ギグエコノミーをめぐる議論は、交通ネットワーク企業（TNC）や、地域内で提供されるその他のサービスに焦点を当てる傾向があります。労働の世界で重要性が高まりつつある一方、あまり議論されていないのが、国境を越えて展開するウェブベースのデジタル労働プラットフォームです。
ウェブベースのデジタル労働プラットフォームでは、ITプログラミングからグラフィックデザイン、コピーライティング、定型的な事務作業まで、幅広い業務について労働者をリアルタイムで雇用できます。こうしたプラットフォームでは、複数のタイムゾーンにまたがって暮らす労働者の集団（「クラウド」）が、企業に対し、昼夜を問わずいつでもプロジェクトを完了できる可能性をもたらします。データ処理からホームセキュリティシステム、自動運転車まで、自動化された、あるいは「人工知能による」と描写されることの多いさまざまなサービスに、こうした「見えない」人間の労働者が不可欠です（Newman 2017、Fussell 2019、Gray and Suri 2019）。デジタル労働プラットフォームは急速に成長し、2016年7月から2019年3月の間にほぼ3分の1拡大しました1。この成長は今後も続くと予測されています（Corporaal and Lehdonvirta, 2017）。実際、研究者や業界の実務家は、自動化と人工知能の進展に伴い、この種の仕事への需要は減るのではなく増えると見込んでいます（Schmidt 2019）。
ウェブベースのデジタル労働プラットフォーム上の職種は、大まかに「マイクロタスク」と「マクロタスク」に分けられます。マイクロタスクは短時間で終わることが多く、コピーライティング、コンテンツへのアクセス、商品分類、データの確認・検証、コンテンツモデレーション（ソーシャルメディアのアカウントに画像がアップロードされる前に、ポルノ画像や暴力的な画像を削除する作業）、テキストや音声の文字起こし、アンケートへの回答など、事務的な性質の作業が中心です。料金は交渉なしにクライアントまたはプラットフォームが設定し、クライアントは手数料を支払います。「マクロタスク」は、通常、ITプログラミングやグラフィックデザインなどの専門技能を要する長期プロジェクトです。多くのマクロタスク・プラットフォームでは、労働者が自分の専門性と料金を示すプロフィールを作成し、最終的な報酬額はクライアントとの交渉で決まります。クライアントはプロジェクト単位または時間単位で支払うことができ、時間単位の場合、プラットフォームが監視ソフトウェアを通じた作業のモニタリングを可能にすることがあります。多くのマクロタスク・プラットフォームは労働者に手数料を課し、その額は通常、プロジェクト費用の5%から20%です。
他のデジタル労働プラットフォームと同様に、ウェブベースのオンラインプラットフォームは通常、労働者を自営業者として分類し、労働者保護や雇用主が提供する社会保障給付の対象から除外しています。プラットフォームで働く際の条件は、各プラットフォームの「利用規約」に定められており、労働者は仕事を始める前にこれに同意しなければなりません。これらの条件はプラットフォームが一方的に定めるもので、クラウドワーカーへの支払いの方法と時期、仕事の評価方法、問題が起きた際に労働者が利用できる救済手段（または利用できない救済手段）を規定しています。労働者は世界各地に分散し、プラットフォームやクライアントが所在する国とは別の国に住んでいる場合もあるため、規制当局が労働条件に対処するのは容易ではありません。さらに、労働者は独立請負業者に分類されるため、通常、団体を組織する権利を奪われています。仮に組織化が認められたとしても、労働者が地理的に分散しているため、実現は困難です。
デジタルプラットフォームで働くのはどのような人々でしょうか。労働条件はどのようなものでしょうか。
デジタル労働プラットフォームの労働条件をよりよく理解するため、国際労働機関（ILO）は、主要な英語圏のマイクロタスク・プラットフォーム5社、Amazon Mechanical Turk（AMT）、Clickworker、Crowdflower（後にFigure Eightに改称）、Microworker、Prolificで働く人々を対象に調査を実施しました。2 調査は2015年にAMTとCrowdflowerで回答者の募集を開始し、2017年には当初の2プラットフォームに加え、Clickworker、Microworker、Prolificでも再度実施されました。最終的な精査済みサンプルには、約3500件の回答済み質問票が含まれました。回答からは、労働者の社会人口学的特徴、クラウドワークを始めた理由、経済状況、労働条件に加え、女性と男性でクラウドワークの経験がどのように異なるかが明らかになりました。
調査回答者は75か国から集まり、すべての地域が含まれていました（図1参照）。クラウドワークは主に都市部で行われており、労働者の5人に4人が都市部または郊外の地域に住んでいます。
調査対象は比較的技能水準の低いマイクロタスクの仕事に限られていましたが、サンプルの労働者は高い教育水準を備えていました。80%を超える人が中等教育後の教育を受けており、その多くは科学技術分野でした。クラウドワーカーの平均年齢は33.2歳でした。
グローバルノースでは、回答者の55%が男性、45%が女性でした。グローバルサウスでは、男性の数は女性の5倍でした。女性は、仕事と介護などの責任を両立させる手段としてクラウドワークに従事することがよくあります。女性の13%が自宅からしか働けないと回答したのに対し、男性では5%でした。男女とも、クラウドワークをする主な理由として「ほかの仕事の収入を補うため」（32%）を挙げ、2番目に多かった理由は「自宅で働くほうが好ましいから」（22%）でした。労働者の3人に1人にとって、クラウドワークは主な収入源でした（Berg et al. 2018）。
クラウドワークは重要な収入源であるにもかかわらず、収入は比較的低く、世界の労働力の教育水準の高さを考慮すると、なおさらです。ILOが2017年に実施した調査によると、平均時給は2米ドルから6.5米ドルの範囲でした。また、多くの労働者が、自身の管轄地域で適用される最低賃金を下回る収入しか得ていませんでした。この結果は、ほかの調査でも確認されています（Hara et al. 2018、Huws et al. 2017）。収入が低い理由の一つは、継続的に仕事を得られないことです。労働者は1時間あたり平均20分を無給労働に費やしていました（仕事探し、無給の資格確認テストの受験、オンラインの労働者フォーラムでのクライアントの確認など）。圧倒的多数の労働者（88%）が、もっと働きたいと回答し、週平均12時間分のクラウドワークをさらに希望していました。
図2プラットフォーム別に見た、労働者の有給・無給のデジタル労働の時間当たり分布、2017年（米ドル）
a）プラットフォーム別の時給（有給労働）
ILOの調査では、社会的保護の欠如も深刻な懸念であることが示されました。社会的保護の適用状況は、個人のクラウドワークへの依存度と逆の関係にあり、クラウドワークへの依存度が高い労働者ほど、保護を受けられない可能性も高くなります。クラウドワークが主な収入源である人、すなわち別の仕事を持たない人は、特に年金や退職後の生活設計に関する保護がほとんどありません。調査対象の労働者が懸念として挙げたもう一つの点は、仕事の却下であり、多くの人が不公正だと考えていました。10人中9人近くが、仕事を却下され、その分の報酬を受け取れなかった経験がありました。デジタル労働プラットフォームで働く人が指示に適切に従わなかったり、間違いを犯したりした場合など、却下が妥当なこともあります。しかし、指示が不明確だった、タスクの設計に誤りがあった、技術的な問題が起きた、あるいは単なる不誠実な対応だったなど、問題が労働者の管理できないところにある場合も少なくありません（McInnis et al. 2016）。却下された仕事は、プラットフォーム上の労働者の評価や、すでに競争の激しい環境でさらに仕事を得る能力にも影響を与えるおそれがあります。却下の理由がほとんど、あるいはまったく示されず、異議申し立ての手段もほとんど用意されないことがよくありました。
デジタル労働プラットフォームでディーセント・ワークを実現するために
多くの成功企業にとって価値ある仕事を担っているにもかかわらず、クラウドワークの報酬は最低賃金を下回ることが少なくありません。労働者は予測しにくい収入の変動に対処し、雇用関係に伴う標準的な労働者保護を受けずに働かなければなりません。こうした悪影響はいずれも、クラウドワーク、特にマイクロタスクという概念に必然的に伴うものではありません。それどころか、労働者の条件を改善するために、マイクロワークの契約条件を見直すことは可能です。デジタル労働プラットフォーム上の仕事は国境を越えて行われることが多いため、ディーセント・ワークを確保するには新たな取り組みが必要となる場合があります。
EUでは、議論を呼ぶ慣行、たとえば異議を申し立てられない未払いに対処するため、一般データ保護規則など既存の法令を適用する方法が考えられます。国際的には、ILOの「仕事の未来に関する世界委員会」が2019年1月、デジタル労働プラットフォームとそのクライアントに一定の最低限の権利と保護を尊重させる国際的なガバナンス制度の「構築」を求めました（ILO 2019）。そのような国際的なガバナンス制度は、最低基準を定めるとともに、社会保障制度への拠出を可能にするために必要なインフラを整備できます。また、プラットフォーム、クライアント、労働者の間の紛争を裁定する代表者から成る委員会を設置することもできます。
国境を越えるデジタル労働プラットフォームが関わらない未来の労働の世界を想像するのは困難です。すべての人にディーセント・ワークを確保できる取り組みを進める時が来ています。
