週4日勤務が職場の女性にもたらすメリット

• 週4日勤務は、アイスランド、日本、米国などで試験的に導入されてきました。

• 週4日勤務には、仕事と生活の調和を改善し、ストレスを軽減し、生産性を高める効果があることが示されています。

• 週4日勤務がジェンダー平等の改善にもつながることを示す証拠があります。

• 2022年に行われた週4日勤務の試行では、男性が育児や家事に費やす時間が増えた一方、女性がこうした責任に費やす時間は減少したと報告されました。

パンデミック前、週4日勤務を試していた企業はごくわずかでした。しかし今、この働き方は主流になりつつあり、クラウドファンディング・プラットフォームのKickstarterやオンライン衣料品マーケットプレイスのThredUpなどが、勤務週を短縮しています。

導入を試みる国もあります。パンデミック中、日本政府は雇用主に導入を促し、アイスランドでは標準的な働き方となっています。そこでは労働者の86％が現在、週4日勤務をしているか、その選択肢を得ています。ウェストバージニア州モーガンタウンの市職員も、勤務週を短縮して働いています。

おおむね好意的に受け止められています。労働者からは、仕事と生活の調和の改善、ストレスや燃え尽きの軽減、生産性の向上が報告されています。しかし、もう一つ意外な結果を示す証拠があります。週4日勤務は、ジェンダー平等の改善にもつながる可能性があります。

2022年、米国やカナダを含む6カ国の33社が、週4日勤務の6カ月間の試行に参加しました。試行を実施した非営利団体4 Day Week Globalの調査によると、労働者は燃え尽きの軽減、生活と仕事への満足度の向上、仕事と生活の調和の改善、精神面・感情面のウェルビーイングの向上を実感したと報告しました。週4日勤務の男性は、育児に費やす時間が22％、家事に費やす時間が23％増えた一方、女性がこうした責任に費やす時間は減少しました。ここで疑問が浮かびます。週4日勤務が女性の仕事と私生活の両立を助けるなら、週4日勤務の導入はフェミニズムの実践となり得るのでしょうか。

週4日勤務がもたらす平等化の力

週4日勤務がすでに標準となっている業界もあります。たとえば病院の医師や看護師は、3日または4日にわたってフルタイム勤務をすることがよくありますし、製造業の労働者の中には長時間のシフトで働く人もいます。しかし、月曜から金曜まで9時から17時まで働くことが85年間の慣例となっているホワイトカラーの職場では、週4日勤務は革命のように受け止められます。昨年、週4日勤務に移行した出会い系アプリCoffee Meets Bagelの共同創業者、ダウォン・カン氏は、「この10年間に私が導入した職場施策の中で、最も大きな効果がありました」と話します。人々は非常に早く適応し、生産性と士気が向上したといいます。

Coffee Meets Bagelの最高財務責任者（CFO）、クインシー・ヤン氏は、新しい勤務形態を「変革的」と評しました。ヤン氏は今、従来どおりオフィスで9時から17時まで働く妻と、幼い2人の子どもを中心に週の予定を組んでいます。週に1日増えた休日のおかげで、6歳の子どもの校外学習に付き添ったり、1歳未満の末っ子と夜更かししたりできます。「金曜日の朝にすごく早く起きなくていいと分かっているので、夜通し起きているのもずっと楽です」とヤン氏は言います。「パートナーや子どもたちを助けるための活力がずっと増えました。」

週4日勤務が職場の女性にもたらすメリット

「週4日勤務は制度設計上はジェンダー中立に見えますが、ジェンダーによる影響は生じます。ケア労働をより多く担う女性が、より大きな恩恵を受けるでしょう」と、ラトガース大学女性・労働センターの所長、ヤナ・ロジャーズ氏は話します。

仕事と家庭の責任の間で絶えず板挟みになることは、女性のキャリアや賃金、精神的なウェルビーイング、身体の健康を損なうおそれがあります。女性がケアや家事の大半を担うことは、男女賃金格差、母親へのペナルティ、働く女性の燃え尽きの主な要因として挙げられています。

週4日勤務は、女性にも男性にも、ケアとキャリアのバランスを取りやすくします。この記事の取材に応じたQuartzの読者は、この勤務形態によって精神的な健康が保たれ、ストレスが減り、家族と過ごす時間が増え、運がよければ昼寝の時間も取れると話しています。

女性は、さらなる支援を必要とするほかの家族の介護を担う可能性も高いです。バージニア州教育省を退職したばかりのエレン・ハリソン氏は、平日に両親の世話をしに行くたびにノートパソコンを持ち歩かずに済む自由について語りました。

週4日勤務の考え方は、家事の大半も担う人々にとって負担となり得る、制度化されたオフィス勤務の妥当性に疑問を投げかけます。「私たちは皆、働きすぎです」と、ブルッキングス研究所の経済研究上級フェロー、イザベル・ソーヒル氏は言います。「健康によくありませんし、家族にとっても健全ではありません。」しかし、この傾向に逆らうのは難しいと同氏は話します。

この1年間で、女性のほぼ3分の1が、労働時間を減らすこと、負担の少ない仕事に就くこと、または労働市場から退出することを検討しました。しかし、時間とお金のどちらを選べというのでしょうか。仕事がなければ、保育や高齢者介護、自分の生活費を賄えない人も少なくありません。退職すればキャリアの進展を諦めることになり、長期的な賃金上昇も失われます。週4日勤務、とりわけフルタイムの賃金が減らない形であれば、両方のバランスを取る選択肢になります。

勤務週を厳しく切り詰めるのではなく、週4日勤務はスケジュールに必要な余裕をもたらします。ソフトウェア企業Keen Decision Systemsのマーケティング担当副社長、アディ・コーク・デア氏は、2022年4月から週4日勤務をしています。月曜から木曜までは通常1日8～10時間働き、金曜日は休みます。もっとも、そうできないこともあります。「金曜日に働くとしても、それは自分の判断です。誰かにそうするよう言われたからではありません」と同氏は言います。

しかし、わずかにプレッシャーが和らいだだけでも仕事と家庭のバランスを取りやすくなり、今では娘と過ごす時間も増えました。「娘を学校に連れて行き、迎えに行けます。子どもが大勢いないときに公園へ連れて行くこともできます。大切なことに立ち会えるように、一日の予定を立てられます。」

週4日勤務の恩恵を受ける女性ばかりではない

現代のフェミニズムは、その進歩を最も必要とする人々、たとえば貧困層や低所得の女性、シングルマザー、有色人種の女性、移民の女性、障害のある女性を歴史的に排除してきた傾向によって、評判に影が差しています。もちろん、フェミニズムがこのパターンに縛られているわけではありません。インターセクショナリストが週4日勤務の欠点を指摘するのはもっともです。

週4日、すでに長時間勤務している人の中には、基本的な生活費を賄うだけの賃金を得られない人もいます。12時間勤務に合わせて保育を手配するのは簡単ではありません。身体的にきつい仕事では、一度に働く時間は8時間が妥当な上限です。

ニューヨーク市立大学（CUNY）の法学教授シャーリー・ラング氏は、2010年の論文で、圧縮された勤務週から最も大きな恩恵を受けるのは給与制で働く女性だと指摘しています。「1日10～12時間以上、週6日働く従業員にとって、1日は追加の労働時間を詰め込むには短すぎます」とラング氏は記しています。「労働時間が短縮され、それに伴って収入も減れば、家で過ごす時間と引き換えに収入を諦められない貧困層や低所得の女性に打撃を与えるでしょう。」

キャリアと家庭の両立を目指す女性には、ほかの制度的支援のほうが役立つかもしれません。ブルッキングス研究所のソーヒル氏は、週4日勤務は女性に恩恵をもたらすとしつつ、「仕事と家庭の両立を心配するなら、私が最優先に挙げるのは保育への補助です」と話します。アスペン研究所の元リサーチアソシエイト、カムリン・バンクス氏は、労働者のニーズに合わせた勤務形態を提案し、恣意的な時間数を基準にするのではなく、フルタイム雇用（したがって福利厚生や時間外手当）の対象となる労働時間を週40時間から32時間に引き下げることを勧めています。

ソーヒル氏は、労働時間を減らせば賃金も減らさなければならないという考えを否定します。「ヘンリー・フォードは1926年に週の労働日数を6日から5日に減らしたとき、賃金を削減しませんでした」と、ソーヒル氏は2016年に記しています。「生産性と消費の両方が増えると見込み、その例がほかの雇用主にも追随を促しました。」

週4日勤務は、職場と家庭でのジェンダー平等を実現する完璧な解決策とは証明されていません。それでも、圧倒的な責任から解放されたい多くの女性にとって、状況を有利に傾けるようです。Coffee Meets Bagelのカン氏は毎週金曜日に必ず休めるわけではありませんが、その選択肢があることは違いを生みます。「親でいると、自分の時間を持つのは難しいです」と同氏は言います。「たとえ2時間だけでも、その時間があると分かっていることが、私の精神的な健康にとって大切です。」