パンデミック以前、多くの人々はオフィス空間に不満を抱いていました。パンデミック後は、オフィスはかつて考えられていたほど不可欠なものではないかもしれません。
ハイブリッドワークは次第に当たり前の働き方になりつつあります。それを成功させるには、オフィスが変化し、絶えず進化し続ける必要があります。
ハイブリッド型オフィスには、各組織とそこに属する最も幅広い層の人々に合わせて調整された、空間のバランスが求められます。
世界中の職場が大きな変革の途上にあります。雇用主は、人々がどこで、いつ、どのように働くかに関する従来のルールブックを見直し、「ハイブリッドワーク」と呼ばれるものを試みています。この変化は勢いを増しつつあります。最近の調査では、労働者の75%が、3年以内に「ハイブリッドワーク」が自社の標準になると考えていることがわかりました。
では、ハイブリッドが働き方の未来であるなら、ハイブリッド型オフィスはどのような姿になるのでしょうか。
ハイブリッドワークとは何でしょうか。
ハイブリッドワークは定義が曖昧な言葉です。組織によっては、ほとんど毎日出社することを意味する場合もあれば、週に数日出社すること、あるいは四半期に一度だけ顔を合わせることを意味する場合もあります。企業によっては、個々人に合わせて、これらすべてを組み合わせる形になるでしょう。
ハイブリッドワークはパンデミックよりずっと以前に始まっていました。1970年代のパーソナルコンピュータの登場により、フレキシブルワークや在宅勤務が人気を集め、その後1990年代にはインターネットの普及によってさらに広がりました。しかしながら、2020年初頭の時点では、アメリカにおける勤務時間のうち自宅で過ごされていたのは依然として5%にすぎませんでした。2020年春にはこの割合が60%に上昇しました。2021年10月時点では、その数字は依然として40%でした。
世界各地でも同様の傾向が見られました。それまでリモートワークの機会や意向がなかった何百万もの人々が異なる働き方を経験し、多くの人々が自宅でも同じくらい効果的に仕事ができることに気づきました。
オフィスはかつて考えられていたほど不可欠ではないように思われ、Twitterのような企業が、スタッフが今後も永続的に在宅勤務できると発表し始めるにつれて、そもそもオフィスを持つ理由そのものが疑問視されるようになりました。
オフィス：ハイブリッドワーク以前から抱えていた欠陥
パンデミック以前から、オフィスは次第に嫌われる存在になっていました。パンデミック前に行われたある調査では、85%の人々が、オフィス環境に不満を抱いていると回答しました。コラボレーションの促進やコスト削減を目的として、オフィスはオープンプラン化や高密度化が進み、1人あたり5m2未満という場合さえありました。その結果、オフィスはしばしば騒がしく、集中を妨げ、健康に悪いものになっていました。また、オフィス勤務者の40%は照明の不備に悩まされており、温度も一般的に不快であるだけでなく、女性の業績を妨げるものでした。
自宅では、騒音のレベル、照明、温度、プライバシーを自分でコントロールし、快適性と生産性のために環境を最適化できます。そのため、パンデミック後もアメリカの労働者の50%（またイギリスでは35%）が、パンデミック後も少なくとも一部の時間はリモートワークを続けるためなら減給を受け入れると答え、25%は、それが認められなければ退職すると答えたのも無理はありません。
しかし、まったく異なる考えを持つ従業員のカテゴリーが一つあります。6か国を対象とした調査によると、上級幹部の44%が常勤でのオフィス復帰を望んでいるのに対し、一般社員では17%でした。
オフィスは時代遅れなのか？その可能性は低い
では、オフィス復帰を支持する根拠は何でしょうか。1980年代、MIT教授のトーマス・アレンは、近接性がもたらす力を発見しました。彼は、コラボレーションの大半が半径8m以内で行われ、50m先になるとほぼゼロになることを明らかにしました。アレン曲線は、現在も有効であり、人々は最も席が近い同僚に最もメールを送る傾向があります。この近接性は、新入社員や新規プロジェクトにとって、学習曲線が最も急な場面でさらに重要になります。また、近接性は組織文化や共有された帰属意識を強める役割も果たします。
マイクロソフトによる研究では、リモートワークによって、従業員が通常の人間関係の外にいる同僚や、他の機能部門の人々と協働する時間が減少したことが示されています。これは「弱い紐帯（ weak ties）」と呼ばれるものです。 新しい人々と協働することは、しばしば新たな知識とイノベーションの向上につながります。スティーブ・ジョブズは次のように述べています。「創造性は、偶然の会議や、ランダムな議論から生まれる」
では、ハイブリッド型オフィスはどのような姿になるのでしょうか。
ハイブリッドワークは、おそらく誰もが受け入れられる妥協点を提供します。自宅のほうが集中できると感じる場合には、個人で集中して取り組む機会をスタッフに与え、同時に、つながり、知識の共有、そして予期せぬ出会いを確保するための、コラボレーションに重点を置いたオフィス空間を提供します。ただし、ハイブリッドワークを成功させるためには、オフィスを大幅に変える必要があります。
同一のデスクが密集して並ぶ従来型のレイアウトから、すべての労働者や働き方に適した、より多様で柔軟かつ個人が環境を管理できる空間へと転換する必要があります。会議の合間に効果的に集中し、業務に専念できる場所や、自宅で働けない、あるいは働きたくない人のための場所も、依然として十分に必要です。静かな会議室、予約可能なデスク、タッチダウンスペースなどが設けられるかもしれず、理想的には照明、温度、音響を個人が管理できることが望まれます。
しかしながら、ほとんどのハイブリッド型オフィスは、計画的なものと偶発的なもの、オープンなものと非公開のもの、一対一から全社規模まで、社内と顧客との間、対面とリモートスタッフとの間など、さまざまなコラボレーションの形に対応するよう設計されるでしょう。メンタリング、ブレインストーミング、プレゼンテーション、研修などもその対象となります。
仕事と遊びの境界は曖昧になるでしょう。カフェ、バー、フィットネス施設などの充実したアメニティや社交のための設備は、スタッフをオフィスに呼び込む鍵となるだけでなく、帰属意識や共有された文化を強め、部門横断的なつながりや偶然の出会いを促すことにもつながります。
世界中のオフィスで当たり前となった、画一的な職場のアプローチは、ハイブリッド型オフィスではうまく機能しないでしょう。ハイブリッドワークを成功させるには、各組織とそこに属する最も幅広い層の人々に合わせて、空間のバランスを調整する必要があります。ある企業でうまくいく方法が、他の企業では失敗に終わることもあり、部署、チーム、個人においても同じことが言えます。
ハイブリッド空間は、柔軟性と適応性を備えて設計される必要があります。組織が絶えず適応していくのに伴い、職場もそれに合わせて変化しなければなりません。利用後の評価や継続的なスタッフからのフィードバック、そして利用状況および環境センサーは、最も人気のある空間を特定し、時間の経過とともに空間の再配分、適応、利用の最適化に役立てることができます。最終的に、ハイブリッド型オフィスは、自ら学習し、絶えず進化し続けるエコシステムへと発展し得るのです。
ハイブリッドな環境をうまく機能させている組織は、最も多様な人材の採用と定着、スタッフの健康とウェルビーイングの向上、コラボレーションと業績の強化、そして急速な変化への適応を実現できるでしょう。ハイブリッドワークは容易な選択肢ではありません。しかし、慎重に取り組めば、最も効果的な働き方を提供できるのです。
