マッキンゼー・アンド・カンパニーの新たなレポートによると、パンデミック後、大半の従業員は週に3日在宅勤務をすることを望んでいる。
25%超の人が、所属組織が全面的な出社勤務に戻った場合には、転職を検討すると回答した。
メンタルヘルスは最優先課題である。
世界経済フォーラムによると、世界は自動化とCOVID-19による「二重の破壊」のシナリオに直面している。
新たなレポートによると、将来について確実性を求めて雇用主に目を向ける従業員にとって、ワークライフバランス、柔軟性、メンタルヘルスが最大の関心事となっている。
世界中の企業は勤務方針や勤務形態を見直しており、COVID-19のパンデミックによって従来の働き方は一変した。
マッキンゼー・アンド・カンパニーのレポートによると、従業員は、パンデミックが終息した後に組織が柔軟性、競争力のある報酬、ウェルビーイングをより重視することを望んでいる。マッキンゼー・アンド・カンパニー。また、従業員の希望やニーズが雇用主のそれと一致しない可能性があることへの懸念も示された。
世界は「二重の破壊」のシナリオに直面している。世界経済フォーラムの「Future of Jobs 2020」レポートによると、自動化とコロナウイルスが仕事のあり方を再定義している。
世界経済フォーラムの「Jobs Reset Summit」とは何か？
働くことの未来に関する調査から浮かび上がった4つのテーマは次のとおりである。
1. ワークライフバランスが鍵
マッキンゼーのレポートによると、従業員の半数以上が、出社と在宅勤務を組み合わせるハイブリッドなバーチャル勤務モデルを求めている。
レポートは、「ハイブリッドモデルは、人材がどこにいても、その能力を最大限に活かす助けとなる」と指摘している。同時に、「コストを抑え、組織のパフォーマンスを高める」ことも可能だとしている。
2. 柔軟性
マッキンゼーのデータによると、ハイブリッドモデルの中でも、大半の従業員は週3日の在宅勤務を望んでいる。
そして、そうした条件が満たされない場合、従業員は転職も辞さない構えである。調査対象者の4分の1超が、所属組織が全面的な出社勤務に戻った場合には転職を検討すると回答した。
3. 明確なビジョン
強固で分かりやすい方針を策定し、それを明確に伝えることも重要であり、多くの参加者が、方針が不明確だと不安を感じると述べた。
3分の1超の回答者が、協働のための明確な勤務時間と期待事項を、上位5つの方針に挙げた。また、コラボレーションツールや、リモートワーク用のオフィス環境整備に対する費用補助も高く評価された。
4. メンタルヘルスへの注力
多くの従業員にとって、ウェルビーイングは極めて重要であり、アリゾナ州立大学、世界経済フォーラム、ロックフェラー財団が実施した調査で、回答者の4分の3超が従業員のメンタルヘルスが今や最優先課題であると述べている。
マッキンゼーによると、企業も対応しつつあり、半数超の企業が、メンタルヘルスに関連する社内の既存リソースの利用が増加したと報告している。
マッキンゼーのレポートは次のように述べている。「不安は、仕事のパフォーマンスを低下させ、職務満足度を下げ、同僚との人間関係にも悪影響を及ぼすことが知られている。」「世界経済にとって、メンタルヘルス（不安を含む）の不調による生産性の損失は、年間1兆ドルにも達しうる。」
