「大退職」はパンデミック中に使われるようになった言葉だが、実態を正確に表しているのだろうか？
米国の離職率は2021年9月に過去最高の3％に達した。
しかし経営者らは、大退職は自社に影響していないと語っている。
「大退職」は、疲れ切った親たちが労働市場から退出する現象から、意味がない、問題がある、あるいは融通の利かない仕事を離れ、まだ明確ではない何か別のものへ向かう成人の広範な思想運動まで、さまざまな意味を持ちうる。
しかし、それは実際に起きているのだろうか？
この言葉は2021年5月に、アンソニー・クロッツテキサスA&M大学メイズ・ビジネス・スクールの准教授によって作られて以来、メディアでの使用が急増した。メディアでの言及を集約するLexis Nexisで検索すると、この言葉が生まれてから新聞、通信社の配信記事、プレスリリース、ブログで5,493回使われていることが分かる。
転職を考えている人や現在の役割に不満を抱える人にとっても、先の見えない状況に飛び込むのは、なお気が重く、ほとんど不可能にさえ感じられるかもしれない。新型コロナウイルス禍の混乱の中に意味を見いだそうと必死になるあまり、「大退職」と語るとき、私たちは筋の通った架空の物語をただ繰り返しているだけなのだろうか？データを見れば、実情をより明確に把握できるだろうか？
大退職を裏付けるデータは何か？
大退職という説を裏付けるものとして主に挙げられるデータは、米国の離職率だ。2021年9月に過去最高の3％に達し、その後はやや低下している。米国労働統計局が公表するこの指標の推移は次のとおりだ。
いくつか留意点がある。第一に、確かに2021年の離職率は過去最高だが、それでも3％にすぎない。その月に仕事を辞めたのは平均で100人中3人であり、全員が労働市場から退出したわけではない。
第二に、離職率は、金融危機後の2009年9月に1.2％まで下がって以来、経済の回復とともに上昇傾向にある。パンデミック初期には目立った落ち込みがあり、その後、経済活動が再開し始めると、先送りされていた離職が急増したとも考えられる。第三に、ビジネススクール講師のジェイ・L・ザゴルスキーが指摘するように、The Conversationによると、このデータの収集が始まったのは2000年12月にすぎない。
ザゴルスキーはまた、宿泊・飲食業など一部の業種では他より離職率がかなり高く、それが平均を押し上げていると指摘する。
通常より多くの人が仕事を辞めているという見方を裏付けるデータはほかにもある。ただし、それらは主に米国のものであり、米国でさえ状況は決して明白ではない。The Economistは、英国と米国では証拠がより多く見られる一方、他の地域ではデータがこの説を裏付けていないと指摘する。新しいEconomics Observatoryによれば、英国でさえ証拠は乏しい。2021年秋に英国の離職率が上昇していたとはいえ、この時期としては通常のことだと指摘している。
米国と英国では求人が多く、離職した人は業種によって新しい仕事を見つけやすい可能性がある。しかし、それは彼らが実際に辞めているという意味ではない。
CEOは大退職が起きていると考えているのか？
企業の経営者がある動向をどれほど深刻に受け止めているかを測る方法の一つは、決算説明会でどのくらい言及するかを見ることだ。言及したからといって、その動向を認めているとは限らないが、どれほど意識しているかを知る目安にはなる。
Sentieoで決算説明会の書き起こしを検索したところ、「大退職」という言葉が初めて言及されたのは2021年7月だった。言及数は2021年11月にピークを迎え、この言葉は71件の書き起こしに登場した。（同じ説明会で複数回使われた可能性もあるが、Sentieoが示すのはその言葉が使われた文書の数であり、使用回数ではない。）
書き起こしでの用例を見ると、CEOや他の経営者はしばしば、自分たちの言葉を借りれば「いわゆる」大退職は自社には影響しておらず、むしろメディアで話題になっているのを耳にするのだと述べている。
大退職は事実か、それとも作り話か？
Economics Observatoryは英国について、次のように述べている。「経済活動が再開し、2022年初めには在宅勤務を終わらせる動きが再び強まることで、大規模な離職の新たな局面が訪れるかもしれない」。しかし、「説得力のある物語」を裏付ける証拠は、現時点では十分でないという。
米国の離職率がこれ以上上がらなければ、米国でさえ大退職が起きているという見方を捨て、私たちが生きるこの混乱した時代を別の角度から捉え直す必要があるかもしれない。
