今年1月、アメリカン・エンタープライズ研究所（AEI）のエコノミスト、ニコラス・エバースタットは、興味深い講演を行い、著書『仕事のない男性たち：アメリカの見えない危機』について語った。講演でエバースタットは、働き盛りの男性の雇用が減少している主な原因は、仕事への関心の低下だと主張した。「男性の仕事がこのように崩壊したのは、男性による仕事からの逃避が原因だ」と述べ、「男性が仕事から逃げているのだ」と語った。
雇用の減少は経済的な需要不足ではなく、主として働く意欲の欠如によるものだと示すため、エバースタットは働き盛りの男性の労働参加率の低下を挙げている。労働参加率は、公式の失業率に含まれる人々、つまり仕事がなく、過去4週間に求職活動をした人々を含む点で、雇用率とは異なる。ここでの論理は、働いていない男性が働きたいのであれば、仕事を探しに出ているはずであり、したがって労働力人口に含まれ続けるというものだ。
全体像ではない
しかし、機会さえ与えられれば喜んで働くのに、労働力人口に含まれていない人は大勢いる。実際、現在、労働力人口に含まれていない（NILF）米国人のうち、仕事を望んでいる人はおよそ600万人にのぼる。この人数は2007年から100万人を大きく上回る幅で増えている。
現在、失業中の働き盛りの男性のうち、過去より多くの人が「NILF（仕事を希望）」に分類されているなら、働きたい男性の減少幅は労働参加率の低下幅より小さい可能性がある。働き盛りで労働力人口に含まれておらず、仕事を望む男性に関するデータは、1990年代半ばまでさかのぼり、毎年3月分が入手できる。ただし残念ながら、エバースタットが扱う期間ほど古くはない。
この期間、働き盛りの男性の労働参加率は、1998年に91.5%、2000年に91.4%のピークを記録した。1999年のデータも含めると、この3年間の働き盛りの男性の平均労働参加率は91.3%だった。この3年間は、働き盛りの男性の雇用率が最も高かった年でもある。1998年3月には87.7%、1999年3月には87.8%、2000年3月には88.3%が雇用されていた。1998～2000年は、働き盛りの男性の雇用率と民間労働参加率の双方が3年間のピークに達した時期である。
この3年間のいずれも、「NILF（仕事を希望）」に分類された働き盛りの男性はごくわずかで、働き盛りの男性人口全体の1.3%未満だった。1998年から2000年の年ごとの差はほとんどなく、このカテゴリーに入る働き盛りの男性の割合は、1998年に人口の1.273%、1999年に1.275%、2000年に1.281%だった。
下の図は、1998年から2016年にかけて、仕事を希望する働き盛りの男性のうち労働力人口に含まれない人が、働き盛りの男性人口に占める割合を示している。この割合は1998年から2008年にかけてわずかに上昇し、その後、景気後退を受けて急増。2013年には働き盛りの男性人口の2.2%に達し、ピークとなった。
長期失業の影響
では、なぜ現在、失業中の働き盛りの男性の多くが労働力人口に含まれていないのだろうか。答えは比較的単純で、長期失業である。
景気後退前の1年間には、働き盛りの男性のうち約40万人が半年以上失業し、仕事を探していた。そのうち約23万人は1年以上求職活動を続けていた。下の図に示すように、2010年初頭までに、長期失業に苦しむ働き盛りの男性の数は約7倍に増えていた。
2014年、プリンストン大学のエコノミスト、アラン・クルーガーは、大不況の間に6か月以上失業していた労働者の再就職の可能性を調べた。15か月後には、長期失業者の実に34%が仕事探しを諦めていたことが分かった。失業中で求職活動を続けていた人はわずか30%で、安定したフルタイムの仕事に就いた人は約11%だった。
したがって、極めて高い長期失業率が続いた後、仕事を望んでいた多くの働き盛りの男性がNILFに分類されたとしても、驚くことではない。
なぜ重要なのか？
働き盛りで労働力人口に含まれていない男性のうち、仕事を望んでいる人の割合を見ることが重要な理由は2つある。
第一に、この指標の上昇は、データがある期間における民間労働参加率の低下の一部を説明する。働き盛りの男性の労働参加率がピークだった1998～2000年を基準年とすると、「労働力人口」から「NILF（仕事を希望）」への移行によって、働き盛りの男性の労働参加率の低下分のうち、2013年まででは29%、2014年まででは18%を説明できる。この点が重要なのは、エバースタットと、彼の議論を引用するワシントン・ポスト紙のコラムニスト、ジョージ・ウィルが、働き盛りの男性の仕事への意欲低下を論じるため、2013年と2014年のデータを使っているからだ。（ウィルのこちらのコラム、エバースタットのこちらのコラム、そしてエバースタットの講演の23分ごろを参照。）エバースタットの講演。
この計算を2016年まで延長すると、「NILF（仕事を希望）」への移行で説明できるのは、働き盛りの男性の労働参加率低下分の12%強にすぎない。ただし、これは主に好ましい理由によるものだ。具体的には、過去2年間に多くの働き盛りの男性が労働市場に戻ってきた。労働者は実際の求人機会を目にすれば、再び仕事を探し始めることを示している。実際、2014年から2016年にかけて、「NILF（仕事を希望）」に分類された働き盛りの男性の割合は0.3ポイント低下し、一方でこのグループの労働参加率は0.5ポイント上昇した。仕事を望みながら労働力人口に含まれない働き盛りの男性の割合は、1990年代後半と比べて依然およそ3分の1高い。このため、今後数年間に経済が改善すれば、彼らの多くが労働力人口に戻る可能性が高い。
それでも、労働力人口に含まれていない人々は求職活動をしていないため、経済に直ちに影響を及ぼさないと主張する人もいるかもしれない。求職活動をしていないのはその時点では事実だ。しかし、この見方も誤りである。これまでの労働市場研究によると、新たに雇用された労働者の大半は、採用される前月には「失業者」ではなく「NILF」に分類されている。さらに、この採用パターンは、仕事を望んでいるNILFの米国人の割合とかなり強く結びついている。仕事を望む非就業者の米国人が「失業者」ではなく「NILF」に分類される割合が高まるほど、新たに雇用される人も公式の労働力人口の外から来る傾向が強まる。驚くことではないが、過去4か月間に新たに雇用された男性の63.7%は、採用前月にNILFに分類されていた。実際に働きたい男性の数は、労働参加率が示すよりもはるかに多いことは明らかだ。
これが、仕事を望んでいる働き盛りの男性のうち、労働力人口に含まれない人の割合に注目すべき第二の理由につながる。この指標が重要なのは、時間とともにどれほど増加したかだけでなく、常に少なくとも一定数の人々がこのカテゴリーに入るためでもある。2016年3月を例にとろう。IPUMSのデータによると、その月に労働力人口に含まれていなかった働き盛りの男性は730万人だった。しかし、働きたくないと考えていた働き盛りの男性が730万人いたわけではない。NILFの働き盛りの男性のうち100万人を超える人が仕事を望んでいた一方、仕事に関心がないと答えたのは約630万人で、730万人ではなかった。2011年から2013年にかけて（各年3月のデータを使用）、仕事を望んでいたNILFの働き盛りの男性は約130万人だった。したがって、NILFの働き盛りの男性の数を、そのまま働きたくない男性の数とみなせば、約130万人分の過大評価になっていただろう。ほとんどの年で誤差はこれほど大きくないものの、少なくともある程度は常に生じる。
重要な点に目を向ける
最後に、もう一点述べておきたい。エバースタットや他の保守派エコノミストが検討しているのは、働き盛りの男性の労働参加率が低いことそれ自体ではなく、このグループの雇用率の低さである。エバースタットの講演で説明しようとしていたのは、働き盛りの男性の雇用がなぜこれほど大きく減少したのかという現象だった。エバースタットは、雇用の減少は良質な求人機会の不足ではなく、働き盛りの男性の関心の低下が主因だと論じるために、このグループの労働参加率の低下を挙げたにすぎない。
見てきたように、労働参加率は仕事への意欲を測る指標として不完全だ。労働力人口の外にいる人々の多くが、a）働きたいと答え、b）実際に仕事に就いているからだ。しかし、さらに基本的な問題がある。働き盛りの男性の低い雇用率をそれほど懸念しているのなら、雇用率そのものを見ればよいのではないか。
過去30～40年間における働き盛りの男性の雇用減少の大部分は、2007年以降に起きている。1975年から1987年にかけて、働き盛りの男性の雇用率は89.0%前後で推移した。1990年代初頭にはやや低下したものの、1999年と2000年には89.0%に戻っていた。2001年の景気後退で率は低下したが、2007年には87.5%まで回復した。2008～2009年の景気後退は大規模な雇用喪失をもたらし、2009年12月時点で仕事に就いていた働き盛りの男性はわずか80.4%だった。しかし、その後、男性の雇用見通しは上向き続け、1月には働き盛りの男性の雇用率が8年ぶりの高水準となる85.3%に達した。これは下の図に示されている。
働き盛りの男性の雇用減少のうち、2007年以前の分は景気循環による弱さとは無関係だったと主張することもできる。雇用率は上昇傾向にあり、景気後退が始まる前に止まる兆候は見られなかったため、この指摘には疑問が残る。この議論にも一定の説得力はある。しかし、2007年以降の減少に供給側の要因が影響したのだとすれば、それを裏付ける証拠はまだ一片も見つかっていない。問題が構造的、あるいは供給側に部分的に起因していたなら、働き盛りの男性の雇用率はいずれ横ばいになると予想される。しかし、そうはなっていない。2009年12月に底を打って以来、働き盛りの男性の雇用率は一度も上昇を止めていない。政策担当者が財政緊縮や金融引き締めによって景気回復を止めようとしない限り、働き盛りの男性の雇用率は2007年の年平均まで戻るか、それを上回る可能性が高い。過去30～40年間の働き盛りの男性の雇用減少の大部分が2007年以降に起きたのだから、雇用市場には改善の余地が大きい。男性は働きたくないと決めつける前に、まず働く機会があるかを確かめる必要がある。
著者は、アメリカ進歩センターのショーン・フレムスタッド氏とレイチェル・ウェスト氏から有益なコメントとフィードバックをいただいたことに感謝する。
