして、私は業界内で起きている大きな変化だけでなく、その変化の速さも身をもって目の当たりにしています。世界経済フォーラムでは、私は次の共同議長を務めています。「仕事、ジェンダー、教育の未来に関する評議会」そこで私たちは、人工知能が仕事の未来に及ぼす影響と、変化への対応を支援する責任について、熱心に議論しています。労働力が進化するなかで、より生産的で公平な未来を実現するため、私たちは産業時代の古い習慣からついに脱却しなければならないと考えています。
未来の働き方に関する予測
2017年の経験と、私が読んだ示唆に富む本の両方を踏まえ、未来の働き方について4つの予測を述べます。
1. AIとロボット工学は大量失業ではなく、より多くの仕事を生み出す—イノベーションを責任ある形で導く限り
人工知能が台頭して人類を支配するのかどうかは、議論が高まっているテーマです。テクノロジー業界のリーダー、イーロン・マスクは、AIは人類にとって「最大の存亡の脅威」だと主張しています。しかし、機械が人間に取って代わる物語は、サイエンスフィクションに数多く登場します。歴史やデータは、そうした見方を裏付けていません。
、今年初めに私が議論したように、AIが未来に及ぼす影響は、雇用の終焉を意味するものではありません。そもそも機械が自らを生み出すわけではありません。むしろ、イノベーションを責任ある形で導くのは私たち次第です。それは新たな機会の窓を開くことであり、閉ざすことではありません。
イーロン・マスクは、「機械の台頭」への恐怖を抱いた最初の人物ではありません。私たちより前のどの世代も、大規模な技術変化を恐れてきました。結局のところ、自動化はより多くの仕事を生み出してきました。減らしたのではありません。近い将来にこの傾向が変わるとは思えません。とはいえ、一部の仕事がなくなるのは事実で、どの仕事がそうなるかを結論づけるのは簡単です。しかし、30年後にどのような仕事の需要があるかを知るのは、はるかに難しいことです。
したがって、将来不足するのは仕事ではなく、その仕事を担うためのスキルだと予測します。2018年、私たちはついに、人間対機械ではなく、人間と機械が協力して世界の問題を解決するのだと認識しなければなりません。次に何をするかを最終的に決めるのは人間です。
2. 優秀な人材をめぐり、都市同士が競い合う
10月、Amazonが計画を発表したのは、2つ目の本社の建設に50億ドル超を投資するというもので、同社には各都市から200件を超える提案が寄せられました。米国各地の大都市は、AmazonのCEO、ジェフ・ベゾスの注目を集めようとあらゆる手を尽くしました。段ボール箱でAmazon本社の仮設模型を作り、Amazonで無作為に選んだ商品を1,000点購入してそれぞれに星5つのレビューを書き、エンパイア・ステート・ビルなどの名所を「Amazonオレンジ」にライトアップしました。いくつか例を挙げるだけでも、こうした取り組みがありました。
しかし、こうした熱狂に加わらなかった都市が、カリフォルニア州サンノゼです。先見性のあるサム・リッカルド市長は、減税措置ではなく人材を売り込みました。ウォール・ストリート・ジャーナルへの寄稿記事「なぜ私はAmazon本社の誘致に名乗りを上げないのか」で、リッカルド市長は「Amazonのような大企業が求めるのは、テクノロジー人材がいる場所だ」と説明しました。私もそう考えます。Amazonのような企業の新たな本社を都市に誘致しても、持続不可能な循環を続かせるだけでしょう。
未来の人材獲得競争は、もはや企業間ではなく、都市間で繰り広げられます。テクノロジーによって社会が場所の制約から解放され、リモートワークが当たり前になるにつれ、人々は、職場に最も近い都市ではなく、自分で選んだ都市に暮らすようになります。選ばれる都市には、テクノロジーに親和的な環境のなかで、魅力的な住まいの選択肢を提供する独自の「雰囲気」があるでしょう。
3. 2027年までに米国の労働力の過半数がフリーランスとして働く
現在、5,700万人を超える労働者、つまり米国の労働力の約36%がフリーランスとして働いています。『Freelancing in America: 2017』に記載された現在の労働力の成長率に基づけば、2027年までに米国の労働力の過半数がフリーランスとして働くでしょう。最も若い世代がその先頭に立っており、ミレニアル世代ではすでにほぼ半数がフリーランスとして働いています。
同時に、人材不足を補おうとする企業が、フリーランス人材を大規模に活用するようになるでしょう。実際、オックスフォード・インターネット研究所の報告書によると、大企業による人材プラットフォームの利用は2017年に26%増加しました。ファイザーやサムスンなどは、オンラインでフリーランスを探す新たな企業群の一角を占めています。
4. 教育が縦割りを脱する
私たちの教育制度は機能不全に陥っています。次世代への教育は、今日求められるスキルや仕事に十分備えられるものではなくなっています。若い頃に数学、科学、芸術を別々の学問として学び、その後、今日の経済における現実の問題を解決するために働くという考え方には、筋が通りません。明日の仕事に向けて学生を準備させるには、教育の縦割りを解消する必要があります。
未来の教育は、21世紀の労働力のニーズに合わせ、より柔軟になると私は期待しています。多くのテクノロジーの専門家が提供するプロジェクト型の学校が次々に登場しています。例として、サンフランシスコのホルバートン（シルヴァン・カラシュとジュリアン・バルビエが設立）、元Google幹部セップ・カムバーが設立したボストンのワイルドフラワー・スクール、バブル・ハビブとダグ・シャクテルが設立したニューヨークのポートフォリオがあります。これらの学校は、未来の教育の姿を示しています。人材の育成と活用のあり方を見直し、スキルが急速に進化する時代に合わせたペースで、生涯学び続ける力を学生に身につけさせるのです。
