タイヤの底がパンクしているからといって、そこに穴があるとは限らない。労働市場についても同じことが言える。良質な仕事が不足していることへの懸念から、求人と求職者をマッチングする職業紹介所、失業者のスキルを向上させる職業訓練サービス、一時的な賃金補助など、労働市場への介入策への関心が高まっている。良質な仕事に、より多くの労働者をより迅速につかせることは極めて重要な政策目標であるため、一部の国では、その実現方法に焦点を当てるため、大統領府や首相官邸に、いわゆる「デリバリー・ユニット」を設置している。しかし、パンクしたタイヤと同様に、良質な仕事が不足していることは、労働市場が問題であることを意味しない。その理由は以下のとおりである。
生産には、さまざまなスキルを持つ労働力、原材料、中間財、建物、機械、エネルギー、輸送、金融、ルールとその執行、治安など、多くの投入要素が必要である。これらの投入要素の一部は、地元の供給業者から調達できる。また、輸入することも可能である（その国に輸入代金を支払うための外貨があることが前提となる）。インフラやルールなど、その他の投入要素は政府が提供する。
これらの投入要素はすべて、互いに代替するのではなく、補完し合うものである。コーヒーと砂糖は補完財であり、コーヒーと紅茶は代替財である。コーヒーが多くあればあるほど砂糖が欲しくなるが、紅茶は欲しくなくなる。同様に、機械は必要な原材料、交換部品、電力、熟練労働者が揃っていると、より効率的に稼働する。したがって、その地域に電力がない場合や、輸入投入要素を購入するための外貨が不足している場合、不足している投入要素を機械や労働者を増やすことで代替して問題を解決することはできない。
また、補完性があるということは、一部の投入要素が他の要素より先に枯渇しやすいことも意味する。このような場合、相対的に供給が最も不足している投入要素――これを制約要因（バインディング・コンストレイント）と呼ぶ――に対する支払い意欲が高まる。それが他のすべてを足止めしているためである。一方で、制約要因があるため他の投入要素は効果的に利用できず、それらへの支払い意欲は低下する。砂糖がなければ、コーヒーへの支払い意欲は下がる。
これは、多くの国が不満を訴える雇用問題に、奇妙なほど似ている。求人数よりも求職者数が多く、賃金も低い。これは、一見したところ制約要因が労働市場にないことを示す証拠である。悪い仕事は症状であり、病気そのものではない。ほかに真犯人があるはずで、すなわち、人間の労働の生産性を低下させることで雇用創出に影響を与える、一つ以上の欠けている補完要素がそれに当たる。
多くの国では、高コストで信頼性の低い輸送、エネルギー、物流、あるいは深刻な金融の不足が、良質な仕事の不足を説明しうる。外貨不足は、問題の原因として見過ごされがちである。企業は、生産拡大に必要な輸入原材料、中間財、交換部品、設備を調達できないため、生産量を増やすことができない。これは、国内で何を競争力を持って生産し、海外に販売できるかを企業が見極められていない場合に問題となる。また、輸出志向の産業は、それ自体の制約要因によって妨げられている可能性もある。
外貨の制約が解消された場合――例えば、2004年から2014年にかけてアフリカおよびラテンアメリカの大部分で起きたように、商品価格の上昇や外部からの資金調達の増加によって――各国は急速な成長を遂げ、雇用不足ではなく、スキル不足を訴えるようになる。しかし、潮目が変わると、必要な輸入削減が労働者需要を損なうため、雇用問題が再び浮上する。スリランカ、エチオピア、ナイジェリア、ベネズエラのような国々では、外貨がより多く利用できれば、はるかに多くの雇用が生まれるだろう。
しかし、タイヤの穴が底に近い場合もある。問題は、労働市場のルール、規制とその執行、あるいは労使関係の対立の歴史にあるかもしれない。コロンビアや南アフリカのように、最低賃金が過度に高い場合、正規の雇用が不足し、非正規の経済活動が増加する。この場合、より適切な解決策は、低賃金の労働者を補填する勤労所得税額控除であろう。同様に、アルゼンチンや南アフリカのように、団体交渉協定を業界内のすべての企業に拡大適用している国では、先進地域で合意された条件を負担できない後進地域に深刻な問題を生じさせている。あるいは、社会保険が不十分であるため、正規雇用が労働者にとって危険すぎ、生産性は低いが安全な伝統的活動に閉じ込められている場合もある。
スキルの異なる労働者同士の補完性によって、別種の労働市場問題が生じる。これは、近年研究されているハーバード大学のフランク・ネフケ氏によって。外科医がいなければ、麻酔科医は下手な講師と同じくらい効果がない。人々を眠らせることしかできないからだ。しかし、麻酔科医がいなければ、どの手術も実施できない。現代の生産では、企業は多様なスキルセットを組み合わせることが求められる。その結果生じる職種間の補完性により、ほかのスキルが不足しているために、あるスキルセットへの需要が不足することがある。その明確な例がここでも南アフリカであり、大学教育を受けていない人の失業率は30％を超えており、学位を持つ人の一桁台前半の水準とは対照的である。
こうした状況では、政策立案者はしばしば教育や訓練を重視する。しかし、より即効性のある戦略は、単純に移民政策である。ほとんどの途上国は、非常に制限的な移民政策を採っており、特に高度なスキルを持つ労働者に対して不利な扱いをしている。例えばパナマでは、公立大学で教えることができるのは市民のみである。南アフリカは、制限的な就労許可やビザを通じて、高度人材の移民を厳しく管理している一方で、低スキルの非正規移民を止めることができていない。
これらの国やその他の国々は、ヨルダンを手本にすれば利益を得られるだろう。近年の改革以前、ヨルダンではエンジニアとして働くために市民権が必要だった。しかし、移民規制を緩和したことで、ヨルダンは、エクスペディアのような企業を誘致することに成功した。同社は現在、2名の外国人マネージャーと100名を超える地元のエンジニアを擁している。外国人がいなければ、この事業は存在しなかっただろう。教訓は明らかである。不足している補完的スキルを輸入することは、既に保有しているスキルへの需要を高める効果的な方法となりうるのだ。
政府が良質な雇用の創出に注力すべきなのは正しい。仕事は、どの社会においても大多数の人々の生計の源だからである。しかし、大半のケースでは、解決策は労働大臣や教育大臣が用いる手段では対応できない政策分野にある。世界銀行が最近開催した会議では、問題の真の原因を突き止めるための「雇用診断」という考え方が提唱された。タイヤの穴がどこにあろうとも、重要なのはそれを修理することである。
