新たな研究により、過去15年間に若い米国人男性の労働時間が大幅に減少した意外な原因として、ビデオゲームが挙げられた。
若い男性の就業率は、約20年にわたり着実かつ大幅に低下してきた。2016年時点で、21～30歳の男性の15％は就業もフルタイムの教育も受けておらず、2000年の8％のほぼ2倍に達した。この年齢層の男性の総労働時間は、2000年から2015年にかけて12％減少し、年長の男性労働者の減少幅を上回った。
プリンストン大学とシカゴ大学の教員を含む研究チームは、新たに主張している。「ゲームや娯楽目的のコンピューティングにおける革新」が、たとえば技能の低い労働者への需要低下ではなく、若年男性と年長男性の就業率の差の最大79％を説明するという。
外から見ると、対象となった若い男性たちの生活は厳しいものに思えるかもしれない。研究者らによると、現在、働いていない若い男性の67％が親または近親者と暮らしている。2000年の同じ集団では46％であり、多くが長期的な生活を家族に支えてもらっていることがうかがえる。彼らがコンピューターを使う時間は年間平均520時間で、その60％をゲームに費やしている。
しかし論文は、生活環境が悪化したにもかかわらず、こうした男性たちが全体として幸福感の高まりを報告したという調査データも引用している。これは、ゲームの進歩によって、想像上の世界が現実の世界より楽しくなっていることを示唆する。仕事を諦めることに満足感を覚えるという点は、米国経済の健全性を懸念する人々にとって、この論文で最も不気味な発見かもしれない。
2000年以降の労働力人口全体の参加率の低下は、説明されている。連邦準備制度の研究者らはこれを「戦後の経験において、ほぼ前例がない」と評した。失業率は低下し、非常に健全な4.3％となったが、この数値に含まれるのは積極的に求職している人だけだ。労働力参加率の低迷は、機会の縮小と低賃金が長く尾を引く、2008年の大不況の影響が続いているためだと、しばしば説明されてきた。
しかし新たな研究は、一部の人々における恒久的なライフスタイルの変化も反映している可能性を示している。労働力参加率の低下は経済にとって深刻な逆風であり、ビデオゲームが最終的に米国の成長を恒久的に押し下げる可能性がある。とりわけ、仮想現実の登場により、現実から永久に逃避することがさらに魅力的になっている。
