ギャラップの新たな数値によると、リモートワークがますます一般的になっています。現在の労働者は、少なくとも勤務時間の一部を同僚と離れて働く傾向が強まっています。また、こうした労働者がオフィスの外で過ごす時間の割合も増えています。
ギャラップの数値は、国勢調査のデータでここ数年確認されている傾向を示す最新の証拠です。2015年には、労働者の約4.6％、つまり680万人が自宅で働いていました。これは国勢調査のデータが得られる最新年の数値です。2014年から約5％の増加です。
通勤者を取り巻くそれ以外の状況が暗いなか、リモートワークは明るい材料です。国勢調査局によると、米国の一般的な通勤時間は2010年以降、毎年長くなっています。
昨秋に公表された国勢調査局の2015年米国コミュニティ調査のデータによると、米国の平均通勤時間は2015年に26.4分となり、前年より約24秒長くなりました。合計すると、通勤1回につき24秒、1日2回、週5日、年50週なので、2015年の米国の一般的な労働者は、2014年より通勤に往復で約3時間20分多く費やすことになりました。
国勢調査のデータによると、最も通勤時間が長い層は、増加のペースも最も速くなっています。これらの数値の基となる16歳以上の労働者全体は、2014年から2015年にかけて約1.7％増加しました（労働者数1億4,830万人）。しかし、通勤時間が45分の労働者数はさらに速い3.5％増加しました。通勤に1時間かかる労働者数は、それを上回る5.1％増でした。
また、通勤時間が極端に長い労働者、つまり90分以上の労働者は、最も速い8％の増加率を記録しました。一方、通勤時間が10分未満の労働者数は実際に減少しました。
この傾向をもたらしている要因はいくつかあります。その一つは、何十年にもわたる米国人の郊外への移住です。ブルッキングス研究所の報告書によると、雇用が大都市圏の周縁部へ移っていった一方で、郊外や大都市圏外縁部の広がりによって通勤時間は長くなりました。報告書によれば、2000年から2012年にかけて、一般的な通勤距離内にある雇用数は7％減少しました。
ブルッキングス研究所でインフラを研究するアディ・トマー氏によると、その後もこの傾向は続いています。
「特定の大都市圏が外へ広がったり、単純に人口が増えたりする様子を、今も目にしています」とトマー氏は述べました。新たな住民を受け入れるために建設されている住宅の多くは、郊外型の低密度住宅です。「その結果、住宅と雇用の場所がさらに離れてしまいます」
トマー氏によると、もう一つの要因は、特に1980年代以降、車に一人で乗って通勤する人が増え、相乗りが減ったことです。
「通勤について、『一人で移動する』という考え方へ大きく変わりました」とトマー氏は言います。
通勤時間の長期化がもたらす悪影響は、いくら強調してもしすぎることはありません。昨年書いたように、
通勤が個人や社会の幸福に及ぼす悪影響については、社会科学や公衆衛生分野で膨大な研究が蓄積されています。通勤時間が長いほど、次の割合が高くなることと関連しています。肥満、高コレステロール、高血圧、腰痛や首の痛み、離婚、うつ病や死亡。
社会全体で見ると、通勤時間が長い人は投票に行く可能性が低くなります。また、仕事を休む可能性が高く、貧困から抜け出す可能性が低くなります。その子どもは情緒面の問題を抱える可能性が高くなります。
通勤時間の増加は「米国での日常生活に対する、最も強烈な批判の一つです」とトマー氏は述べました。人々は職場から遠く離れて暮らしたいわけではありませんが、広い庭のある独立型一戸建てという理想も手放したくないのです。
「人々は通勤時間が長くなることを望みませんが、選択を迫られれば、芝生のある家を選ぶのです」とトマー氏は言います。
明るい材料があるとすれば、リモートワークの機会をより賢く活用し、こうした傾向から抜け出しつつある労働者がいることです。ギャラップの数値によると、週に3日か4日、自宅で働く従業員は仕事へのエンゲージメントが最も高く、雇用主にとっても好ましいことが示唆されています。
