今後20年間で、私たちの仕事生活は全面的な変革を遂げるだろう。これからの20年を展望する前に、現在、そしてかつては逆説的と考えられていたことを手短に見てみよう。
私たちはすでに、ロボットが数多く存在し、仕事も豊富にある時代を生きている。
職場で稼働するロボットの数が過去最高水準に達している一方、先月発表された報告書によると、2018年の世界の失業率は5.2％に低下し、38年間で最低となった点にも注目したい。
つまり、ハイテクと高い雇用水準は両立しないとは限らない。今日、私たちはその証拠を目の当たりにしている。
雇用とテクノロジーがこうして同時に進展していることを踏まえれば、今後20年間で仕事がより得やすく、柔軟で、人々をより解放するものになると期待できる理由があると私は考える。
世界経済フォーラム向けに以前取り上げた、私が予測する重要な変化を5つ紹介しよう。
• AIとロボット工学は、最終的に仕事を減らすのではなく、増やす。今日と同じように。
• 仕事が不足するのではない。ただし、適切な対策を講じなければ、その仕事を担う熟練人材が不足する。
• リモートワークが標準になるにつれ、都市は将来の人材獲得競争に参入する。仕事を場所から切り離すことで、人々は望む場所に住む地理的な自由を新たに得る。都市や大都市圏は、この新たな移動型労働力を引きつけようと競い合うだろう。
「Freelancing in America 2017」で示された労働力の成長率に基づくと、2027年までに労働力の過半数がフリーランスとして働くようになる。
• 技術の変化は今後も加速するため、生涯を通じて新しいスキルを学び続ける必要がある。
最も建設的な議論は、変化が起きるかどうかではなく、最善かつ最も包摂的な成果を実現するために何をすべきかである。
仕事の未来をより良いものへ導くための提言をいくつか紹介しよう。
解決策その1：教育を見直す
技術の急速な進歩により、絶えず進化する機械を操作する人々は、新しいスキルをすばやく習得する必要がある。現在の教育制度は変化への対応が遅く、この新しい世界に十分機能していない。
生涯学習のための教育制度と、それを促す文化を築く必要がある。制度の再構築は、無償かつ義務制であるべき就学前教育から始め、働く人が職業人生を通じて同様に教育を受けやすい状態を保つべきだ。
将来の労働力にとって重要なのは、大学の肩書ではなくスキルだ。そのため、大学教育を手頃な費用で受けられるようにすると同時に、高等教育が費用に見合う価値を保っているかを確かめる必要がある。あるいは制度全体を見直し、より先進的なスキル訓練の方法を活用すべきだ。スキル習得を重視する職業訓練プログラムや、徒弟制度などスキルの段階を上る他の方法を、広く利用でき、費用も手頃なものにする必要がある。
さらに、教育制度は、機械が（まだ）得意としていないスキルを人々に身につけさせる必要がある。起業家精神、チームワーク、好奇心、適応力といったメタスキルがそれに当たる。
政府があらゆるレベルで変化する労働力に適応するのと同様に、企業も負担の一端を担わなければならない。また政府と同じく、企業は現在の従業員と将来必要となる人材の双方に投資する必要がある。そのためには、求人に応じる新たな労働者の訓練により多くの資源を投入し、現従業員のスキル向上にもさらに投資すべきだ。税制によって、企業にこうした行動を促すことができる。例えば、元従業員が失業したり、より低賃金の仕事に就いたりした企業に政府が課税する方法がある。いずれも、企業が労働力への投資を十分に行わなかった兆候だからだ。こうした政策は、労働力全体にプラスの成果をもたらすはずである。労働者の供給が求人に適応し、企業は目標達成に必要な人材を得て、労働力の着実な拡大によって政府の税収基盤も拡大する。
解決策その2：労働者保護をセーフティーネットからトランポリンへ
税制、医療、失業保険、年金の各制度はすべて産業時代に作られたものであり、大幅な改革ができなければ、将来は誰の役にも立たない。
何十年もの間、この制度は労働者の大多数の雇用形態に適合していた。しかし雇用形態は変わり、その変化は急速に進んでいる。新たな世界経済フォーラムの白書によると、すべての関係者は「福利厚生と保護をフルタイム雇用の地位から切り離し、生産活動に従事する労働力全体により公平に分配することを検討すべきだ」。
福利厚生の提供におけるイノベーションや技術の進歩も、この移行を後押しできる。将来のセーフティーネットを機能させるには、福利厚生の提供にテクノロジーを取り入れるべきだ。例えば、教育テクノロジーはスキル訓練を低コストで提供する方法となる。また、制度の設計には関係者が参加しなければならない。訓練を受ける市民だけでなく、再訓練やスキル向上を通じて、将来の人材で目標を達成しようとする企業、労働組合、その他の団体も含まれる。
福利厚生の提供方法を変える政策案は、すでに数多く試されている。例えばデンマークのモデル「フレキシキュリティ」は、失業保障や多額の補助を受けられるスキル訓練など、政府による給付を提供する。「ポータブル・ベネフィット」やユニバーサル・ベーシックインカム（UBI）なども、その有用性を引き続き検討する価値がある。この分野のイノベーションをさらに推進し、今日と明日の労働力のニーズを尊重しながら、こうした案を試せるサンドボックスを設けるため政府と協力すべきだ。
解決策その3：人々により大きな自由と柔軟性を
政府と企業が協力し、包摂性を高めることで、人々の暮らしをより楽にできる。リモートワーク、柔軟な勤務時間、プラットフォームの力を活用することから始められる。
新たに親になった人、ひとり親、障害のある人の一部、そして社会の多くの人々にとって、オフィスで働くことは不可能、あるいは現実的でない場合が多い。しかし、自宅で働いたり、自分で勤務時間を決めたりできれば、多くの人が収入を得られるだろう。すでにそうしている人も大勢いる。
世界経済フォーラムによると、「現在、米国とEU-15の生産年齢人口のおよそ20～30％が独立した働き方に従事しており、大半の新興市場ではその割合がさらに高い」。
私の会社Upworkのようなプラットフォームは、買い手と売り手がより速く、より良い方法でつながれるようにし、この傾向を後押ししている。私たちのサイトをはじめ、数多くのサイトを通じて、世界中の何百万人もの人々に、望む暮らしを送るための収入と柔軟性を得る新たな機会がすでに生まれている。だからこそ、政府への今日のメッセージは「まず、害をなさないこと」だ。さらに重要なのは、将来を見据え、フリーランスを含む独立した働き方を妨げない政策を政府が促進すれば、それ以外の方法では働けない人々にも仕事の機会を広げられることだ。世界的なコンサルティング会社マッキンゼーは、次のように推計している。「2025年までに世界のGDPを2.7兆ドル押し上げ、世界の労働市場に根強く残る多くの問題を緩和し始める可能性がある」。
リモートワークや柔軟な勤務時間を促進すれば、女性の労働参加が進み、一部の経済学者によれば、ジェンダー不平等の緩和にもつながる可能性がある。
大手企業の事例は、この考えを実証する重要な手がかりとなる。1990年代半ば、コンサルティング会社アーンスト・アンド・ヤング（EY）は、女性従業員の離職率が男性従業員より10～15パーセントポイント高いことに気づき、「柔軟な働き方への取り組み」を積極的に推進し始めた。
それから27年後、ある報告書によると、「公式な柔軟勤務制度、勤務時間の短縮やパートタイム勤務、日々の非公式な柔軟性など、さまざまな取り組みにより……EYは男女を同じ割合で定着させている。また、女性パートナーを増やすという当初の目標も達成し、毎年、新たにパートナーに昇進する人の約30％を女性が占めている」。
地域社会も、より多くの仮想ワークスペースや仕事を進めるためのツールを整えることで、独立した働き方を促進できる。これにより新たな地域へ機会が広がり、分散型の職場が小規模なレベルでも根づくにつれて、町に新たな資金が次々と流れ込むだろう。
過去3回の産業革命は、グローバル化を段階的に進展させてきた。世界経済にとって概してプラスだった一方で、その移行はしばしば大きな不安を招き、長期的に取り残される人々も生んだ。近年の脱工業化の波を経て、西側諸国では中間層が縮小している。今、第4次産業革命（4IR）がグローバル化4.0を可能にしている。そのプラスの効果は過去の段階と同等、あるいはそれ以上になる可能性が高いが、この革命がすべての人にとって可能な限り包摂的な成長を生み出すようにしなければならない。世界市民として、また個々の関係者として、その道筋を築く責任は私たち一人ひとりにある。人々が必要とする仕事の未来と、そこで力を発揮するための訓練や支援を実現する道筋だ。
