圧倒的多数の専門職従事者が、リモートワークは新たな標準になると予想しています。
リモートワークの恩恵を誰もが受けられるようにするため、企業はリモート職の採用で海外の候補者にも門戸を開くべきです。
国境を越えたリモートワークは、職場の多様性と包摂性の向上に役立つ可能性があります。
この記事は2023年5月2日に更新されました
新型コロナウイルス感染症のパンデミックは働く世界を一変させました。なかでも最も大きく変わったのは、働く場所でした。世界中で何百万人もの労働者が屋内で働くことを余儀なくされ、多くの人々の予想に反して、生産性が一律に低下することはありませんでした。仕事はきちんと進みました。
実際、在宅勤務は多くの企業と従業員にとって大きな成功を収めました。しかし、職場の革命はそこまででした。依然として主に国境内に制約され、その状況は今も続いています。
現在、多くの企業が「完全リモート」の職を募集していますが、実際には勤務地の制約があります。十分な能力を備えた候補者が、住んでいる場所だけを理由に完全リモートの職から見送られています。もちろん、特定の場所やタイムゾーンで働く人材を必要とする企業もありますが、そうでない企業も多くあります。
国境を越えたリモートワークを受け入れれば、企業は人材プールを広げられる可能性があります。さらに、多様性、公平性、包摂性（DE&I）の向上を目指す企業にとって、国境を越えたリモートワークは、真に多様でグローバルな労働力の構築に役立ちます。
企業と従業員の双方に利益をもたらす、国境を越えたリモートワークの実現方法を紹介します。
リモートで誰もが参加できる労働力を築く
まず、職務とその責任を真に場所に左右されないものにできるかを分析します。創造的に考え、型にはまらない発想をしましょう。今日のテクノロジーを活用すれば、同じ場所に同じ時間にいることなく、以前と同じ業務を行う企業がますます増えています。
運動を例に考えてみましょう。インターネットを通じてジムに通えるようになると、誰が想像したでしょうか。ところが、新型コロナウイルス感染症のパンデミック後、人々はオンラインのジムクラスへの参加を好むようになりました。ビジネス・リサーチ・カンパニーによると、世界のオンラインフィットネス市場は2021年の113億9,000万ドルから、2022年には161億5,000万ドルに拡大すると予測されています。同レポートは、2026年には798億7,000万ドルに達すると見込んでいます。これは、企業が今やほぼあらゆることをオンラインで行えるテクノロジーを備えており、あとは試す意欲が必要だということを示しています。
企業は、候補者がその職務に就く意思や意欲を持っているかを前向きに捉えるべきです。たとえば、雇用主が候補者は特定のタイムゾーンにいる必要があると考えていても、別の地域にその勤務形態を受け入れる人がいるかもしれません。その仕事が候補者にとってどのような形なら可能か、尋ねてみましょう。多くの人は、魅力的な企業や業界への足がかりになるなら、変則的な時間帯で働くことをいといません。
他国の候補者から応募を受け付ける可能性を検討しないままでいる前に、調査を行い、実現するためのさまざまな合法的な方法を探ってください。すでに複数の組織が、雇用に関する法令を遵守したうえで、世界各地からリモートで人材を採用しています。
世界のあらゆる場所に、あなたのチームの一員になりたい優れた人材がいます。合法的で透明性の高いグローバルな採用方法を検討する価値はあります。候補者がどれほど優秀で、別の国や大陸にいてもどれだけ大きな力になり得るかは、実際に会うまでわかりません。選択肢を見極め、専門家の支援を得て、合法かつ法令を遵守した形で雇用または業務委託を行い、自社と世界の人材をつなぎましょう。
明確なメッセージと信頼の文化
企業はメッセージを明確に伝えるべきです。リモートワークの職務を特定の地域からしか遂行できない場合は、最初から明示しましょう。企業と候補者の双方にとって、時間と労力の節約になります。
企業はまた、候補者の居住地にかかわらず、求人の設計、募集、採用、新人の受け入れをどのように行うかについて、手順を整えるべきです。その重要な要素の一つが、信頼の文化を築くことです。パンデミックによって、従業員はオフィスと同じように自宅でも働けることが示されました。そうした働き方を信頼すべきです。
リモートワークにおける信頼の文化があれば、従業員は遠隔で自律的に働きながら、雇用主と連絡を取り合うことを楽しめます。リモートチームはコストを抑え、異なる時間帯に対応できるため、企業にも利点があります。明確な目標設定を通じて従業員の進捗や活動を測定・把握できますが、労働時間を数えたり、画面やコンピューターの操作を監視したりしても、必要な信頼の雰囲気は生まれません。
企業がリモート勤務の従業員を信頼していないなら、それは組織文化の問題です。出社、在宅勤務、ハイブリッド勤務、完全リモートのいずれであれ、特定の勤務形態に起因する問題ではありません。
国境を越えたリモートワークを受け入れよう――さもなければ取り残される
世界が後戻りできない形でリモートワークへ向かっていることは明らかです。Owl Labsの「リモートワークの現状レポート」によると、「2人に1人は、新型コロナウイルス感染症の流行後、リモートワークを認めない職には戻らない」とのことです。Goodhireのレポートでは、「米国人の61％は、リモート勤務を続けるためなら減給を受け入れる」とされています。Growmotelyによると、専門職従事者の74％が、リモートワークは新たな標準になると予想しています。
わずか3、4年前には、リモートワークへのこの大きな転換は想像もできませんでした。
国境のない労働力を真に機能させるには、国境のない市場、政策、手順、働く仕組みも必要です。今は突飛な考えに思えるかもしれませんが、わずか3、4年前には、リモートワークへのこの大きな転換は想像もできませんでした。
労働者がリモートワークを受け入れ続けるにつれて、勤務地に関する法的制限が緩和されることも考えられます。まずはソフトウェア開発者など、需要の高い職種から始まるかもしれません。
企業は、地域や国内に限定され、出社を前提とする働き方に固執することで、すでに大きな機会を逃しています。理論上、リモートの職なら、企業は世界中から優秀な人材を引きつけ、採用できます。
さらに、文化への理解と配慮を備えた組織であることは、消費者から期待されるようになっています。どこからでも真に働ける従業員がいることは、企業がDE&Iへの取り組みを真剣に受け止めていると消費者に示します。
リモートの職が機能することは明らかです。今こそ企業は、さらに一歩踏み出してDE&Iへの取り組みを実行に移し、その可能性を探るべきです。候補者の居住地ではなく、スキルと組織にもたらす新たな視点に基づいて採用しましょう。
