デジタルスキルの向上は、社会の労働力を継続的に確保することにつながるため、サステナビリティに貢献します。
パンデミックにより、デジタルスキルの格差が拡大するおそれがあります。
自ら従業員のスキル向上に取り組む企業は、経済的な恩恵を得られるでしょう。
この10年間、あらゆる地域の企業が、サステナビリティはもはや単なる選択肢ではないと理解し始めました。私たちの行動が将来世代にどのような影響を及ぼすかに真に目を向けるようになった今、持続可能性を重視した考え方なしには、企業にも社会にも明るい未来はほとんどないと分かっています。
一方、サステナビリティは、今この時点でも企業に利益をもたらすものとして認識されるようになっています。優れたESG（環境・社会・ガバナンス）実績は、投資収益率の向上をもたらし、危機への対応力を高め、投資家から優先的に注目されることにつながるとされています。特に資産運用会社は、投資判断について明確に報告する必要があります。
今日、サステナビリティをめぐる最大の課題の一つは、従来の製造業や産業活動の自動化が進む中で、世界経済がどのように適応していくかです。この変化は、いわゆる第4次産業革命です。新たなデジタル経済の職務を担うスキルを多くの労働者に身につけてもらうことが、近い将来、社会の存続と健全性を左右するのは明らかです。スキルに基づく取り組みをESG報告に反映することは極めて重要だと考えています。従業員のデジタルスキルを高める企業は、社会的サステナビリティの重要な担い手だからです。こうした説明責任は経済の未来にとって欠かせません。世界の労働力が縮小するのではなく、安定して確保されるようにするためです。
仕事の未来
新型コロナウイルス感染症による混乱で、この問題はさらに差し迫ったものとなりました。米国では現在、パンデミック前と比べて雇用が1,000万人減少しており、失業率も依然として新型コロナ流行前の水準を大きく上回っています。同時に、低スキルの肉体労働職の割合は何年も前から縮小しています。米国の雇用の4分の1は自動化のリスクにさらされており、マッキンゼーは、デジタル経済で雇用を維持するには、米国の労働者490万人が新たなスキルを身につける必要があると推計しています。パンデミック中に低スキルの仕事を辞めた人の多くが、単に職場に戻りたくないと考えている点も見逃せません。特に接客業では、世論調査で元従業員の3分の1が、賃金の低さや福利厚生の不足を理由に、業界に戻るつもりはないと答えました。
世界の他の地域でも状況は同様です。世界のデジタル関連職の数は、今年の5,100万件から2025年には1億9,000万件に増える見込みです。世界最大の労働市場であるインドでは、労働力人口のうちデジタルスキルを持つ人はわずか12%ですが、熟練した技術者への需要は2025年までに9倍になると予測されています。最近、世界経済フォーラムのパネルでは、世界では今なお37億人がインターネットにアクセスできないことが指摘されました。世界規模でデジタルスキルを向上させるには、まずこの問題を解決する必要があります。今年、前例のないペースでユニコーン企業が誕生しているインドで、多くの企業が労働力のスキル向上や再教育に力を入れているのも当然でしょう。
デジタルスキルを大幅に強化しなければ、各国の経済はデジタル分野の人材需要を満たせず、発展途上国で新たな機会を生み出したり、長期的に失業率や不完全就業率を下げたりすることもできません。高等教育の費用が高く、多くの人にとって手が届かないため、雇用主が自らその不足を補う必要があります。しかし米国では、雇用主による研修への投資は、この10年間の経済的ニーズに応えるほど速く伸びておらず、特にデジタル研修への投資が追いついていません。デジタル研修の機会がますます広がっているにもかかわらず、企業は、利用しにくく時代遅れになりつつある対面研修に代えて、従業員のデジタルスキルを高めるという考え方をまだ十分に取り入れていません。
スキル向上のメリット
実際、従業員のデジタルスキルを高める企業には、大きな利点があります。そうした企業は、地域社会やより広い経済だけでなく、自社にとっても大きな価値を生み出せるでしょう。PwCが2020年に実施した調査によると、最も先進的なスキル向上プログラムを実施する企業では、イノベーションの向上度が3倍に達しました。
スキル向上は、より広い環境面のメリットをもたらす可能性もあります。デジタルリテラシーが高まるほど、環境の持続可能性に貢献する効率化を実現しやすくなります。例えば英国では、自発的に活動する学生のエリオット・ランカスターが、地域住民と地方自治体のサービスを結びつけ、地域のリサイクルや不法投棄の改善に取り組む「Utter Rubbish」アプリで、Chegg.orgグローバル・スチューデント賞にノミネートされました。同様に、大学卒業者にもそうでない労働者にも最新のデジタル知識を得る機会を提供すれば、地域社会の持続可能性を高める取り組みや、前例のない経済機会の創出を後押しできるでしょう。それは、社会の安定を妨げる不平等への対処にもつながります。
経済のデジタル化が進むにつれ、雇用主には従業員がスキルを高める機会を提供する責任がますます強く求められています。企業がこの責任を受け入れてスキル向上に取り組むなら、それがサステナビリティへの貢献として認められ、評価されるようにする必要もあります。企業が正しい行動を取るよう促せば、誰もが恩恵を受け、誰一人取り残すことなくデジタル時代の課題に立ち向かう助けとなるでしょう。
