求人サイトIndeedによると、オンライン求人掲載数はパンデミック前の水準を上回って増加しており、米国ではパンデミック前と比べて50％超の伸びを示している。
米国では土木工学やITの仕事への関心が急上昇している一方、食品の調理や介護など、緊急に人手が必要な仕事に就きたい人は少ない。
関心の高さは、時給や仕事をリモートでできるかどうかと強く関連していた。
世界的に見ると、在宅勤務に適した職種は対面の仕事より賃金が高く、低所得の経済圏ではそうした職種の割合が低い。
パンデミックによって、どのような仕事に就きたいかという私たちの優先順位は変わったのだろうか。求人サイトIndeedによると、答えはイエスだ。
パンデミック開始以降の米国の求人掲載を分析した結果からは、土木工学やITなどの分野に対する求職者の関心が急上昇したことが分かる。両分野では、昨年2月1日と比べ、2021年10月初旬までに求人検索数が約60％増加した。同じ期間に、メディア・コミュニケーションとソフトウェア開発の求人検索数も48％超増加した。
これに対し、パンデミック前と比べて、保育の求人検索数は15％、食品の調理・サービス職は18％減少した。パーソナルケアと在宅医療の職種では検索数が3分の1減り、荷役・商品補充の仕事はさらに落ち込み、40％減を記録した。
一方、荷役・商品補充の仕事の求人掲載数は2倍を超えた。2021年2月と比べて、全分野で最大の増加となった。倉庫業界だけが困難に直面しているわけではない。人気の低い分野の多くが、パンデミック後も人員の確保に苦労している。
この傾向の背景には、求人掲載数の力強い回復がある。Indeedの2021年2月1日時点の基準値と比べ、同社は主要市場である米国、英国、ドイツ、フランス、カナダ、オーストラリアのすべてで、求人件数が大幅に増加したと報告している。Indeedの求人広告に表れる求人状況は、パンデミック前の水準からオーストラリアで最大81％、米国で50％超増加しており、米国では全分野の求人掲載数が2月1日の基準値を上回った。
賃金とリモート勤務が求職者の関心を左右
Indeedの分析によると、米国では求職者の関心と、求人広告に記載された時給、および仕事をリモートでできるかどうかとの間に、正の有意な関連が見られた。同求人サイトのエコノミスト、アン・エリザベス・コンケル氏が指摘するように、求職者はより頻繁に、賃金が高く、リモート勤務が可能である見込みの高い仕事を探している。
その一因として、土木工学やITなどの職業分野は、キャリアチェンジを目指す人を受け入れることで知られており、以前の資格がない求職者向けに再訓練コースを提供していることが考えられる。パンデミック以降、接客業や旅行業界で働いていた人々がIT分野へ転向する傾向は、広く知られている。
荷役・商品補充、パーソナルケア・在宅医療、保育の仕事に共通する点は何だろうか。いずれも賃金が比較的低く、リモート勤務に適さない。そして、いずれも平均を上回る水準で人員を求めていることが示されている。
しかし、製造業、物流業、飲食店などの雇用主が、求職者の在宅勤務の希望に応えるためにどこまで対応できるかには、おのずと限界がある。
全米経済研究所（NBER）の分析によると、米国の仕事のうち、現実的に在宅でできるのはわずか37％だ。
どうしても対面で行う必要がある分野では、賃金やその他のインセンティブを引き上げることが、応募者を増やす唯一の手段だと、Indeedのコンケル氏は述べる。それでも一時的な解決策にすぎないかもしれない。NBERの研究によると、在宅勤務に適した職種は通常、対面の仕事より高い賃金を得ている。リモートでできる仕事は全体の37％だが、米国の賃金総額の46％を占める。
世界的な課題
これらの調査結果は、さらに広範な影響も示している。NBERは、所得水準と在宅勤務が可能な仕事の割合との正の関係は、国際的にも当てはまると示唆している。
ただし、低所得の経済圏では、在宅でできる仕事の割合が低いという点には留意が必要だ。例えば、メキシコとトルコでは在宅でできる仕事は4分の1未満だが、スウェーデンと英国では40％を超える。
この調査結果は、国際労働機関（ILO）が懸念する、予測される雇用の伸びだけでは、パンデミックによって生じた格差を埋めるには不十分だという見方とも一致しており、低所得国が最も深刻な影響を受ける可能性が高い。
一連の研究は、景気回復が進むなかでも、雇用が世界的な課題であり続けることを示している。世界経済フォーラムの新しい働き方の基準に向けたパートナーシップは、健全で、強靱かつ公平な働き方の未来を築くことで、この課題に取り組む業界横断型の取り組みだ。その目標は、世界規模で、対面、ハイブリッド、バーチャルの働き方における、より人間中心の労働基準を推進することにある。
