COVID-19パンデミックが終息した後、世界中の人々の3分の2が柔軟な働き方をしたいと考えていることが、新たな調査で明らかになりました。
また、上司が全日制でオフィスへの出社を求めた場合、3分の1近くが退職する覚悟があるとしています。
29か国の労働者を対象とした調査では、在宅勤務への対応が一部で懸念されていたほど難航しなかったことも示されています。
COVID-19パンデミックによって働く世界が恒久的に変わるとの予測は数多くありました。新たな世界規模の調査によると、まさにそのとおりになったようです。世界中の多くの人々が、自宅で柔軟に働くことを今後も続けたいと答えています。
世界経済フォーラムの委託によるIpsosの調査では、29か国の就業者1万2,500人を対象に、柔軟な働き方が標準になることを多くの人々が望んでいることが明らかになりました。また、全日制でオフィスへの出社を強いられた場合、別の仕事を探すことを検討すると答えた人は3分の1近く（30%）に上りました。
この調査は、リモートワークの影響に関する数々の悲観的な予測にも疑問を投げかけています。専門家は、人々が同僚と顔を合わせられずに寂しく感じ、生産性が低下し、燃え尽き症候群に陥るだろうと警告していました。しかし調査では、こうした見方への支持は少数にとどまることが分かりました。
調査対象者の半数をやや上回る人が同僚と会えないことを寂しく感じており、64%が柔軟な勤務スケジュールのほうが生産性が高いと答えました。燃え尽き症候群を訴えた人は3分の1にとどまりました。リモートで働く際に仕事への関与が薄れていると感じた人は、3人に1人のみでした。
しかし、大多数（66%）が、雇用主は今後より柔軟な働き方を認めるべきだと答えています。柔軟性を求める声は、女性、学齢期の子どもを持つ親、35歳未満の成人、そして学歴や所得の高い人々の間で特に強く見られました。
より柔軟な働き方を求める割合は、17歳未満の子どもを持つ人（68%）と子どもを持たない人（63%）でほぼ同程度でした。ただし、調査対象者の全員が常に在宅勤務を希望しているわけではありません。
誰もが9時から5時までのオフィス勤務を望んでいるのでしょうか？
世界全体では、パンデミックが終息するとすぐに週5日オフィスで働きたいと考える人が4分の1に上ります。最も支持が高かったのはメキシコ（40%）でした。南アフリカ、サウジアラビア、ペルー、インド、米国でも、3分の1以上の人々が週5日の出社への復帰を望んでいます。
柔軟な働き方を支持する人々のうち、週あたりの在宅勤務希望日数の平均は2.5日です。中国、ベルギー、フランスの人々は最も消極的で、在宅勤務を週1.9日しか望んでいません。一方、インドの人々は最も積極的で、週3.4日を希望しています。
この調査は、COVID-19によってリモートワークへの移行が進んだことを浮き彫りにしています。パンデミック前は、53%が主にまたは常にオフィスで働いていると答えていました。2021年5月21日から6月4日にかけて実施された調査時点では、その割合は39%に低下していました。
主に、または完全に在宅で働いている人の割合は、国によって大きく異なります。南米、マレーシア、シンガポール、南アフリカでは調査対象者の少なくとも半数に上る一方、ロシアでは21%、中国ではわずか15%です。
パンデミック前は、世界全体で主に在宅で働いている人は4分の1未満（24%）でした。現在では、その割合は5分の2近く（39%）にまで上昇しており、さらに22%が自宅以外の場所で、ただしオフィス以外で働いています。在宅勤務をしている人の4分の3（76%）は、それがCOVID-19の影響であると答えています。
パンデミック中に与えられた柔軟な働き方を維持したいと考える人が大多数である一方、いずれは出社に戻ることは避けられないと考える人も多くいます。4分の1超（27%）が6か月以内にそうなると考えており、さらに24%が1年以内と予想しています。
フランス、サウジアラビア、オランダ、ハンガリーでは、リモートワーカーの約半数が6か月以内にオフィスへ戻ると予想しています。
しかし、オーストラリア、南アフリカ、英国の労働者の3分の1以上は、仕事の世界がパンデミック前の状態に戻るとは考えていません。この見方は、世界の労働人口のほぼ5人に1人（18%）とも共通しています。
