大いなる…人材の再配置、再発明、再評価?労働者が退職して異なる業界に移る3つの理由

A worker walking with two work bags. Globally, 40% of workers say they plan to leave their job in the next 3-6 months.
Globally, 40% of workers say they plan to leave their job in the next 3-6 months.Image: Unsplash/Romain V
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  • マッキンゼーによると、過去2年間に仕事を辞めた労働者のうち、同じ業界に戻ったのはおよそ3分の1にすぎない。

  • 同社は、従来型の雇用を離れる不満を抱えた労働者を、転職組、再発明組、再評価組の3つに分類している。

  • こうした労働者は、ギグワーク、パートタイム、自営業、起業、在宅での介護など、さまざまな選択をしている。

記録的な数の人々が仕事を辞めている。なぜだろうか。業界を変え、新しいことに挑戦し、休む時間を取っているからだ。

経営コンサルティング会社マッキンゼーによると、こうした動きは従来の働き方を根本から変えつつある。

新たな分析「『大離職時代が採用を難しくしている』」で、同社は従来型の雇用を辞める不満を抱えた労働者を、大きく3つのグループ、すなわち転職組、再発明組、再評価組に分類している。

転職組は異なる業界へ移る。再発明組は自ら事業を始めたり、臨時雇用、ギグワーク、パートタイムなど従来型ではない働き方を試したりする。再評価組は、子どもや高齢者の世話を含む生活上の要請から仕事を辞める。

マッキンゼーの主な指摘を紹介する。

世界の労働者が退職を望んでいる

世界の労働者の40%が、今後3~6カ月以内に仕事を辞める予定だと答えている。ただし、一部の市場では不満がはるかに強い。

インドでは、労働者の66%が近いうちに仕事を辞めると見込んでいる。これはオーストラリア、カナダ、米国、英国の水準を大きく上回るとマッキンゼーは指摘する。調査対象市場のなかで、シンガポールは仕事への不満が2番目に高く、49%に達している。

インドとシンガポールでは、他の主要市場に比べて転職の可能性が高い労働者の割合が高い。Image: マッキンゼー・アンド・カンパニー。

マッキンゼーによると、この6カ国の労働者は「より高収入で、より満足できる仕事、あるいはその両方を一貫して強く望んでいる」。また、どこか別の場所でより良い仕事が見つかると考えている。

一方、休息が必要だと感じ、仕事だけでなく労働市場から完全に離れる人もいる。それでも、望めば別の仕事を見つけられると自信を持っている。

退職率が最も高い仕事

過去2年間に仕事を辞めた労働者のうち、同じ業界に戻ったのはおよそ3分の1にすぎない。雇用主は、空いた職を「辞めた人と似た労働者」で埋められると、もはや想定できないとマッキンゼーは述べている。

労働者は業界を変え、労働市場を離れ、または元の業界に戻らない選択をしている。Image: マッキンゼー・アンド・カンパニー

金融・保険業では、労働者の65%が業界を変えたか、労働市場を離れた。公共・社会サービスでは離職率がさらに高く、72%に達している。

旅行、小売、医療・ヘルスケアでは、仕事を辞めた労働者の18%が同じ業界に戻らず、労働市場から完全に離れた。これらの分野はパンデミックの打撃を大きく受けており、回復には「しばらく時間がかかる」可能性があるとマッキンゼーは示唆する。

データサイエンスやコンピュータープログラミングなど、需要の高いスキルを持つ労働者は、業界を移りやすいとマッキンゼーは付け加える。リモートワークによって、国を移らずに海外企業に採用されることも可能になった。また、転職を繰り返すことや履歴書に空白期間があることも、最近では以前ほど問題視されない。

別の業界へ移る人が増えている業界もある。Image: マッキンゼー・アンド・カンパニー。

「従来型でない」労働者は採用が難しい

マッキンゼーはまた、十分な給与や福利厚生だけでは満足しない「従来型でない」3つの人物像を定義している。

こうした自力で道を切り開く人々は一般に25~45歳で、自営業者からギグワーカーやパートタイム労働者、従来型でない職種にフルタイムで就く人まで幅広い。

ストレス、質の悪い管理職、裁量のなさなどが、自分の道を選ぶ理由になっている。「このグループが何より求めるのは柔軟性だ」とマッキンゼーは述べる。やりがいのある仕事と報酬も重要だ。

マッキンゼーが挙げるもう一つのグループは「理想主義者」だ。同社によると、18~24歳で扶養家族や住宅ローンがない人が多い。学生やパートタイム労働者も多い。優先事項のなかで給与の順位はかなり低く、代わりに柔軟性、キャリアアップ、やりがいのある仕事、支えてくれる人々を重視する。

一方、「介護・養育者」は在宅しており、子どもや親、自分自身の世話をするうえで十分な柔軟性がなかったため、従来型の雇用を辞めた人々だとマッキンゼーは述べる。一般に18~44歳で、男性より女性が多い。適切な給与と柔軟性に加え、職場復帰を検討するには、労働者の健康とウェルビーイングが支えられていると実感できる必要がある。

従来型でない仕事では、給与や福利厚生だけでは不十分。Image: マッキンゼー・アンド・カンパニー。

社会的に重要な仕事への投資

教育、医療・ヘルスケア、介護にわたる社会的に重要な仕事への投資の必要性は、5月にダボスで開催された世界経済フォーラムの2022年年次総会の主要テーマだった。

米国経済を基にしたモデル分析で、フォーラムは、教育、パーソナルケア、医療・ヘルスケア分野に新たな雇用を生み出すために1.3兆ドルを投資すれば、生産性向上によって3.1兆ドルのリターンが得られると試算した。

白書で示された調査結果は『明日の仕事:経済回復における社会的な仕事の三重のリターン』、社会分野で1,000万人、その他の分野で約100万人の新たな雇用が生まれると示唆している。

ダボスで開催された「仕事、雇用、スキルの未来」に関する13のセッションでは、より柔軟なハイブリッド型の職場環境をつくる方法や、流動性が高まる雇用市場で労働者の健康と幸福を向上させる方法なども議論された。

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